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【抄訳】

また一つ、子どもにプログラミングと論理的思考の基礎を教えるための、かわいらしい玩具（おもちゃ）が出ました。どれもみんな買ってたらお父さんの財布が追いつきませんが、今回のCodieという製品は、上の図のようにスマートフォンの上で色付きのブロックを、ドラッグ＆ドロップで並べてプログラムを作り、それが、背後にちょっとぼけて写っているロボットをコントロールする、というものだ。対象年齢は8-12歳とされている。

150ドル＋αのCodieロボットは車輪の付いた乗り物で、7つのセンサのおかげでいろんなことができる（温度センサ、超音波距離センサ、光センサ（複数）、ライン（線）を検出するセンサ…そしてブザーとマイクロフォンとLEDライトもある）。ロボットの機能はスマートフォン（iOS/Android）のアプリで構成でき、両者はBluetoothで通信する。子どもたちは、Codieがまわりの環境に反応してどう動くか、をプログラミングする。

Codieを作ったハンガリーのチームは今、Indiegogoで資金募集をしている。先輩のRobotikyやPrimo、Play-i、Dynepodなどの後（あと）を追おうというわけだ。あ、子どもが自分のコンピュータを組み立ててからゲームのコードを自分好みにカスタマイズする、DIYのコンピュータキットKanoもあったな。これだけこのカテゴリーが賑（にぎ）わってくると、Amazonもそれらのための専門店を開店せざるをえないのだ。

Codieのメーカーは、コンパイル不要でリアルタイムでプログラムの結果（Codieロボットの動き）を見られるビジュアルプログラミング言語に、子どもや親が惹かれるだろう、と計算している。タッチスクリーンをフルに利用するこのソフトウェアはジェスチャを読み取るから、子どもたちもそのビジュアルプログラミングを十分に楽しめるだろう、と彼らは言っている。あの自動掃除機「Roomba」のような動きもプログラミングできるというから、意外と、子どもにとって楽しいかもしれない。

子どもたちをビジュアルプログラミングからやがて卒業させるために、CodieのプログラムをJavaScriptに変換してから書き換える、というオプションもそのうち提供する予定だ。

【後略】

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

【抄訳】

算数は本来楽しいはずだが、毎日机に縛り付けられて大量のドリルやワークシートをやらされている子どもたちにとっては、どうか。元ゲームデベロッパだったファウンダが作ったLocoMotive Labsのミッションは、算数の基礎を勉強することを、学習スタイルの個体差を超えて、すべての子どもたちにとって楽しいものにすることだ。

同社の主力アプリTodo Mathはすでに110万回ダウンロードされ、カリフォルニア州バークリーに本社を置く同社は今回、シリーズAで400万ドルをSoftbank Ventures Koreaなどから獲得してアジア進出をねらっている。

ファウンダのSooinn LeeがLocoMotive Labsを発想したのは、特殊なニーズを抱える彼女の息子がきっかけだ。彼が生まれたあと、Leeと同じくゲームデベロッパだった彼女の夫は、彼のような子どもが学校の勉強にちゃんとついていけるためには何をすべきか、真剣に考えた。でもTodo MathなどLocoMotive Labsの今のアプリは、学習障害の子だけでなく、3歳から8歳までのすべての子ども向けに作られている。

“私たちが生まれた韓国は、進学競争などがものすごく激しい。そんな国へいずれ戻ることになるうちの子が、学校の勉強のいちばん初めの段階で、つまづかないようにするにはどうすべきか？　それがこの会社を始めた動機だった”、とLeeは語る。

LocoMotive Labsの目標は、子どもたちが従来的な問題集などと苦闘するようになったとき、自信をもってそれらに取り組めるようにすることだ。

Leeは言う、“最初の段階で挫折したら、子どもは劣等感をもってしまう。その後も挫折が続いたら、もういいや、算数は嫌いだよ、になってしまう”。

Leeは、彼らの反面教師としてKumonを挙げる。1958年に日本で創業されたKumonは、一連のワークシートと教室での授業を通じて子どもたちに読み書き算数の力をつけようとする。Kumonのような放課後ビジネスは“学習塾”とも呼ばれ、日本や韓国、台湾などのアジア諸国でものすごく繁盛している（合衆国にも進出している）。でもLeeによれば、紙のワークシートは低年齢児童が算数の基礎を勉強するための、最良の方法ではない。

“ゲームのデザイナーをしてたから、とくに感じるんだけど、今はモバイルの時代だから、問題用紙を与えるよりも、もっともっと良い方法があるはずよ。ペンをまだ持てない三歳の子でも、タッチとスワイプはできる。ゲームはいつもユーザのことを考えて作る。どんなに良いゲームだと思っていても、子どもが気に入ってくれなかったら、そこで終わり。二度と見向きもされないわ”。

子どもたちがずっと持続的にのめり込んでくれるために、Todo Mathは宝箱を見つける探検ゲームを使い、問題を解くたびに箱の鍵を開けて宝物が獲得できる、というストーリーを利用している。LocoMotive Labsは合衆国のUniversal Design for Learning（学習のためのユニバーサルデザイン）に準拠して、どんな学習スタイルの子でも学べるような教科づくりを心がけている（たとえば子どもたちの運動能力の差にも配慮）。算数の課程も合衆国のCommon Coreに即しているが、これはシンガポールや日本の学校の算数教育の課程とやや似ている。

Todo Mathは、合衆国ではすでに学校の先生たちに受け入れられ、約1000の教室で利用されている。アジア進出の最大の課題は、教師や学校に、ワークシートよりもこっちの方が（子どもたちの自発的自主的な）学習効果が高い、と納得してもらうことだ。

【後略】

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）

既存のeラーニングは「リアルの劣化コピー」にすぎない――。こう豪語するのは、開成高校から現役で東大法学部に進学、旧司法試験に一発合格という、数々の難関試験を突破してきた鬼頭政人氏。その後、弁護士から投資ファンドを経て、2013年4月にサイトビジットを創業した鬼頭氏は、自身が手がけるオンライン資格試験予備校「資格スクエア」を通じて「リアルを超えるオンライン学習」を実現しようとしている。

資格取得学校をリプレイス

資格スクエアは司法書士や行政書士、弁理士といった資格試験のオンライン予備校。わかりやすく言えば、TACやLECといった資格取得学校のリプレイスを図るサービスだ。教室にかかる固定費を抑えることで、大手資格学校の60〜80％の金額でオンライン講義を提供する。講師は有名予備校出身者を中心とした約30人。講義の動画は約3500本に上り、毎月100本ペースで増え続けている。

鬼頭氏いわく、これまでのeラーニングは「リアルの講義をオンライン化しているだけ」。レジュメ（テキスト）もせいぜいPDF化されている程度だと、問題点を指摘する。「時間や金銭的にリアルの予備校に行くのが難しい人が、やむなくeラーニングを選んでいる部分もある」（鬼頭氏）。

これに対して、2月12日に開始した新サービス「資格スクエアクラウド」は、資格試験の勉強に必要な要素をすべてオンライン化。あわせて、受講者同士の知恵を共有することで、「リアルを超えるオンライン学習」を実現するという。

合格のカギは「講義」ではなく「独学」

新サービスはまず、国家試験の最難関と言われる司法試験の予備試験コース（学費は19万8000円）で開始する。

オンライン上では動画の右側に、編集可能なレジュメを表示。太字や下線、付箋といった機能が利用できる。重要な論証をドラッグして「マイ単語帳」に追加し、オリジナルの論証集を作れるなど、今まで問題集やノートに書き込んでいたことがオンライン上で完結する仕組みだ。

司法試験に欠かせない条文や判例については、それらを参照するページヘのリンクを用意。レジュメの分からない部分をドラッグして「？」マークをクリックすると、講師に送る質問が自動入力されるなど、オンラインならではの機能が充実している。

「資格試験の勉強でありがちなのは、いろんな問題集の良い所どりをしようとする『切手集め』的手法。王道は良いと思う問題集を選び、付箋を貼ったりノートに書き込み、それを何度も読み返すこと。でも、今まではオンラインでそれを実現するツールがなかった。」

鬼頭氏によれば、司法試験合格に必要な勉強時間は約8000時間。そのうち講義が占めるのは、わずか約800時間にとどまる。こうしたことから鬼頭氏は、「勉強時間の9割を占める独学を効率化することがオンライン学習の役割」と強調する。

独学を効率化する「クラウドスタディ」

鬼頭氏が「さらに独学を効率化する」と言うのが、過去の質問や各受講者の単語帳を共有する「クラウドスタディ機能」だ。

例えば、各受講者が作った単語帳は誰でも閲覧できるようになっていて、自分の参考になりそうな論証は「マイ単語帳」に追加できる。各受講者の単語帳は「マイ単語帳」に追加された件数が表示されるため、“使える”単語帳がひと目で分かる。「周りの受験生の知恵をいかに借りるかが、リアルを超えるオンライン学習」（鬼頭氏）。

今後は、マルバツ問題で単にマルかバツの選択肢を出すのではなく、「もちろんマル」「たぶんマル」「たぶんバツ」「もちろんバツ」という4択を提示。マルバツ問題に「自信の有無の要素」を加えることで、従来は間違った問題しか復習しなかったのが、自信がなくて正解した問題も復習するようになるという。

Code.orgのCode Studioが、合衆国の60の校区で教師にプログラミングを教える。その中の合衆国最大の7つの校区は、人種等の多様性が最大の校区でもある。

ニューヨーク市教育局とロサンゼルス統一校区とシカゴ公立校校区の三つは、多様性が最大でかつ世帯収入が最低の校区だ。そのほかの事業、Girls Who CodeやBlack Girls Code、Black Boys Codeなどもマイノリティのコンピュータ科学/プログラミング教育を志向しているが、いずれも規模が小さく、しかも学校のクラスではなく賛助団体の施設を使っている。

Code.orgの活動はすでに、1億人近い人びとに何らかの形で到達している。その中には、大統領府（ホワイトハウス）も含まれる。合衆国政府はCode.orgのHour of Code事業を公認し、オバマ大統領も昨年、この事業を通じてプログラミングを体験した6000万人の一人となった。

Code.orgの協同ファウンダHadi Partoviは、インナーシティ（都心のスラム的地区）の公立校区で活動を展開すれば、コンピュータ科学とコンピュータ工学における多様性の欠如を解消する糸口になる、と信じている。“上流階級が住む静かな郊外地区ではないからね”、と彼は言う。

Code Studioは20時間強の本格的なプログラミングコースで、生徒たちにインターネットの基礎から教え、ゲームやアプリを自作できるまで導く。教材の中にはディズニーのAnna and Elsaや、Angry Birds、FacebookのファウンダMark Zuckerbergなども登場するので、生徒たちは楽しみながら学べる。

この事業は最近、ひとつの節目を迎えた。これまでに教えた女子の数が100万を突破し、また黒人やヒスパニックの生徒も100万を超えたのだ。ここで学んだことが必ずしも、今後のキャリアに直接結びつくわけではないが、Partoviによれば目標はあくまでも子どもたちの心からスティグマ（自己劣等化意識、どうせ自分はだめだから意識）を取り除くことだ。参加児童の平均年齢は、12歳だ。

今合衆国には、ソフトウェアを職業にしている女性が約55万人いるが、キャリアの中途でその 1/4が非技術的な職業に移ってしまう、とNational Center for Women in Information Technologyが報告している。中途で職業を変えたり学校を中退する理由は、無力感や孤独感に襲われることだ。

大学でコンピュータ科学を専攻する女性やマイノリティはそれほど多くはないが、Code.orgのCode Studioで学んだ人たちは、15%が黒人、22%がヒスパニック、そして43%が女性だ（上図）。この数字はもっと増やしたい、とPartoviは言っている。

Code.orgの最近のブログ記事は、次のように述べている: “コンピュータのソフトウェアやインターネットの基礎、そしてそれらがどのように世界を変えつつあるかを子どもたちが学ぶことに、差別があることは正当化できない。それは、誰もが学ぶべきことだからだ。しかもCS教育の人種的文化的差別がなくなれば、今後のテクノロジ業界が得る人材はきわめて豊富になるのだ”。

Code.orgの事業でプログラミングを学んだ児童生徒は全世界で426万に達する。その多くは合衆国だが、ボランティアたちの手により教材は34か国語に翻訳され、合衆国以外の国々の子どもたちに対しても事業の展開が始まっている。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）