犬の飼い主向けアプリ「parnovi」が企業・店舗がプレゼント企画を実施できる「キャンペーン機能」を追加

parnovi(ぱるのび)

ペットアプリ開発を手がけるparnoviは6月22日、犬の飼い主向けiOSアプリ「parnovi」(ぱるのび)上で、企業・店舗がプレゼント企画やモニター募集を実施できる「キャンペーン機能」をリリースした。

parnoviは、ユーザーが普段使っているペット関連商品や店舗の情報を投稿したり、自分と価値観や状況が似た飼い主の情報を閲覧したりできる、ペットサービス探しのコミュニティアプリ(現在はiOS 12.0以降のみ対応)。

今回追加したキャンペーン機能は、ペット向け商品・サービスを提供する企業・店舗が、parnoviユーザーにプレゼント企画やモニター募集を直接告知できるというもの。アプリのキャンペーンタブに掲載されるため認知拡大につながるとともに、商品・グッズをparnoviユーザーである飼い主に直接利用してもらう機会を得られる。

parnovi(ぱるのび)

またリリースを記念して、同機能を9月末まで無償で提供する。「プレスリリースの記事を見た」と記入の上メールで問い合わせると、キャンペーン掲載の審査が行われる。初期の対象はペット向け商品を提供するメーカーを想定。今後地域性のある店舗やサービスなどにもジャンルを拡大予定としている。

国産・無添加ペットフードD2Cのオネストフードが6000万円調達

ペットフードのD2Cブランドを展開するオネストフードは5月11日、XTech Venturesとbasepartnersを引受先とする第三者割当増資により総額6000万円を調達したことを明らかにした。

オネストフードは国産・無添加のグレインフリーペットフード「レガリエ」を展開するスタートアップだ。2019年2月にキャットフード、同年7月にドッグフードの提供をスタートし、これまでに累計で40万食以上を販売している。

代表取締役CEOの佐藤淳氏はオイシックス(現オイシックス・ラ・大地)でEC事業本部の販売推進室責任者などを担っていた人物。自身が保護猫を飼う際に「疑いのある添加物がない」「怪しい食材を使っていない」「猫にとって適切な栄養バランス」という条件を満たすフードを探したものの、買いたいと思える商品が見つからなかったことをきっかけにペットフード領域で事業を立ち上げた。

「アメリカやヨーロッパに比べると日本はペットフード後進国で品質の高い商品が少ないのが現状だ。一方で海外の高品質な商品は輸送費などによって現地の倍程度の価格になるものもあり、価格面で購入のハードルが高い上に、鮮度の課題も出てくる。国内で消費するのであれば国産ブランドを立ち上げて良いものを作るのが1番で、それならば自分の猫のために購入したいと思えるような商品を自らの手で開発しようと考えた」(佐藤氏)

オネストフードが手がけるヒューマングレードのペットフードは無添加であることに加え、穀類を一切使わない穀類を一切使わないグレインフリーレシピや食材本来の味わいや栄養素を残す製法が特徴だ。

佐藤氏によるとグレインフリーレシピのフードには特殊な設備とノウハウが必要なため、国内で作れる工場がかなり限定されるのだそう。その設備を持つ工場とタッグを組むことで国産のグレインフリーペットフードを安定的に生産し、消費者に直接届けられる体制を整えている点が同社の強みにもなっている。

主なターゲットはフードへのこだわりが高いユーザー。ホームセンターなどで販売されているものを購入しているが保存料や穀物アレルギーの面が気になる、もしくは海外産のグレインフリーフードを購入しているけれどもう少し手頃な価格のものがあれば嬉しいといったニーズに対して「国産かつ高品質なフード」を提案する。

ビジネスモデルはD2C×サブスクリプション型が軸で、キャットフードの場合は1.5kgの定期便が4280円だ(初回は160g / 500円のお試し便で2回目以降の価格)。

今後は組織体制を強化するとともに商品ラインナップの拡充と海外展開に向けた準備も進める。商品については年齢別に特化したフードやウェットタイプのフードも開発する計画。パーツを組み合わせるような感覚で「複数の選択肢の中から、愛犬・愛猫の年齢や性別、体系、食の好みなどを踏まえて最適なフードを提案できる仕組みを目指していく」(佐藤氏)という。

またグローバルで見ると東アジアは日本と同様にペットフード市場の変革が進んでいない状態であり、アップデートできるチャンスがあるとのこと。今回の調達資金は東アジアへの事業展開に向けた体制整備にも用いる方針だ。

海外ではThe Farmer’s DogやNomNomNow、ollieなどペットフード×D2C領域で1000万ドル以上の資金調達を実施しているプレイヤーがすでに複数社存在する。日本でも過去に紹介したバイオフィリアシロップを始め関連するスタートアップが登場してきているので、オネストフードやこれらの企業が国内外のペットフード市場をどのように変えていくのかに注目だ。

オネストフードは2018年5月の創業。過去には2019年8月にシンクロ(オイシックス・ラ・大地 執行役員の西井敏恭氏が代表)、Engagement Commerce Lab.(オイシックス・ラ・大地 執行役員の奥谷孝司氏が代表)、松本浩平氏(オイシックス・ラ・大地取締役)をはじめとした複数の個人投資家から2520万円の資金調達を実施している。

写真右上がオネストフード代表取締役CEOの佐藤淳氏

ペットテックのシロップが2億円調達、データを軸に飼い主とペットに最適な情報提供へ

保護犬猫のマッチングサイト「OMUSUBI」やペットライフメディア「ペトこと」を展開するシロップは1月29日、複数の投資家を引受先より総額2億円を調達したことを明らかにした。今回の投資家にはジェネシアベン チャーズ、セレス、コロプラネクスト、三浦崇宏氏(GO代表取締役)のほか、社名非公開の上場企業や匿名の個人投資家も含まれる。

シロップは2015年設立のペットテックスタートアップ。今回調達した資金を活用して人材採用を強化するとともに、蓄積したデータなども活用して既存事業のサービス拡充を進める計画だ。

なお同社では昨年4月に既存投資家やチュートリアル・徳井義実氏ら複数の個人より8000万円を調達。それ以前にも複数回に渡って数千万円規模の調達を実施済み。今回も含めると累計調達額は約3.5億円となった。

ペット版Pairs「OMUSUBI」は会員1万人突破

現在シロップの事業の軸となっているのは冒頭で触れた2つのサービスだ。

保護犬猫と飼い主をつなぐOMUSUBIは「ペット版のPairs」と言えばわかりやすいだろう。仕組み自体は非常にシンプルなマッチングサービスではあるが、保護団体の完全審査制を取り入れ、密なカスタマーサポート体制を構築することで譲渡トラブル回避や譲渡率向上を目指してきた。

審査済みの登録保護団体数は昨年4月から約2倍に増え、100団体を突破。会員数も1万人を突破している。

大きなアップデートとしては昨年8月にデータレコメンド機能「相性度診断」を追加。ユーザーからライフスタイルや好きなタイプなどの嗜好データを収集し、犬や猫のプロフィールデータと照合して相性度を可視化する仕組みを導入したところ、月間応募件数が2倍以上になったという。

「犬や猫は100種類以上いて種別の特徴や性質はそれぞれ異なる。それを度外視してしまうことがミスマッチにも繋がるが、事前に全てを把握することは難しいのでデータを活用してマッチングをサポートしている。たとえば最初は何となく猫を希望していたが、嗜好データなどを踏まえると実は犬の方が相性が良く、実際にマッチングに至ったケースもある」(シロップ代表取締役の大久保泰介氏)

現在は保護犬猫を対象にしているが、ゆくゆくはそれ以外の犬猫と飼い主のマッチングにも広げていくことを検討しているそうだ。

このOMUSUBIが人とペットとの“出会い方”を変えるサービスであるのに対し、ペトことはメディアを通じてペットの“育て方”を変える。獣医師などペットの専門家150名以上が執筆・監修している点が1つの特徴で、オススメのお出かけスポットやグッズから、獣医療や栄養知識まで幅広いコンテンツを提供。最大時のMAUは160万人だ。

ビジネスの観点ではタイアップ広告やOMUSUBIと連動したソーシャルグッド・SDGs文脈のプロモーションのほか、記事経由での宿泊施設の予約やAmazonでのグッズ購入によるアフィリエイトも一定の規模に達しているというのは前回も紹介した通り。現在は正式展開に向けて準備中ではあるものの、昨年にはフード領域の新サービスとしてドッグフードのD2C「PETOKOTO FOODS」を開発した。

昨年9月にベータ版をスタートしたものの、事前予約申し込みが600名を超えるなど継続的な安定供給が難しくなったため販売体制の構築に向けて中断。まずは限定的に販売を再開し、春頃を目処に規模を拡大していく計画だという。

データ活用で飼い主とペットに最適化した情報を提供へ

大久保氏が今後の注力ポイントにあげていたのが、前回に引き続きデータの活用だ。特にペトことにおいては春頃からデータを用いたパーソナライズ機能を実装する予定。「蓄積されてきた飼い主やペットのデータを活用するフェーズ」(大久保氏)に差し掛かり、ユーザーごとにマッチした情報を配信していく。

まずは情報(記事コンテンツ)とフードが中心。ペトことで得られたデータから最適なカロリー量を提案し、フードを定期配送することでペットの健康をサポートできる仕組みを作りたいという。

今回調達した資金もペトことの情報コンテンツの拡充や開発強化、D2Cフードの体制強化に向けた人材採用に投資をしていく計画。また少し先の話にはなるが、OMO文脈の取り組みとしてリアルなドッグカフェを開設するような構想も大久保氏の中にはあるようだ(まずはポップアップ型で)。

「ペトことを使えば自分とペットに最適化された情報が出てくるという体験を作っていく。いずれは自分たちに合ったキャンプ場がレコメンドされ、その予約まで一気通貫でできるようにしたいと考えている。ペットライフにおいて点となる機能をどんどん増やしながら、それらをデータを軸につなぎ合わせて線にしていきたい」

「社内のメンバーは全員が犬や猫の飼い主で思いは強い。『人が動物と共に生きる社会をつくる』というミッションを掲げているが、犬・猫自身や飼い主を含む動物を好きな人だけでなく、苦手な人も支え合える社会を作るのが目標。信念を持って取り組んでいきたい」(大久保氏)

ペット用フードを調理できるKibusの自動給餌器

最近開催された、Brincの香港本社でのミーティング中のピッチで、バルセロナを拠点としてKibus Petcareを開発しているチームが、多くのミレニアル世代がペットを「家族の一員」だと考えていると指摘した。そうした種類の声明は、もちろんさまざまな形で語られているが、大多数にとってそれが意味しているのは、家庭内で調理した食事を犬や猫に与えることだ。

ウサギの飼い主である私にとって、それが意味するのは(幸いなことに)、1日一度シンクでルッコラを洗う程度のことである。だが、その他のペットオーナーたちにとっての作業はより手間がかかる可能性がある、そのふわふわの仲間たちのために、同程度あるいはそれ以上の作業を行う必要があるかもしれないからだ。

Kibusのピッチで語られたのは、妥協点を探るやり方だ。同社の機器は、ほんのわずかの手間で、犬や猫のための家庭料理的なものを提供するようにデザインされている。このシステムは、フリーズドライペットフードを詰めたプラスチックカートンを受け取る。適当量の水を注いだあと、システムがそれを加熱し、その過程で食品を調理する。

同社は、現在はプロトタイプ段階である製品を、製品化して販売するためのKickstarterキャンペーンを開始する予定だ。発売時の価格は、199ユーロ(約2万4000円)前後となる。最初のバージョンにはユーザーによる詰め替え可能ポッドが付属するが、将来的には事前に用意された専用ポッドだけに限定する計画だ。明らかに、収益化のためにインクカートリッジ方式を採用するということだ。

ポッドは、1日に1〜5回ペットに給餌を行う機械とともに使った場合、1日に1ユーロ(約120円)程度になるだろう。それぞれのポッドは、平均的なペットの場合約1週間、最も大きな犬の場合は3日程度で消費されるだろう。手はじめに、同社は5種類のメニュー(猫用に2つ、犬用に3つ)を提供している。

ユーザーは、システムをリモートで監視し、給餌時間には予め録音しておいた自分の声でペットに呼びかけることができる。次のバージョンのデバイスには、遠隔地からペットをモニタリングするためのカメラが含まれる予定だ。

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(翻訳:sako)

人間の食品並のこだわりドッグフードが届く「CoCo Gourmet」、運営は1800万円の調達も

ペット領域で事業を展開するバイオフィリアは6月3日、獣医師・動物栄養学博士が監修するドッグフードの定期購入サービス「CoCo Gourmet(ココ グルメ)」の事前予約受付をスタートした。

同社で代表取締役CEOを務める岩橋洸太氏の言葉を借りれば、CoCo Gourmetは「手作り食のようなドッグフード」のD2Cブランドだ。愛犬を家族のような存在として捉え、少しでも長生きして欲しいと考える飼い主に対して、素材や製法からこだわった健康的なドッグフードを定期的に届ける。

大きなコンセプトは(1)新鮮な食材をそのままに(2)手作りよりも健康的 (3)ヒューマングレードの3点だ。

一般的なドライフードやウエットフードとは異なり、新鮮な肉や野菜を必要最低限の加熱処理のみで調理して冷凍保存するため、食材の栄養価を大きく損なうことなく摂取できるのが特徴。食材そのものが含む水分を保持していることから犬にとっても食べやすいという。

「(ドライ加工やレトルト加工された従来のドッグフードの場合)常温保存ができるようにするため、水分量を10%以下まで落とす加熱発泡処理や、高温高圧による殺菌処理がされている。結果的に栄養価が低下してしまい、足りない分を後からサプリメントで補給するという声もよく耳にする」(岩橋氏)

また飼い主の中には「良いものを食べさせたい」と考えフードを手作りする人も少なくないそうだが、必要な栄養素を網羅した食事を作るのは簡単ではない。

CoCo Gourmetでは動物栄養学の専門家による監修のもと、栄養バランスの良いレシピを作成。総合栄養食の取得も申請中で「手作り食のような質と愛犬が健康的に生きるために必要な栄養素を両立した食事」(岩橋氏)を展開していくのが目標だ。

初期のタイミングでは「チキングルメ」と「ポークグルメ」の2種類を提供する計画で、価格は1箱あたり4480円(1.4kg / 3kgのトイプードルで28食分)。6月18日までの事前予約分については1箱980円で購入できる。

ヒューマングレードを謳っているように、これらのフードは人間が口にするものと同じ品質の食材を利用し、加工や配送、保管など全てのフェーズで食品と同等の基準で管理しているそう。ドッグフード専用の工場で作られることの多い従来の製品とは違い、人間用の食品を手がける工場が製造を担う。

アメリカで先行するペットフード×D2C

CoCo Gourmetを開発するバイオフィリアは2017年8月の設立。これまではペット領域でメディアやアプリなどの事業を展開してきたが、今回新たにフードのD2C事業を始める。

1つのきっかけは岩橋氏が愛犬2頭を立て続けに病気で亡くしてしまったこと。「もっと何かできることがあったのではないかと考えた時に、人間同様に動物にも大きな影響を与える『食』の領域でチャレンジしたいと思った」(岩橋氏)ところから、新しいフードを開発するプロジェクトがスタートした。

事業として継続するからにはビジネスとしてきちんと成り立つようなモデルを作る必要があるが、バイオフィリアCOOの矢作裕之氏によると「生鮮食品のような形でペットフードをD2Cモデルで展開するサービスは、アメリカでは数年前から出てきていて各社グロースしている」そう。

今年1月に3900万ドル(約42億円)を調達した「The Farmer’s Dog」を筆頭に1000万ドルを超える資金調達を実施済みの「NomNomNow」や「ollie」のようなプレイヤーが出てきていて、日本でも同じようなビジネスを展開できるチャンスがあると考えているようだ。

「日本において犬の飼育頭数は900万頭弱で減少傾向にあるものの、ドッグフードを含めペットフードの市場自体は拡大が見込まれている領域だ。飼い主がより良いフードを買おうとする文脈が広がってきているのではないかと考えている」(矢作氏)

左からバイオフィリア代表取締役CEOの岩橋洸太氏、同COOの矢作裕之氏

コアなユーザー層は子育てが一段落した夫婦や子どもがいない夫婦など、ペットを家族の一員として考え、ある程度のお金をかけたいとの気持ちが強い飼い主たちを想定。「『良いものを選んであげたいけれど、どれを選べばいいのかわからない』という課題に対して、圧倒的に良いソリューションを提供する」(岩橋氏)ことを目指している。

バイオフィリアでは今回CoCo Gourmetの事前予約受付の開始とともに、アプリコットベンチャーズとバルクオムCEOの野口卓也氏を引受先とする第三者割当増資により1800万円を調達したことも発表した。

調達した資金はCoCo Gourmetのマーケティングやサポート体制の確立に用いる計画。まずはフードの領域からスタートするが、ゆくゆくはペット領域でD2Cモデルの事業を横展開することも視野に入れているという。

ペットテックのシロップがチュートリアル徳井氏らから資金調達、ペット領域でD2Cコマースの展開も

写真右からシロップ代表取締役の大久保泰介氏、チュートリアル徳井義実氏

ペットテック領域で2つの事業を展開するシロップは4月23日、複数の投資家を引受先とする第三者割当増資と融資を合わせ、総額で8000万円を調達したことを明らかにした。

今回のラウンドには既存投資家であるFFGベンチャービジネスパートナーズ、ミラティブCFOの伊藤光茂氏、エウレカ共同創業者の西川順氏、獣医師の佐藤貴紀氏に加えて、新規の投資家としてお笑いコンビのチュートリアル・徳井義実氏ら3名の個人投資家が参加している。

過去に調達した金額も含めると、シロップの累計調達額は約1億5000万円。今回の8000万円については前回資金調達を行った2017年12月以降、複数回に分けて集めたものとのことだ。

これまで保護犬猫と飼いたい人をマッチングする「OMUSUBI」とペットライフメディア「ペトこと」を運営してきたシロップ。今後は人材採用を強化しながら両サービスのアップデートを進めるほか、新たなチャレンジとして5月〜6月を目処にD2C事業もスタートする。

また個人投資家として加わった徳井氏は同社の広報担当のような役回りで、共に情報発信やサービス開発に取り組むそう。まずは第1弾として4月24日より読者参加型の連載小説をペトこと上で展開する予定だという。

徳井氏によるとスタートアップに出資するのは今回が初めてとのこと。出資の背景や今後の取り組みについては本人に直接話を聞くことができたので、そちらは明日詳しく紹介したい。

ペット版のPairsと飼い主向けメディアを展開

前回も紹介した通りシロップは「蓄積したデータを用いて、個々の犬猫に最適な情報や商品を提供するペットライフ・プラットフォーム」の構築を目指しているスタートアップだ。

その軸となるのが現在運営するOMUSUBIとペトこと。位置付けとしてはOMUSUBIが人とペットとの“出会い方”を変える役割、そしてペトことが“ペットの育て方”を変える役割を担う。

保護団体と保護犬猫を飼いたいユーザーを繋ぐOMUSUBIの特徴は「保護団体の完全審査制を採用していること」と「転職エージェントのように密なカスタマーサポートを実施していること」の2点だ。譲渡トラブル回避や譲渡率向上のために、保護団体の現地調査や資格調査、運営状況調査などを実施しつつ、お迎えコンシェルジュとしてユーザーのサポートを手厚くすることで細かいニーズを汲み取る。

シロップ代表取締役の大久保泰介氏によると、従来は「例えば1人暮らしはNGなど、条件が厳しいことで応募が入っても実際に譲渡される確率は10〜20%くらいだった」そう。OMUSUBIの場合は上述した特徴などによって、この割合を43%まで高めているという。

現在は募集団体の数が全国で50団体を超え、募集数も増加傾向にあるとのこと。ユーザー側にも主に検索エンジンやソーシャルメディア経由でリーチしていて、2年間で約150件のマッチングを実現。累計応募数は前年比で258%増加、累計譲渡数も160%増加するなど「まだまだ数は小さいが、徐々に成果に結びついてきた」(大久保氏)状況だ。

もう一方のペトことは飼い主向けにお出かけやアウトドアといったライフスタイル系の情報から、獣医療のように専門性の高いトピックまで、幅広いコンテンツを提供するペットライフメディア。「信頼性にこだわっていて、獣医師でも“がん専門医”など領域に特化した専門家が執筆段階から関わっている」(大久保)のがウリで、直近では月間約160万UU、400万PVほどの規模に成長している。

大久保氏の話では記事を読んだユーザーが次のアクションとして、コンテンツ経由でペットと泊まれる宿泊施設を予約したり、グッズをAmazonで購入する事例が多いそう。1ヵ月の流通総額(記事経由の購入金額 / 2019年1月時点)は約9000万円になるという。

蓄積してきたデータやナレッジを活かして事業を加速

今後シロップでは、これまで蓄積してきたデータやコンテンツをもっと活用することで、事業をさらに加速させる方針だ。

OMUSUBIでは以前から大久保氏が「ペット版のPairs」を目指すと言ってきたように、データを用いたレコメンドマッチングの強化に向けてリニューアルを実施する。

「従来は見た目の好みで選びがちだったが、応募者と向き合う中で『前に飼っていた犬と同じ名前だから』『シュナウザーが好きなので(雑種でも)タイプが似ているから』など、様々な要素でマッチングできる可能性があることがわかった。データを上手く使うことで、今までは気づかなかった犬猫との出会いのチャンスを提供し、ペットショップに行かずとも正しくペットを迎えられる窓口を作りたい」(大久保氏)

現在のOMUSUBI。今後は犬猫と飼い主の相性度がスコアリングされる機能を実装し、データを活用したマッチングを実現する計画だ

具体的には飼い主がユーザー登録時に簡単な質問に回答すると、サービス上の犬猫との相性度が表示される機能を実装。そのスコアに基づいて犬猫をレコメンドしていく仕組みを構築する。

「犬猫の種類は300種を超えていて、それぞれがどんな性格で、どのような育て方をするのが適切なのか分からないことがミスマッチを引き起こしている。それが最終的には飼育放棄に繋がり、保護犬猫が増える原因にもなっていた。自分に合った犬猫と出会えるシステムを作ることで、結果的には殺処分問題の解決などにも繋げていきたい」(大久保氏)

OMUSUBI同様にぺトことでもデータの活用を進める。直近ではペットと一緒に行けるスポットを検索できる機能やマイページ機能、各ユーザーごとにパーソナライズしたレコメンド機能などを実装予定。中長期的にはライフログやコミュニティ機能を加えるほか、獣医療など新たな領域にも進出していく計画だという。

D2Cに進出、「ペットライフスタイル企業」として拡大へ

OMUSUBIとペトことに続く「新しい領域」という意味では、5〜6月ごろにリリースを予定しているD2C事業がまさにそうだろう。

1.5兆円のペット市場の中でコマースは半分近くの7200億円を占める重要な領域。今までは大量販促型の生産モデルが基本で、ホームセンターやペットショップといったオフラインの小売店舗でペット用品を購入するケースが多かったが、若い飼い主も増えオンラインでの購買体験のニーズも高まっている。

大久保氏は前回もコマース領域での事業展開については言及していて、ペトことを通じて厳選したグッズを販売する取り組み(販売はBASEを活用)にも着手済み。今後はメディアで蓄積したデータやニーズを基にペトことブランドでオリジナル商品を手がけつつ、自分たちで作らないものはパートナーとタッグを組みながら販売していくモデルを検討しているそうだ。

ペトことの「GOODS」カテゴリではシロップが厳選したグッズが販売されている

「第1弾として、まずはオンラインとも相性の良いフードから始める予定。既存事業が地固めできてきた中でD2Cコマースをしっかり育てていきたい」(大久保氏)

現在シロップの収益源となっているのはOMUSUBIとペトことで連動した広告(アドセンス、タイアップ、アフィリエイト)だが、ゆくゆくはコマースが大きな柱になることを見込んでいる。

加えて大久保氏の頭の中には、国内の1.5億円市場に留まらず事業を広げていく構想があるようだ。成長市場であるアジアへのサービス展開はもちろん、国内でも新たな可能性が見え始めているという。

「ペット市場だと1.5兆円だが、『ペットを飼っている人のライフスタイル』という文脈では電力や保険、自動車、アウトドア、住宅といった周辺の市場も関わってきて、より大きなポテンシャルがある。実際(15才未満の)子供よりペットの数の方が多くなっていることもあり、自分達のクライアントにもこれまでペット市場に入っていなかったような企業が増えた。ペット企業ではなく、ペットライフスタイル企業としてさらなるチャレンジをしていきたい」(大久保氏)

ネコ様専用ライフログツール「Catlog」をバイオロギング研究者が本気で開発

eng-logo-2015大好きな家族の一員、ネコの生活をテクノロジーで見守る。

そんな希望を叶えてくれそうなネコ専用ライフログツール「Catlog」をスタートアップのRABOが発表しました。

現在makuakeでクラウドファンディング中です。

ハードウェアはネコの鈴をイメージしたデザインの首輪型デバイスで、内蔵センサーにより睡眠、運動、食事、トイレなどのカンタンな行動を逐次記録してくれます。

ふだんネコをひとりぼっちにしがちなウチでも、一日の行動が手に取るようにわかり、体調が悪くなったときなどに振り返ってチェックできるようになります。

RABOのCEOである伊豫愉芸子さんは、大学院博士課程で動物の行動生態を調査するバイオロギング研究に従事していた経歴があり、Catlogにはエンジニアだけでなきバイオロギング研究者や獣医師も関わっています。

伊豫さんは「ネコが使うことをまず第一に考えている」と言います。

ペット用のロギングデバイスは多くありますが、ほとんどが犬で使うことが前提で、サイズが大きく、重く、つけ心地もあまり考慮されていないというのです。

Catlogは、ネコが嫌がらない材質を使ってヒゲに当たらないような形状にデザイン、充電時の発熱が冷めてから充電完了を知らせたり、機器から発生するノイズなども考慮、まさに「ネコ ファースト」を実現していくそうです。

ゆくゆくは、ユーザーが入力したネコの種類や体重・年齢などの基本情報と、Catlogのログデータをかけ合わせて多数のデータを収集、ユーザーの行動タグ付けによって機械学習することで、ログデータからネコが何をしているのか、どんな状態なのかを判別していきたいとのこと。

ひょっとしたら、自分のネコの行動データから新しいネコの生態がわかるようになるのかもしれません。

Engadget 日本版からの転載。

郊外や地方のドッグランではなくて都市のどまんなかの犬公園BarkParkがオープン

犬のおやつや玩具を会員制で届けるBarkBoxを運営しているBarkが、ナッシュビルに犬の公園BarkParkの第一号をオープンする。

それは、犬を遊ばせる公園であると同時に、人間が集まるコーヒーショップのようなたまり場でもあるらしい。

Barkの協同ファウンダーHenrik Werdelinがブログに書いている: “友だちと外で飲んだり食べたりするのは都市に住む者の定番的な楽しみだが、そんなとき犬のモーリーはお留守番だ。そこで悟った。彼女も一緒にそれを楽しむべきだ、と。どこに行くにも、犬と一緒が良いね”。

BarkParkで犬たちはノーリードで遊べる。Barkのおもちゃやおやつを試せる(買うこともできる)。飼い主には無料のWi-Fiが提供され、ちいさなコーヒーショップもあり、Barkのスタッフに犬のことで質問できる。

また、週に一度、犬と飼い主のための特別行事がある。ミニ・コンサートや、ビールの試飲会などだ。

BarkPark

入園料は一日19ドル、4週パスは49ドル、シーズンパスは78ドルだ。ただし会員としては人間ではなく犬が登録され、付き添う人間は誰でもよいが、最大2名までだ。だから出張や旅行時には、ドッグウォーカーやドッグシッターに頼んでもよい。

一号園であるナッシュビルは今建築中なので、この記事も写真はなくてイラストのみだ。オープンは9月8日を予定している。最初は3か月の試験運営で、11月18日からは冬季休業になる。今後は各地で、もっと長期の開園をトライするかもしれない。

なぜ、最初はナッシュビルなのか? いろいろ良い点はあるが、Barkによると、ペットフレンドリーな都市としていちばん進んでいるからだそうだ。

同社曰く、“どこへ行くにもペットと一緒、という現代的な飼い主が急増している。彼らは、仕事中でも犬や猫のことが気になる。そんな人たちがBarkParkの理想的な会員なのだ”。

画像クレジット: Bark

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

月額500円のねこIoTトイレで愛猫のヘルスケアを変革、「toletta」が世界猫の日に一般販売スタート

ほんのつい最近知ったことなのだけど、今日8月8日は“世界猫の日”なのだそうだ。日本では猫の日といえば「ニャン・ニャン・ニャン」で2月22日のイメージが強いけれど、 International Cat Dayは8月8日。

試しにGoogleで「International Cat Day」と検索してみると、確かに8月8日と表示される。

ということで、今日はこんな日にぴったりのプロダクト「toletta(トレッタ)」を紹介したい。

tolettaはねこ専用のIoTトイレとスマホアプリによって愛猫の体調変化を見守ることができる、“ねこヘルスケア”サービス。開発元のハチたまでは世界猫の日に合わせて、本日より同プロダクトの一般販売をスタートした。

ねこが抱える課題(ねこの飼い主が抱える課題でもある)に、腎不全や尿結石、膀胱炎といった病気にかかりやすいということがある。中でも腎不全は特に高齢の猫がかかりやすく、死因のトップにもなっているもの。どのタイミングで発見できるかによってその後の寿命が変わってくるため、「いかに早い段階でその兆候に気づけるか」が重要になる。

ハチたまはこの課題にねこ専用のIoTトイレというアプローチで取り組むスタートアップだ。なぜトイレなのか、それはねこの場合、腎不全をはじめとする病気のサインが「おしっこ」や「体重」に表れるからなのだという(腎不全の場合は多尿・体重減少に目を光らせておく必要がある)。

つまり、愛猫の日々の体重や1回のおしっこの量、トータルのおしっこの回数の増減を日々観察しておくことがポイントになるというわけだ。

とはいえ人間が24時間ねこに張り付き、常に目を光らせておくというのは限界がある。動物病院で定期的にチェックしてもらうという手段もあるが、「血液検査などをするとだいたい1万円前後はかかってくる」(ハチたまの担当者)ことに加え、ねこに負担がかかる可能性もある。

そこでtolettaではトイレをIoT化することで、飼い主に変わって24時間365日ねこのトイレの様子を観察できる環境を構築した。

同サービスではねこがトイレに入るだけでおしっこや体重を自動で計測。そのデータは飼い主用のスマホアプリからいつでも閲覧することができる。ハチたまの担当者によると「中には愛猫のおしっこの記録をこまめにノートにつけている人もいる」そうだが、tolettaであればその作業もより正確に、より簡単になるはずだ。

またtolettaには画像認識技術(AI)を基にした「ねこ顔認識カメラ」が搭載。これによって「トイレに入ったのはどのねこか」を識別できるようになる。

ねこに関しては多頭飼いをしている飼い主が多く、ねこを見分ける技術として首輪にタグをぶら下げる方法が一般的に使われているそう。ただ当然ながら首輪を嫌がるねこもいるし、ずっと首輪をし続けるのは負担にもなりかねない。

そこでねこに余計なストレスを与えることなく識別する手段として、ねこ顔認識カメラという手段を採用したのだという。そのほか「ねこが24時間おしっこをしていない」など異常を検知し、アラートする機能なども備えている。

tolettaは初期費用が0円(ただし送料は2200円かかる)、月額サービス利用料が500円というサブスクリプション型の料金体系を採用。契約期間は2年となっていて、途中で解約する場合には違約金が発生する。

初期費用が0円ということもあり、これで利益がでるのか気になる人もいるだろう。ただその点は他のヘルスケアデバイスと共通するかもしれないが、tolettaのビジネスのキモになるのはIoTトイレを通じて蓄積されるねこの健康データだ。

たとえばハチたまではすでにペット保険最大手のアニコムグループと共同研究に取り組んでいる。ねこの詳細な健康データを活用すれば、個々に合った保険の開発・提供もできるはずだ。ハチたま担当者の話ではデータの展開の一例として「(データに基づいた)フードの開発」などもありうるということだった。

とはいえ、これらのビジネスを実現するには、まずはIoTトイレを普及させていくことが前提。ハチたまでは「まずは2018年中に2000台の提供」を目標に販売を促進していくそうだ。

同社では今回tolettaの一般販売開始と合わせて、エンジェル投資プラットフォームであるKEIRETSU FORUM JAPAN 、個人投資家、日本政策金融公庫より総額で7500万円を調達したことを発表。3月に調達した6000万円、2017年に調達した4000万円を加えると累計の調達額は1億7500万円となった。

今回調達した資金をtolettaの量産資金とし、「ねこが幸せになれば、人はもっと幸せになれる」というビジョンの実現に向け事業を進めていくという。

スマート圧力釜のInstant PotがドッグフードのYaDoggieと提携して犬のフレッシュフードを展開

Yahooのモバイル担当VPだった人が始めたドッグフードとウェルネスのスタートアップYaDoggieが、キッチン器具のメーカーInstant Potと提携して、フレッシュなドッグフード製品を立ち上げた。そのYaDoggie Freshと名付けた製品は“ヒューマングレード”(human-grade)*のフレッシュなドッグフードで、Instant Potで調理することが推奨されている。〔*: human-gradeは意味や定義が曖昧なので食品業界では使用が推奨されていない。〕

そのフレッシュな製品は、ターキーとサーモンの二種類があり、Instant Potで20分調理する。YaDoggieによると、その調合は専門の動物栄養学者が設計し、100%グレインフリー(穀物不使用)である。発売は、10月1日だ。

YaDoggieのCEO Sol Lipmanはプレスリリースでこう言っている: “自分の犬のために健康的な食事を作ってやりたい、と思っているお客さんは多いけど、時間がなくてレシピを見つけたり、材料を買って調理にとりかかることができないでいる。YaDoggie Freshはそんな方のお役に立つ。YaDoggie Freshは、自分の飼い犬に最良のフードを与えたいと願っている方々の、理想を実現する。そしてそれは、ふだんのドッグフードの優れた補食にもなる”。

YaDoggieの製品は、‘ふだんのドッグフード’もグレインフリーで、お値段は49ドルだ〔量不明〕。レシピーは、バッファロー+ダック、ラム、さつまいもの三種類ある。ほかに、ターキーと豆が少量入っている。米やコーン、小麦、大豆は使っていない。

YaDoggieのねらいは、犬の飼い主たちがホリスティックなアプローチで動物たちに接するよう支援することだ。同社は自分たちを、犬のためのテクノロジー企業ではなく、テクノロジーを利用する犬のウェルネス企業と位置づけている。

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未開拓のペットテック市場に挑むシロップが資金調達、次なる構想はペットライフ・プラットフォーム

ペット関連のサービスを複数展開するシロップは12月27日、福岡銀行系のベンチャーキャピタルであるFFGベンチャービジネスパートナーズ、獣医師の佐藤貴紀氏など複数の個人投資家を割当先とする第三者割当増資を実施。融資と合わせて総額3800万円を調達したことを明らかにした。

シロップのメンバー。写真中央が代表取締役の大久保泰介氏

今回の資金調達は2016年12月に続くもの。前回はサイバーエージェント・ベンチャーズやiSGSインベストメントワークス、エウレカ共同創業者の西川順氏を含む個人投資家から数千万円規模と見られる金額を調達している。

今後は運営体制を強化しながら、飼い主とペットのデータを活用して最適な情報や商品を提供する「ペットライフ・プラットフォーム」を目指していく。

専門メディアとマッチングサービスを展開、単月黒字化も

現在シロップが展開しているのは、ペットの飼い主向けメディア「ペトこと」と保護犬猫と飼いたい人をマッチングする「OMUSUBI(おむすび)」の2つ。

2016年5月リリースのペトことは、ペットの健康管理やしつけなどを中心に飼い主に必要な情報に特化したメディアだ。既存のペットメディアではかわいい動物のコンテンツなどライトな記事も多いが、ペトことの場合は獣医師やトレーナーなど専門家が病気やしつけに関する記事を執筆。

シロップ代表取締役の大久保泰介氏いわく「マニアックだけど、飼い主にとっては絶対に必要な知識」を届けることで差別化を図っている。

もうひとつのOMUSUBIは犬猫の殺処分問題を解決する目的で2016年12月にベータ版をリリース。保護犬猫の飼い主を募集する団体と、飼いたい人をマッチングする。2017年9月からは提供範囲を拡大し登録団体が28団体、累計の会員数が1300名。累計の応募数も200を超えた。

大久保氏の話では2017年12月には黒字化も達成の見通し。「記事や動画制作、リアルイベントやソーシャルグッドのプロモーションなどタイアップ案件に加えアフィリエイトも好調。たとえばペットと泊まれる宿を紹介した記事からは月間総額で1600万円の予約が発生している」(大久保氏)という。

ペット関連事業者だけではなく自動車や住宅メーカーからの関心も高まってきていて、今後はこのような間接企業とのタイアップも拡大していく方針だ。合わせて今後は広告収入以外のマネタイズ手段の開発に向けた取り組むも強化する。それがペトことを軸としたメディアコマースだ。

メディアを軸にコマース事業を開始、サプリなど自社ブランドも

ペトことでは2018年の3月に大幅なリニューアルを実施する予定。スポット検索やQ&Aなどコミュニティとしての機能を搭載するとともに、自社ブランドや外部の商品を購入できるコマース機能を追加。コンテンツを読んで終わりではなく、ユーザーの行動や商品購入までつなげる狙いだ。

すでにペット向けのサプリメント「SUPPY」の開発に着手していて、2017年11月にはクラウドファンディングを通じて約140万円を集めた。2018年1月から国内と東南アジアで一般販売を開始する予定で、今後はサプリに加えてフードやおもちゃなどの開発も検討していくという。

OMUSUBIでもレコメンド機能の開発や団体管理ツールの開発に加えて、保護犬猫だけでなく優良なブリーダーと飼い主をマッチングすることにも取り組む。ブリーダーとのマッチングについては仲介手数料をとることも検討する。

同サービスについてはエウレカ共同創業者の西川氏の存在も大きいそう。エウレカはマッチングサービスの「Pairs」を提供しているが、そこで培った知見も生かしていくことで成長を見込む。

シロップが掲げるペットライフ・プラットフォーム構想

シロップが今後見据えているのは、既存サービスを通じて蓄積されたデータをもとに、個々の犬猫に最適な情報や商品を提供するペットライフ・プラットフォーム「PETOKOTO」の展開だ。OMUSUBIでペットを迎え、ペトことを通じて飼育するといったように、飼い主がペットを迎えてから飼い終わるまでをサポートするプラットフォームを目指していく。

その上でカギを握るのが「オーダーメイドに近い情報や商品を提供すること」であり、そのための基盤となるデータの蓄積だ。

「この業界で起業してから約3年かかって、飼い主にとって必要な情報は属性によって異なることがわかってきた。たとえばトイプードルがかかりやすい病気があるように、犬種などによっても欲しい情報は変わる。年齢やペットの状況、飼い主の生活環境なども加味すると、オーダーメイドに近いレコメンドサービスが必要になる」(大久保氏)

今後の展望としてはまずペトことやOMUSUBIを通じて会員のデータを蓄積していく。ある程度データが溜まった段階で、そのデータを活用して個々に最適化された情報や商品を提供するというのが次のステップだ。コマース事業を本格化するのもこのタイミングになるという。そしてその先には獣医療の改革などペットヘルスケア領域でも事業を展開する。

写真右は株主でもある獣医師の佐藤貴紀氏

大久保氏の話では、獣医療の需要が増えている一方で供給が不足しているのが現状。ひとりの獣医師が幅広い専門領域のニーズに応えるのは難しいことに加え、動物病院の7割が獣医師ひとりで経営しているそう。たとえばAIを活用した画像解析やIoTプラットフォームなど、獣医の負担を減らすサービスにも取り組む方針だ。

海外ではBARKのようにメディアやマッチングプラットフォームで集客をしてコマースで売り上げを作っているペットテックスタートアップもあるが、日本ではまだまだ開拓の余地が残されている領域。ペットヘルスケアとなるとなおさらだ。

「この業界は課題も山積み。事業をきちんと伸ばしながらも発生する売り上げの一部をOMUSUBIの登録団体に寄付するなど、まずは保護犬猫というところからペット産業全体を健全化し、業界を盛り上げるチャレンジをしていきたい」(大久保氏)

留守番中の犬におやつを投げてやるドッグカメラFurboがバージョンアップして警報機能がついた

Furboは、外出先からあなたの犬とコミュニケートできて、おやつを投げてやることもできるドッグカメラだ。そして今度出たそのニューバージョンには、ワンちゃんの行動がおかしいとき、警報する機能がついた。

Furboはこれを、“初めてのAI化されたドッグカメラ”と称している。機械学習とコンピュータービジョンの技術を使って、あなたの犬が何かを噛んでいる、行ったり来たりして歩(ある)っている、ほかの犬と遊んでいる、などなどを見分ける。また、犬がカメラを覗きこんだら写真を撮るし、人間が視界に入ったらあなたに知らせる。もしかしてそれは、犬泥棒かもしれない!

ニューバージョンのFurboは、カメラが1080pのHDで4倍ズーム、視野角160度で暗視機能もある。そして容器には、おやつを100個以上入れられる。

昨年ローンチしたFurboはIndiegogoで51万1302ドルを集め、今では249ドルで売っている。競合するPetcubeは、これまでに380万ドルも調達している…その製品Petcube Playは189ドル99セントで、犬を見る、犬に話しかける、という機能がある。もうひとつのPetcube Biteには、おやつを投げる機能もある。こちらはFurboと同じ249ドルだ。

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Google Photosはペットの名前で彼/彼女の写真をグループ化できる…顔認識技術を利用

ペットがいてGoogle Photosを使ってる人は、その毛むくじゃらのお友だちを自分の写真の中に見つけるために、“dog”とか“cat”とタイプすることが多いだろう。それはたとえば、誰かにペットのことを聞かれたときなどだ。ペットというと誰もが、ディズニー・アニメのMr. Fluffypantsみたいな画像を期待するんだよねー。今日(米国時間10/16)Googleは、Photosアプリの中でペットの写真だけを一箇所に集められる簡単な方法を導入した。それはGoogleの顔認識技術を利用する機能で、下図のように人間の顔とペットの画像をまとめることもできる。

ペットの名前〔下図では‘Oliver’〕を指定できるから、一般的に“dog”とタイプする方法に比べるとずっと便利だ。さまざまな犬の写真がある人にとっては、とくにね。

人間の顔写真を名前でグループ化できるように、ペットの顔にも名前をつけておくと、それらを簡単に取り出せるし、それらの写真を使ってアルバムやムービーやフォトブックを作ることもできる。

またGoogle Photosでは、動物の品種(犬種など)による検索ができるし、絵文字で犬や猫を検索できる。同社が今年の初めに導入した機能を使うと、ペットを主役とする短編ムービーを作れるが、写真をあらかじめ選んでおいて既成の動画をくっつける簡易な方法もある。

ペットの(そしてもちろん子どもの)写真を便利に操作できる機能は、写真アプリの重要なセールスポイントだ。たとえばGoogleのカメラ新製品Clipsでは、子どもやペットの‘動き’を無音で撮れるから、ベストショットを捉えやすい。しかもベストショットは、一連の動きの中からAIが自動的に選んで決めてくれる。

Google Photosのこのペットフレンドリーな機能は、世界のほとんどの国で今日から提供される。

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人間の食事並の高級なドッグフードを犬の特性に合わせて調整するOllieが早くもシリーズAで$12.6Mを調達

ニューヨークで生まれて2年になる会員制サービスOllieは、ヒト用並の(human-grade)ペットフードを売っている。同社はこのほど、シリーズAで1260万ドルを調達した。

ラウンドはCanaan Partnersがリードし、WME Ventures, Rosecliff Ventures, RiverPark Funds, Correlation Ventures, および初期の支援者Primary Venture PartnersとLerer Hippeau Venturesが参加した。同社の資金調達総額は、PrimaryとLerer Hippeauによる昨秋のシードラウンド440万ドルを含めて1700万ドルになる。

同社はまさにドッグフードに真剣に取り組み、それぞれの犬の特性に合わせてレシピを調製し、適正量を指示し、正確にその量を顧客に届ける。

同社はフードの生産を、ペンシルベニア州の米国農務省認定調理工場に委託している。原料はチキン、ビーフ、ラムの心臓、砕いたバターナッツ、ルタバガ、ヒヨコマメ、ポテト、クランベリー、ケール、いちご、(鱈の)肝油など、これまでドッグフードにあまり使われなかった素材が多い。

価格は犬の所要熱量によるが、小型犬なら1日3ドルから、平均では一頭につき一日6ドルぐらいだ。

ペットフードは今年の全世界の売上が750億ドルと言われ、専業eコマースの数にも不足はないが、Ollieのようなグルメでオンデマンドのネットショップは新しい。それに対し、ヒト用並のヒトフードの会員制サービスはここ数年急増し、失敗例少なくない

この業態におけるOllieの競合相手といえば、今年の早い時期に810万ドルをかっさらったペットフード会員制サービスThe Farmer’s Dogや、昨年売上が近く4000万ドルに達すると発表した、サンディエゴで創業して15年になるThe Honest Kitchen、2年前にカリフォルニア州オークランドに生まれてまだ完全自己資金状態らしいNomNomNowなどなどだ。

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オンデマンド獣医サービスのVettedが330万ドル調達――ペットの健康も家庭で管理

ペットを診察に連れて行くことほど面倒なことはない。

犬や猫を動物病院まで移動させるのも骨が折れるが、それに加えて治療時間の割にかなりの治療費がかかる。

Vettedがこの状況を変えようとしている。同社はオンデマンドの獣医サービスを提供しており、ユーザーは99ドルの一律料金を支払えば獣医に家まで来てもらえるのだ。Vettedはこの度、Foundation CapitalやAmplify LA、Sterling.VC、Reimaginedが参加したシードラウンドで合計330万ドルを調達した。

彼らのビジネスの鍵は、ユーザーの家で本当に十分な獣医サービスを提供できるかどうかだ。しかしVettedの共同ファウンダーでCOOのAli Shahidは、皮膚や耳、目、消化系のトラブルを含め、通常動物病院で行われる治療の89%は家でも施すことができると言う。さらに、万が一無菌室や専門的な医療機器が必要になった場合は、Vettedが選別した近くの動物病院を紹介してくれる。

つまり、Vettedは全ての問題を解決できるわけではないものの、ユーザーは大方の疾患については、わざわざ動物病院を訪れる必要がないということだ。さらに同社によれば、毎回アポイントメントが設定されると、担当者が電話で飼い主と症状について話し合うようになっているため、家で対処可能な問題かどうかが事前にわかるのだという。

99ドルの料金には、検査、問診、爪切り、耳掃除(通常の動物病院では追加料金がかかる)、さらには診察後のビデオ電話または電話でのフォローアップが含まれている。予防注射や処方箋の発行といった追加サービスには別途料金がかかるが、これも従来の動物病院に比べれば25〜40%安い。オンデマンドサービスの中には料金やマネタイズ方法が不明瞭なものもあるが、Vettedは違う。彼らは病院を構えておらず、賃貸料やメンテナンスコストといった固定費がかからないため、この料金を実現できるのだ。

もちろんVetted以外にもペット医療の市場で事業を展開するスタートアップが存在する。サンフランシスコのTreatも99ドルの一律料金でサービスを提供しており、ユーザーは往診前に獣医とチャットで症状について話すこともできる。イギリスのPawSquadも同様だ。しかし、アメリカ市民は年間600億ドルものお金をペットに使っているという統計もあり、市場規模や現在これらの企業が地域的に散らばっていることを考慮すると、複数の企業が生き残っていくだけのスペースは残されている。

今のところVettedはウェストロサンゼルスでのみ営業している。そのおかげもあり、所属獣医の手が空いてさえいれば、連絡を受けてから獣医がユーザーの家を訪れるまでには最大90分しかかからない。今回の調達資金は主に西海岸地域への事業展開に使われる予定で、彼らはロサンゼルス全域、さらにはオレンジカウンティーへと徐々に進出先を広げようとしている。

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(翻訳:Atsushi Yukutake

ホームロボットKuriはペットを認識して人間相手とは違うことができる

この、ディズニーのWall-E(ウォーリー)の別バージョンみたいな家庭用ロボットは、今年のCESでデビューし、2017年のクリスマス年末商戦をねらっている。そのMayfield RoboticsのKuriちゃんは、表現力のあるボウリングのピンだけど、あなたの心を盗み、家族の一員に収まろうとしている。最新のアップデートではビデオカメラの性能が上がり、毛むくじゃらのお友だちを認識でき、そして自由に歩き回れるようになった。

Kuriが新たに持った能力は、まず、犬や猫などのペットを見つけて認識すること。それまでは、家族の認識はできた。今度からは、ペットを見たときの振る舞いが、人間家族を見たときのそれと違うようになる。

ビデオの性能もアップし、1080pのHDカメラを搭載、しかもそれはシステムに完全に統合されている。これからはKuriの目がストリーミングするライブの映像はとても高品質になる。また何かの記念のために家族を撮影するときなど、スチルとビデオの同時撮影ができる。

Kuriの動力系もアップデートされ、最初は車輪の予定だったが、実際には接地型ベルトになった。その方がよりスムーズに動けるし、ノイズも少なく、空回りもしない。そして室内のいろんな床面に対応できる。ふわふわのカーペットでもね。

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ペット(猫、小型犬)の出入りをスマホのアプリでコントロールするペットドアSureFlapはペット版IoTだ

この夏、ペット・テクノロジーの分野についに登場するのが、アプリでコントロールするキャットドアだ。猫がその‘家’や‘部屋’の外へ出たら、警告をくれる。もはや、ペットにもプライバシーはないのである!

イギリスのSureFlapは、これまでもマイクロチップを装備した食餌器とか、正しいチップを埋め込んだ(RFIDカラーをした)ペットだけが通れるペットドアなどを作ってきたが、飼い主たちがリモートコントロールできるペット用品を求めていることに、気づいていた。そこで今回は、同社の、マイクロチップを埋め込んだペットドアをアプリからコントロールできるようにして、今年の夏に発売することにした。

その新製品Microchip Pet Door Connectは、飼い主がスマートフォンのアプリからドアをロックしたり解錠したりできる。また毎日の一定の“外出禁止時間”を、アプリで設定できる(通常は出入り自由)。

ペットがこのドアを出たり入ったりするたびに、飼い主はアプリから通知を受け取る。またその出入りは、ログに記録される。そのパターンの変化で、異状を検出できるかもしれない。

アプリへのアクセスは他人、たとえばペットシッターと共有できる。

SureFlapは、デバイス(ここではドア)とアプリの接続にクラウドIoTプラットホームXivelyを使っている。まさにこれは、IoTだから。こういう形のIoT接続製品を今後もいろいろ出していきたい、と同社は言っている。

このペットドアは、猫と小型犬に使える。お値段はドア本体が119.99ポンド、ハブデバイス(ドアとアプリの通信用)が49.99ポンド、計159.99ポンドだ。

ドアとスマホで(クラウドを介する)ネット通信ができるためには、最低でも1Mbpsのブロードバンド接続が必要だ。上図のドアの隣りにあるハブデバイスの接続には、ルーターに空きのEthernetポートが必要。

このペットドアは電源が4本のC電池で、寿命は通常の使用で半年から1年だ。

ドアとアプリの通信はTLSで暗号化されている。またAWSのELBでロードバランスをしているから、サーバーとの接続不良も少ない。ペットドアとハブとの通信も、暗号化されている。

これまでのSureFlapのペットドアには通信機能がないが、同社は、それらの製品に対してもアップグレードオプションを提供する予定だ、と言っている。

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ペットの健康管理や給餌ができるスマートごはんサーバ「ハチタマ」、提供元が4000万円の調達

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ペットヘルスケアサービス「hachi tamaハチタマ)」を手がけるペットボードヘルスケアは2月14日、森永製菓、かんしん未来ファンド(運営は第一勧業信用組合)、アクトコール、ゼロワンブースターを引受先とした第三者割当増資、日本政策金融公庫から資本性ローン(挑戦支援資本強化特例制度)による合計4000万円の資金調達を実施したことを明らかにした。

今回調達した資金によって経営基盤を強化し、ハチタマの展開を推進。また調達先の事業会社が持つ経営リソースをハチタマと組み合わせ、シナジーの創出も狙っていくとしている。

ペットの医療費低減を目的にしたサービス

ペットボードヘルスケアは2015年の創業。代表の堀氏は2社をイグジットさせた経験を持っており、2012年にぺっとぼーどを創業し、ペット事業に参画した。当初は白金と小田原にペットケアサロン「CARE&SPA」を展開することから始まり、その後、テレビ電話によるペットの健康相談サービス「PetBoard.vet」を立ち上げた。

そして、ぺっとぼーどとは別軸でペットのヘルスケアサービスを展開するためにペットボードヘルスケアを創業。現在、ハチタマの開発を行っている。

ここでハチタマの説明をしておこう。ハチタマとはウェブカメラと自動給餌器機能を持つIoTデバイス&スマートフォンアプリ、認定オーガニックフードの定期購買、オンライン相談という3要素で成り立っているペットヘルスケアサービス。

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メインの活用法はIoTデバイスとスマートフォンアプリを連携させ、いつでもどこでもペットの見守りと給餌をすることだ。時間と量をタイマー設定することで、スマートフォンアプリからボタン1つでご飯があげられる。自動給餌は1日4回まで。またウェブカメラを使えば、常にペットの状態をチェックすることができる。

ペットボードヘルスケアはペットの健康維持に役立つ、オーガニックペットフード(オーストラリアオーガニック認定)の定期購入も可能で、定期購入者はアプリを通じて自動発注ができるほか、獣医師やペットの専門家によるオンライン相談(月1回、15分まで無料)が行えるという。

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ハチタマは、2016年10月にTSUTAYAなどを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が運営するクラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING(グリーンファンディング)」でプロジェクトをスタートさせ、12月にサクセスしたばかり。製品の発送時期は2017年4月を予定している。

Trakzは犬猫用のFitbitでGPS追跡機能もある、食べた量から摂取カロリーもチェックできる

ペットを愛している私たちは、彼らの状態をいつもチェックしていたい、と思う。よく食べるか、運動不足ではないか、などなど。そこでイギリス出身のTrakzが、犬や猫の状態を常時チェックするためのテクノロジー製品を作った。

その製品とは、犬や猫の首輪に装着するGPSとフィットネス追跡デバイス、そして食べた量の分かる食器だ。

類似の製品もいくつかあり、たとえばWhistleもGPSとフィットネスをチェックする。そしてFitbarkには睡眠モニタ機能もある。

Trakzはデータをアプリにアップロードするので、留守にしているときも、ペットがちゃんと家にいることをチェックできる。家から遠いところにいたら、アプリはユーザーに通知し、友だちや家族にも警報する。

猫に関しては、一日の中でいちばん多くの時間を過ごす場所も分かるから、姿が見えないときには、どこを探せばよいかわかる。

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フィットネスに関しては、彼らの一日の歩いた距離が分かる。また食器は、食べた量と摂取カロリーを教えてくれる。適正量は犬や猫の体重から分かるから、過食を防止できる。

TrakzのGPS首輪は、今の予約価格が79ポンド、約100ドルだ。

今週行われたTechCrunch Disrupt LondonのStartup Alleyで、CEOのTom Butcherにインタビューした。上のビデオを、ご覧いただきたい。

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賢いちびロボットCozmoがアップグレード、犬や猫、それに暗い部屋も認識する

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この前ぼくがAnkiのCozmoを試したときは、彼をぼくのうさぎLucyに紹介した。でも終始両者は、相手に無関心だった。この元気者のロボットのソフトウェアアップグレードのリストに、うさぎはまだ登場しなくて残念だけど、でも一部のペットの飼い主たちは、小さな愛をもらえるようだ。

Ankiの新しい機能はいくつかあるが、その中には“Part of the Pack”(動物仲間の一員)と言って、猫と犬を認識する技(わざ)がある。それがどんな‘対話’になるのか、その説明はないが、Cozmoのような小さなロボットが、犬や猫とファイトをすることは考えにくい。とくに、犬のお友だちとの喧嘩はないだろう。でもCozmoの身長と小型犬の背丈は似ているから、犬の耳に直接話しかけたりはできるだろう。犬は、耳をピンと立てて聴くかな。

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もうひとつの新しい機能は、ロボットの“調べるモード”(explorer mode)に夜間の視界が加わったこと。これはユーザーが手作業で、ロボットの視点カメラをコントロールする。さらに、新しいゲームが増え、Cozmoの、新しい言葉を覚える能力も改良された。まるで、小さな電子オウムだ。ただし同社によると、Cozmoはユーザーの言うとおりを繰り返してはならない言葉を知っているそうだ。「クソッ!」とか「バカ!」などなど、暴言の言葉は覚えないんだ。あらくれ男の水夫のようには、ならないんだね。でも、一度YouTubeで、Cozmoが悪口ばかり言うところを、見てみたいな。

今度の機能拡張の詳細はここにある。これらは12月に行われるCozmoのアップグレードだ。Anki社は、今後も約束どおり、ロボットのスキルを増やしていくらしい。

参考記事。〕

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