中国が米国のバイオテクノロジーの未来に資金を供給している

【編集部注】著者のArman TabatabaiはTechCrunchのコンサルタント

中国のVCは、中国最大の健康問題を解決するために、米国のスタートアップに何十億ドルもの投資を行っている

シリコンバレーは健康ブームの只中にいて、それは「東洋」医学によって推進されている。

米国の医療投資に関しては、今年は過去最高の年となったが、北京と上海の投資家たちは、米国のライフサイエンス企業やバイオテクノロジー企業にとって徐々に最大の取引相手となっている。実際、Pitchbookによれば、今年中国のVCは、中国内で行うよりも多い、300を超える投資を米国のライフサイエンス企業やバイオテック企業に対して行っている。メリーランド州に本拠を置く、炎症や自己免疫疾患の治療法を探るViela Bio社の場合は、中国の3社が主導したシリーズAで、2億5000万ドルの調達が行われた。

中国の食欲旺盛な新規資金は、中国国内にも流れ込んでいる。中国の医療スタートアップにとってもビジネスは活況を呈しており、今年はこれまでにないベンチャー投資の年になりそうだ。100社以上の企業が40億ドル以上の投資を受けている。

中国の投資家たちが、その戦略をライフサイエンスならびにバイオテックへとシフトするにつれて、中国は未来の世界の主要な健康機関に対して、大きな影響を及ぼす医療投資のリーダーの地位を、確かに獲得しつつある。

中国のVCたちは健全なリターンを求める

私たちは直接触れるものや、楽しませてくれるものについて語ることが大好きだ。そしてまた、9桁(1億ドル)の小切手がしばしば中国を出入りする様子をみることができるために、私たちはTencentやAlibabaなどに支援された、インターネット大企業やゲームリーダー、そして最新のメディアプラットフォームに目を奪われがちだ。

しかし、もしお金の流れを追っているならば、中国のトップベンチャーファームたちが、その関心を国内の不十分な医療システムに向けて来ていることは明らかだ。

中国の戦略転換における明確なリーダーの1つがSequoia Capital Chinaだ。同社は、今年だけでも複数の数十億ドルレベルのIPOに関わった(その1その2その3)最も著名なベンチャーファームである。

歴史的にみると、かつてのSequoiaは医療分野にあまり関心を持ってこなかった医療分野は、同社の最も小さな投資カテゴリーの1つであり、2015年から2016年にかけてはわずかに3件の医療関連の取引に参加しただけである。投資金額全体に占める割合は4%に過ぎない。

しかし最近は、ライフサイエンスがSequoiaを魅了していると、同社の広報担当者は語っている。Sequoiaは、2017年には6つの医療関連取引に参加し、2018年は既に14件に参加している。同社は現在、中国で最も活発な医療投資家のとしての位置に立っていて、医療分野そのものは、2番めに大きな投資領域になった。最近では、ライフサイエンスやバイオテクノロジー企業が、投資活動のほぼ30%を占めるようになっている。

Pitchbook、Crunchbase、およびSEC Edgarから集計された、2015-18年の医療関連投資データ

現在の中国の医療の中で、変革を必要とする領域が不足することはない。そして中国のVCたちによって、幅広い戦略が採用されている。インフルエンザへのアプローチを行う投資家たちがいる一方、高血圧糖尿病、および他の慢性疾患のための革新的治療法に焦点を当てている投資家たちもいるという具合だ。

例えば、Chinese Journal of Cancerによれば、 2015年には世界の肺がん診断の36%が中国で下されたが、中国国内でのがんの生存率は世界平均よりも17%低い。Sequoiaはその視点を中国の高いがん罹患率と低い生存率に向けていて、過去2年の投資のおよそ70%が、がんの検出と治療に焦点を当てたものになっている。

この動きの一部は、上海に本社を置き、革新的な免疫療法がん治療法を開発しているJW Therapeutics社に対して行われた、9000万ドルのシリーズA投資などによっても促進されている。同社は、中国のVCが国際的な経験と世界で学んだことを用いて、どのように国内の医療スタートアップを育てようとしているのかを示す典型例である。

米国のJuno Therapeuticsと中国のWuXi AppTecによるジョイントベンチャーとして設立されたJWは、Junosのがん免疫療法薬のトップ開発者としての経験と、医薬品の研究開発と開発サイクルのすべての側面に力を注ぎ、世界をリードする契約研究機関の一つとしてのWuXiの知見が、結集したものだ。

特にJWは、キメラ抗原受容体T細胞(CAR-T)技術を用いた細胞ベースの免疫療法の、次世代がん治療に焦点を当てている(おっと失礼…!)健康情報サイトWebMDの熱心な読者や、背景医学知識が高校1年の化学レベルで止まってしまっている私たちのために言い添えておくならば、CAR-Tは基本的に体自身の免疫システムを利用して、攻撃対象のがん細胞を探す。

過去に現れたバイオテクノロジースタートアップたちは、しばしば動物の体内で作製された遺伝子改変抗体を使用していた。その抗体は効果的に「警察官」として行動し、悪性細胞の活動を止めたり静かにさせるために、「悪い奴」特定して取り付く。CAR-Tはその代わりに、身体のネイティブな免疫細胞を改変し、悪い奴直接攻撃して殺すようにするのだ。

中国のVCたちは、革新的なライフサイエンスやバイオテクノロジーのスタートアップに幅広く投資している(写真提供:Eugeneonline、Getty Images)

中国の新しい医療リーダーたちの国際的および学際的な系統は、組織自体にだけでなく、そうしたシーンを運営している側にも適用される。

JWの舵取りの位置に座るのはJames Liである。このJWの共同創業者兼CEOは、これまでの人生の中で、世界最大のバイオ医薬品会社(AmgenやMerckなど)の、中国内での展開の責任者の地位に就いていたこともある。またLiはかつて、シリコンバレーの有名投資家のKleiner Perkinsと、パートナーを組んでいたこともあった。

JWは知見と専門知識を取り入れることによって得られる利益を体現している。そして同国の賢明な資本がますます海外へと流れる中で、医療の未来を牽引する企業を見定める活動と言うことができるだろう。

GVとFounders Fundが、シリコンバレーの競争力を保つことを狙う

中国の有力ベンチャーキャピタルによる多額の投資にもかかわらず、シリコンバレーは米国の医療分野での投資を倍増させている。(AFP PHOTO / POOL / JASON LEE)

医療における革新は国境を超えている。残念なことに、病気と死は普遍的なもので、ある国で行われた画期的な発見が、世界中の命を救うことが可能である。

中国のライフサイエンス産業ブームは、高い評価額を残し国境を越えた投資や、中国の輸入規制は改善されてきた。

こうして、中国のベンチャーファームたちは、徐々に海外のイノベーションを探すようになって来ている。革新的な技術を提供できるより成熟した米国企業や、アジアに持ち帰ることができるより進んたプロセスに対して投資することで、拡大の機会を狙っている。

4月には、また別の中国の有力VCであるQiming Venture Partnersが、米国の早期段階医療に焦点を当てた1億2000万ドルのファンドを設立した。Qimingは医療スペースへの参加を拡大しており、2017-18年の間には24社に投資している。

この分野に飛び込んできた新しいVCたちは、(中国からの投資と同時に、米国の医療分野への投資額を倍増させてきた)ベイエリアの有力な投資家たちを恐れさせてはいない。

米国で最も影響力のあるVCのパートナーディレクトリには、元医師や医療に通じたVCたちが徐々に増えている。そのため最高の医療ベンチャーを発見したり、米国内でのベンチャー資金の流れにより大きな影響を与えることができる。

そのリストの一番上に載るのが、GV(旧Google Ventures)のゼネラルパートナーであるKrishna Yeshwantである。彼こそが同社の医療業界への積極的な参入を率いている人物だ。

TechCrunch Disrupt NY 2017のKrishna Yeshwant(GV)

医師でもあるYeshwantの関心は、リアルタイムの患者ケアへの洞察から、がんや神経変性疾患のための抗体と治療技術などの、多くの医学領域に広がっている。

PitchbookとCrunchbaseのデータによれば、Krishnaは過去2年間における、GVの最も活発なパートナーであり、総額10億ドル以上の投資に参加している。

Yeshwantその他の努力によって、医療業界はGoogleのベンチャーキャピタル部門にとって最も重要な投資分野の1つになり、2015年には投資額の15%だったのに比べて、2017年には約30%を占めている。

医療投資に対するGVの接近は、新しい方向を切り拓いたが、ライフサイエンスもまた同社のDNAの一部なのだ。他の多くの有名なシリコンバレーValley投資家と同様に、GVの創設者であるBill Marisも、長い間医療スタートアップに情熱を傾けていた。2016年にGVを去った後、Marisはバイオテクノロジー、ヘルスケア、ライフサイエンスに特化した自身のファンドSection32を立ち上げた

同じように、ライフサイエンスと医療投資は、Founders Fundのような大手米国ファンドの重要事項として取り上げられてきた。Founders Fundは少なくとも2015年以降、その提供資金のうちの25%以上をこの分野に一貫して割り当てて来ている。

とはいえ、この潮流は変化する可能性がある。対米外国投資委員会(CFIUS)によって最近行われた監視の強化は、米国の医療領域に対する中国の資本流入に対して、厳しい影響を及ぼす可能性があるのだ。

その拡大された権限の下でCFIUSは、バイオテックの研究開発を含む、27の重要な産業リストに分類される技術に関係し、生産、設計、テストに対して海外の事業者が関わるあらゆる投資と取引に関して、レビューを行う(そして阻止する可能性もある)。

拡張されたルールの真の意味は、CFIUSがどれほど積極的に、どのくらいの頻度で、その力を行使するかによって異なってくる。しかし、長いレビュープロセスと規制によるブロックの恐れは、中国の投資家の負担を大幅に増大させ、中国の資金流入を効果的に差し止める可能性がある。

CFIUSの動向がどうであれ、米国の医療市場における中国の積極的なプレゼンスは、シリコンバレーの主流となることを押し留めてはいない。中国の医療革新への取り組みは、中国の医療システムの厳しい崩壊と政府の後押しを受けた投資環境の改善によって、ますます強くなっている。

VCたちは悲惨な医療システムをターゲットにしている

中国の医療分野における欠陥は、歴史的にみると厄介な結果へとつながっている。現在、政府は支援政策を通じた投資のテコ入れをしている。(写真 Alexander Tessmer / EyeEm、Getty Imagesより)

彼らは成功したスタートアップたちが、解決を必要とする本当の問題を特定していると語る。非効率による傷害、悪い結果、そして消費者の複合した欲求不満など、中国の医療産業は問題を山積させている

一部の富裕層以外の市民は、混雑し人手不足にあえぐ都市部の中心の病院へ、大変な思いをして長距離を通うことを強いられている。受付エリアは名ばかりで、あらゆる空き場所はあっという間に、心配し、具合が悪く、恐れでへたり込む多くの人たちで埋め尽くされる。待ち時間は長く、数日に及ぶこともある。

そして患者がやっと診察受けられる段になっても、多くの場合には、過労か経験の浅いスタッフの診察を受けることになり、後に続く果てしない患者の列を相手にするために出入りを急かされる。

かつては、患者への診断が下されても、治療の方法は限られそしてあまり効果がなかった。なぜならば輸入に関する法律と、価格の問題により、世界的に認可されている薬が手に入らなかったからだ。

想像できるように、診察と治療が不十分であると、結果的に問題が生じる。世界銀行からの最近の報告書によると、心臓病、脳卒中、糖尿病、そして慢性肺疾患は中国の死因の80%を占めている。

不正行為、誤魔化し、不誠実な問題の繰り返しが、人びとの積み重なる不満を増幅させている。

ワクチンの誤った取扱によって病気が広がった過去の事件にも関わらず、中国のワクチン危機は今年の始めにある限界点に達した。25万人もの子供たちが、効果がない虚偽の狂犬病予防接種を行われていたことが発覚した。そして検査官がそれを何ヶ月も前に発見しながら見て見ぬふりをしていた事実も発覚したのだ。

医療に対する大衆の信用を破壊することは、深刻で、潜在的に不安定な影響を生み出す。また、中国の保健医療インフラの、ほぼすべての面に非効率性が浸透しているため、そこには大きな変化の機会がある。

これらの問題に対応して、中国政府は、医療革新の追求に重点を置いた。そのためには、医療スタートアップたちの成功のチャンスを引き上げると共に、投資家たちのコストとリスクを削減する政策を展開した。

数十億ドルの公的投資がライフサイエンス分野に流れ込み、特許研究助成金、そしてジェネリック医薬品の承認プロセスが容易になり、中国におけるライフサイエンスやバイオテクノロジー企業の設立が、より簡単になった。

中国のベンチャーキャピタリストたちにとっては、財政的インセンティブと高い成長を遂げる地方の医療セクターに加えて、薬物輸入法の緩和が、海外のイノベーションを通じて、中国の医療システムを改善する機会を拓いた。

世界的なヘルスケアへの関心が高まることで流動性も改善した。さらに、香港証券取引所が最近、まだ収益を上げていないバイオテクノロジー企業の上場を許可する変更を発表した

中国の主要機関で実施された変更は、効果的に中国の健康分野投資家たちに、より幅広い機会、より速い企業成長、より速い流動性、そして確実性の向上を、より低いコストで達成させた。

しかしながら、中国の医療システムの構造的および規制上の変化は、より多くの成長を伴った、より多くの医療スタートアップにつながったが、必ずしも質を向上させたわけではなかった。

米国と西側の投資家たちは、北京の同業者たちのような国境を越えるアプローチをとってはいない。業界の人びとと話してみたところ、中国のシステムのいい加減さやその他の理由によって、多くの米国投資家たちは海外のライフサイエンス企業に投資することに、疲れてしまったという。

そしてシリコンバレーが同様に、米国の強力な大学システムから生み出されるスタートアップに焦点を当てることで、バブル的評価が懸念され始めている。

しかし、世界中で何十億ドルもの投資を行う中国は、その国内の医療システムにあいた大きな穴を塞ぎ、自身を国際医療イノベーションの次世代リーダとして確立することを決意しているのだ。

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(翻訳:sako)

医師が患者とグローバルな医療システムに求めるデジタル療法

[著者:Meri Beckwith]
Oxford Capitalの投資家であり、イギリスでシードおよびシリーズAのベンチャー投資を行っている。デジタル医療、交通と消費者ブランドの未来に力を入れている。

デジタル製品が、最終的に私たちの健康によいインパクトを与えているかどうかは、難しい問題だ。ほとんどのものが、スロットマシンと同じようにドーパミンを放出させるよう作られている。夢中になるように設計されたゲームにはまって少年期を無駄に過ごしてしまった人の話は、みんなも聞いているとおりだ。そしてWHO(世界保健機構)は、ビデオゲーム中毒は精神疾患であると認定するに至った。

しかし、こうした中毒を生むデジタル製品のパワーは、疾病や健康障害を招く習慣を変え、病気の治療を行う方向にも利用できる。このような新しいタイプの製品は、一般に「デジタル療法」と呼ばれるようになってきた。こうしたアプリやサービスは、根拠に基づく、または個人ごとの行動療法を提供し、糖尿病や孤独、またはその中間の状態まで、幅広い疾病や体調に対応できる。

従来式の治療法の開発は大変に困難であるため、同類の次なる超大型の処置法や治療法がデジタル療法の分野から現れ、それがどんどん増えている。低コスト、汎用性、開発の早さといった特徴のおかげで、デジタル治療は、病に苦しむ無数の人たちや経営に窮する医療システムに変革をもたらす可能性があるのだ。

私はイギリスに住み働いているので、この記事ではNHS(英国国民健康保険)を何度も引き合いに出すが、個別支払い方式であっても、価値に基づく医療(バリューベース・ヘルスケア)であっても、同じように恩恵は受けられる。

患者にとってのデジタル療法

幅広いスタートアップが登場することで、デジタル療法に力が与えられ、患者や医療機関が今日直面している大きな問題が解決に向かいことが期待できる。しかも、デジタル療法は有効であるという証拠も出ている。

食事や生活習慣によって生じる2型糖尿病は、英国内科医師会が「21世紀の災難」と呼んできた。それを裏付けるように、NHSは、2型糖尿病の治療のために年間1200万ポンド(約176億円)を支出している。これはNHSの予算の1割に相当する。しかし、多くの場合、生活習慣を変えるだけでも十分な予防効果があり、治療にも役立つ。OurPathは、まさにそれを行うためのデジタルプログラムを作成した。最近の調査によれば、参加者は平均7.5キログラムの減量に成功し、2型糖尿病患者の病状改善に十分な効果があったという。

もうひとつの先駆者であるQuitGeniusは、アプリ利用者の36パーセントに完全な禁煙を成功させた。自力で禁煙できた人は、喫煙者のわずか3パーセントに過ぎない。喫煙は、社会全体の健康にとって、また世界の医療システムにとって大きな重荷だ。イギリスだけでも、喫煙はあらゆる死亡原因の16パーセントを占めている。

 

4人に1人が
精神的に病んでいる今、
精神的な健康に
気を遣うことも
私たち全体の利益になる。

 

精神状態がよくない人には、デジタル心理療法の先駆者であるlesoがある。彼らは、認知行動療法などの通常の治療法では、メッセージングアプリなどを使ったデジタルな方法のほうが、人が行うよりも効果が高いと主張している。

しかし、4人に1人が精神的に病んでいる今、精神的な健康に気を遣うことも私たち全体の利益になる。新規参入のHelloSelfは、私たち全員が、最高の自分になれるよう支援してくれる。その方法は、まずセラピストとデジタルにつながり、AI人生コーチを構築して何が自分をいちばん幸せにするかを深く理解させ、精神的健康の改善のために何をすべきかを提案するというものだ。

他にも、Soma AnalyticsUnmindSilverCloudといった企業が、もっともストレスを感じる環境である職場での精神的な健康を支えてくれている。これらの企業が提供する製品は、3つの勝利をもたらした。従業員のストレスレベルを低減し、雇用主のためには生産性を向上し、公的医療機関の負担を減らしている。

デジタル療法は、過敏性腸症候群のような複雑な症状にも最適に対処できる。この症状に悩む人は8億人おり、その60パーセントが鬱や不安を感じている。これまでは、食事制限や抗うつ剤の投与など、不完全な対策しかとられてこなかった。Bold Healthなどの企業は、データに基づく個別の治療法を用いて結果を出そうとしている。また、催眠療法を過敏性腸症候群の治療法も先進的に導入している。

私たちの医療システムはデジタル療法を求めている

従来型の療法を市場に出すまでの費用は、飛躍的に高額になっている。詳しくはEroom’ Lawに書かれているが、端的に言えば、新薬の開発費用は1950年以来、9年ごとに倍になっている。長期にわたる検査と臨床試験を行っても、その薬が予想通りの結果をもたらすとは限らない。はっきり言って、まったく効かないこともあるのだ。

 

新薬を市場に出すためには
14年間の歳月と
25億ドルの経費がかかる。

 

さらに、医療システムは人口増加と経費削減の重圧にさらされている。もちろん、イギリスにおいてもこれは事実だ。

こうした事情に対して、デジタル療法は素晴らしいソリューションとなる。開発費は比較的安い。上に掲げた企業はみな、製品開発にかけた費用は500万ドル(約5億6000万円)以下だ。従来型医療の経費とは対照的だ。現在、新薬を市場に出すためには平均して14年間の歳月と25億ドル(約2800億円)の経費がかかる。

デジタルに供給する方式なら、治療効果や有効性のデータ収集、練り直し、微調整が容易になり、人よって治療法を変えることも可能になる。結果的にどれほど節約できるかを数値化することは難しいが、医療コンサルタントのIQVIAの新しい報告によると、5つの疾病分野に現在使用可能なデジタル療法を採用した場合、NHSは1億7000万ポンド(約250億円)の節約ができるという(糖尿病だけでも1億3100万ポンド、約192億円の節約になる)。

デジタル療法の企業は、基本的に病院で支払う医療費の自己負担がないイギリスにおいてさえ、現在は消費者に直接製品を販売することで成功している。だが、その有効性が証明されたことで、NHSは、デジタル療法をどのように購入するか、どのように処方箋を書くかを「学び」始めた。このほどNHSは、App Library(現在はベータ版)を開設した。ここで消費者に、信頼できるデジタル療法のアプリを紹介している。また、医師が最良のデジタル療法を探し、患者に処方し、追跡できるプラットフォームAppScriptも開設し、イギリス全土の総合診療医に向けて展開している。

もし、彼ら自身がデジタル療法を開発していたなら、長期にわたる健康に関する独自のデータ(患者とその健康の長期にわたる状態のデータ)が蓄積されているNHSのような国の健康保険システムは、莫大な利益を得られたはずだ。

消費者たちは、デジタル療法に目を向け始めた。それにより人生がすでに変化しつつあることにも気がつき始めている。その有効性が証明されてゆくなかで、医療システム、とくにイギリスのNHSは、この新しい治療法モードに思い切って舵を切ることを、私は期待する。

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(翻訳:金井哲夫)

人間と手を組んでこそ発揮されるロボットの真価

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【編集部注】執筆者のMatt Beane氏は、MIT Sloan School of Managementの博士課程最終年次に在籍中で、HumaticsではChief Human-Robot Interaction Officerを務めている。

ロボットが人間の仕事を奪っていくという話が、人気メディアを騒がせている。しかし、ただなんとなく憶測するのをやめて、実際の仕事現場に目を向けてみると、高度なロボットが人間の仕事に与える影響というのは、もっと微妙で複雑であることがわかる。例えば、仕事の消失や収入格差といった問題を考えてみても、実際に数多くの人に影響を及ぼすには、ロボットの数が全く足りていない。

それでも多くの場合、ロボットは高い技術力が要される仕事のやり方に大きな変革をもたらす力をもっている。戦地でF-16戦闘機を操縦するのは、例え同じ環境下であったとしても、半自動無人航空機のReaperを飛ばすのとは、求められるものが全く違う。

ロボットがこれほど抜本的に仕事の形を変えてしまうことから、ロボットに関連した社会の大きな動きには新しい課題が伴う。そのひとつが、今後ロボットと一緒に仕事を行っていく次世代の専門家のトレーニングに関するものだ。

外科手術の世界で増加しているロボットの利用についての私の研究が、その答えの一部に繋がるだろう。しかし同時に、私の研究からは、将来的に外科手術のトレーニングや、その結果としての外科手術の質にも大きな影響を与えうる、いくつかの動向が明らかになった。

今後ロボットと仕事をするようになる、次世代の専門家にどのようなトレーニングを提供すればいいのだろう?

これまでに説明した通り、経験豊富な外科医は、ロボット手術システムを用いれば、たった一人で(重い責任を負いつつ)ほぼ完璧に手術を行うことができる。そうなると、研修医が手術に参加する機会はかなり減ってしまい、医者の適性や正当性に問題が生じることとなる。たくさんの手術を見てはきたが、実際の経験が少ないという医者に手術をしてもらいたいと思う人はいないだろう。

今がロボット時代の幕開けだとすると、熟練した技能が要される業界のためにも、学ばなければならない重要な教訓があると私は考えている。

いくつかのポイントを挙げれば、その教訓が見えてくる。多くの人が、ロボットは炭鉱のカナリア(何かの予兆)なのか、それとも燻製ニシンの虚偽(ただの論点のすり替え)なのかと激しい議論を交わしているが、私たちのロボットの認識が一様でないことにその理由の一部がある。ロボットとは、センサーでデータを収集し、AIによって動くパーツの集まりを意味するのか、それともソフトウェアやプロセスの自動化もロボットに含まれるのか。後者は前者に比べて、膨大な数の対象を指し、経済や職業に与える影響もずっと大きい。

控えめに見ても、ロボットが人間で言う「デジタル革命」に直面しようとしているという考えに至るには理由がある。例えば、ロボットの開発や、ロボットへの投資は急激に加速しており、毎年その性能は劇的に向上する一方、価格は下がっている。さらにインターネットによって、ひとつのロボットが学んだことはすぐに共有され、多くのロボットが瞬間的に同じことを学習することができる

ロボット工学の爆発的な成長がこれから起きるとすると、原理上も実際にも、ロボットは人間の代わりを務めるよりも、人間の能力を高めようとするときにこそ、その真価を発揮するということを心に留めておく必要がある。しかし、何が人間の代替にあたり、何が人間の能力の強化にあたるのかというのは、よく調べてみないとわからない。

例えば、医療ロボットのDa Vinciは、本来の目的とは矛盾しているものの、実際は外科医の能力を低下させている。昔から、外科の研修医は熟練医の手術を手伝うことで、その技術を習得していた。その一部は、手術中の外科医が、自分以外に技術をもった人の手が必要になった際に研修医を頼るという、嬉しい偶然の産物であった。研修医は、手術の様子を観察するだけでなく、経験豊富な外科医の目が光り、いつでも手が出せる状況下で、手術の一部を手伝ったり、さらには外科医に代わって手術を行うことさえあった。熟練医が皮膚を取り払って、研修医が切開や縫合を行う、といった具合に。

これまでの外科の現場では、研修医が、指導者と文字通り肩を寄せ合い、手術中常に自分の役割を果たすことが求められていたのだ。20世紀初頭から、このようにして研修医のトレーニングは行われていた。

そして、ロボットがそのダイナミズムを変えつつある。

Da Vinciを使った手術中、研修医は自分たちが現場の隅っこに追いやられているような感覚を持つことがよくある。これまでの手術では、4時間に及ぶ実践のチャンスが与えられることもあったが、現在のDa Vinciを利用した手術中に彼らに与えられる時間は、10〜15分がいいところで、全く手術に参加できないことさえある。これは、ロボット工学の技術自体が、研修医から学びの機会を奪っているということではない。むしろ、重い責任を抱えている所属外科医が手術を完璧にコントロールすることが、テクノロジーの力で、iPhoneを操作するように簡単になったということを意味する。熟練医が手術を行うというのは、短期的に見れば患者にとって良いことであるが、医者という職業自体が新しい問題に直面しているともとれる。

それでは、外科医の現場における例から、熟練した技能が必要な業界の将来について、どのような教訓を学ぶことができるだろうか。外科医というのは、最先端のロボットシステムを本格的に導入した最初の職業のひとつであり、結果的に、外科手術というもの自体が再構築されつつある。しかし、パイロットを一例とした、既にその域を超えた職業のように、最新のロボットシステムを急ぎ足で導入しようとする動きは、人がロボットとの協働を通してさらにパフォーマンスを高めることが出来るよう、既存のトレーニング法の大規模な見直しの必要性をむしろ低下させるかもしれない。

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(翻訳:Atsushi Yukutake