サイクリストの安全性のために自動運転車が守るべき基準を同技術のArgoが発表

自動運転車技術を提供するArgo AI(アルゴAI)が、権利擁護団体のLeague of American Cyclists(LAB)と共同で、自動運転車がどのようにサイクリストを識別し対応すべきかについて示すガイドラインを作成した。自動運転業界がテスト段階から商業化へと移行し、今後数年でより一般的になろうとしている今、他のAV企業が模範とできるような基準を設定しようというのが目的である。

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世界保健機関(WHO)の推計によると、毎年4万1000人のサイクリストが道路交通関連の事故で死亡している。自動運転車により大幅に減ると期待されている衝突事故だが、優れたコーディングがなければそれが叶うことはない。自動運転車は、発生し得る物体や状況を分類および特定する膨大なデータベースから学習する仕組みだが、Argoのガイドラインでは自転車、自転車用インフラ、自転車法に特に留意してモデルをトレーニングすることを重視している。

Argo AIの社長兼共同創業者であるPeter Rander(ピーター・ランダー)氏は声明の中で次のように話している。「コミュニティメンバーとの信頼関係を構築し、一貫した安全な行動によってサイクリストに安心感を与えられる自動運転システムを開発するための、当社の献身的な取り組みの一環としてこのガイドラインを作成しました。他の自動運転車開発者にもこのガイドラインを採用してもらい、リスクの高い道路利用者とのさらなる信頼関係を築いていきたいと考えています」。

現在、米国およびドイツの一部で自動運転テスト車両を運行しているArgoは、LABのコミュニティと連携して一般的なサイクリストの行動や車との関わり合い方ついての聞き取りを実施。ArgoとLABは、自動運転システムがサイクリストを検知し、サイクリストの行動を予測し、安定した運転を行うための6つの技術ガイドラインを策定した。

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サイクリストは明確な対象クラスであるべき

サイクリストを個別のジャンルとして扱い、分類すれば、自動運転システムが学習すべき多様な自転車画像が収集できる。システムはさまざまな位置、方向、視点、速度の自転車画像を使って学習する必要がある。またこれにより自転車やライダーの形や大きさの違いも把握できるようになるとArgoは伝えている。

「スクーターや歩行者とは異なり、自転車の動きには自転車ならではの特徴があるため、自動運転システム(SDS)が自転車を正確に検出し、知覚システム内のコアオブジェクトとして自転車を指定する必要があります」と同社はいう。

サイクリストの典型的な動きを読む

自転車は予測不可能な動きをするものである。車線を超えたり、自転車をひいて歩いたり、道路上の障害物を避けるためにちょこちょこ動き回ったり、一時停止の標識で止まったり、歩道から道路に飛び出したりと、その動きはさまざまだ。優れた自動運転システムは、彼らの意図を予測するだけでなく、それに応じた対応を準備しておく必要があるのである。

「SDSには、サイクリストのあらゆる動きを把握した、サイクリストに特化した行動予測モデルを活用する必要があります。自動運転車がサイクリストに遭遇した場合、サイクリストが進路に選択するであろう複数の軌道を生成し、SDSがサイクリストの行動をより適切に予測して対応できるようにするのです」。

自転車インフラと地域の法律を地図上に表示

自動運転システムでは、周囲の環境を把握するために高精細な3Dマップを利用することが多い。Argoはその環境の一部として、自転車インフラや自転車に関する地域や州の法律が表示されるべきだと考えている。これにより、自転車レーンを塞いでいる停車中の車を避けるために車線に入ってきたり、赤信号を無視したりする自転車の動きを自動運転システムが予測し、自転車レーンから安全な距離を保つことができるというわけだ。

サイクリストから見たシステムの動きは一貫性があり理解しやすく、安全性が高くなければならない

サイクリストがAVの意図を明確に理解できるように、自動運転技術はごく自然な動きをするべきである。追い越しや合流、曲がる準備をする場合に、片側の車線を走行しながら車両の位置を調整したり、方向指示器を使用したりするというのがその例である。

また自転車の近くを走行する場合は「現地の制限速度に応じた保守的で適切な速度を守り、現地の法律と同等以上の幅を保ち、その幅と速度を維持できる場合にのみ自転車を追い越すべき」とArgoは伝えている。

また、自動運転システムは自転車が転倒した場合に備え、車を止めたりそらしたりできるよう自転車と一定距離を保つべきである。

不確実な状況に備え、積極的に減速する

自動運転システムは自転車の意図、方向、速度の不確実性をよく理解する必要があるとArgoは考えている。例えば、車両と反対方向に走行している自転車が同じ車線を走っている場合なら、車両が減速するように訓練すべきだと同社は提案している。

実際、自動運転システムは、不確実な状況のほとんどのケースで車両の速度を下げ、可能であれば車両とサイクリストの間に距離を置くべきだ。特に自転車を対象としていない場合でも、不確実な場合に速度を落とすというのはAV開発の世界ではすでにかなり標準的なことになっている。

サイクリングシナリオのテストを継続

自動運転の安全性を向上させるには、テストを継続的に続けるというのが一番の近道だ。自動運転技術の開発者は、自転車に特化したバーチャルテストとフィジカルテストの両方を継続すべきだとArgoとLABは提案している。

「バーチャルテストプログラムは、シミュレーション、リシミュレーション、プレイフォワードという3つの主要なテスト手法で構成され、自律走行車とサイクリストの関わり合い方を常に徹底的にテストする必要があります。これらのシナリオは、車両とサイクリストの行動の変化に加え、社会的背景、道路構造、視界の変化なども考慮する必要があります」。

通常、クローズドコースや公道で行われるフィジカルテストとは、開発者がシミュレーションを検証し、システムがバーチャルと同じように現実世界で動作することを確認するためのものである。Argoは、開発者がAVをテストする際には可能性の高いシナリオだけでなく「エッジケース」と呼ばれる稀な状況も想定すべきだと考えている。多くの都市の複数の公道でテストを行い、多様な都市環境からシステムを学習させることで、レアケースとコモンケースの両方を生成することができるのである。

安全性を極め、世間に受け入れられるために

より多くのAVが道路を走る日を迎えるためには、社会から受け入れられるという大きなハードルを越える必要があるが、現時点で自動運転車両の安全性に納得している人はさほど多くない。実際、市場調査会社Morning Consult(モーニング・コンサルト)の調査によると、約半数の人がAVの安全性は人間が運転する車に比べてやや劣る、あるいはかなり劣ると答えている。

自動車をすべての道路利用者にとって安全なものにするというのは、単なる前半戦に過ぎない。Argo AIのような企業は、人々が自分たちの車を安全だと信じてくれるように説得しなければならないのである。そのためには、業界全体で安全対策を標準化することが1つの方法なのかもしれない。

画像クレジット: Jared Wickerham/For Argo AI

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(文:Rebecca Bellan、翻訳:Dragonfly)

コンピュータービジョンを利用するStreetlogicの電動自転車用衝突警告システム

Streetlogic(ストリートロジック)は、電動アシスト付きスポーツ自転車のライダーがより安全に道路を走行できるようにしたいと考えている。同社は、210万ドル(約2億3800万円)のプレシード資金を調達するとともに、主力製品であるサラウンドビューカメラの発売を発表した。このサラウンドビューカメラは、前方、側方、後方からの衝突を予測してライダーに知らせ、事故を未然に防ぐというものだ。

米国、カナダ、欧州では、2021年11月23日より、Streetlogicの電動自転車用先進運転支援システム(ADAS)の先行予約を30ドル(約3400円)の頭金で開始した。Streetlogicの創業者でありCEOでもあるJonathan Denby(ジョナサン・デンビー)氏によると、最終的な小売価格は300ドル(約3万4000円)から400ドル(約4万5000円)程度になる予定で、同システムの最初の量産ロットは2022年末までに納品される予定だ。Streetlogicの拠点であるサンフランシスコの購入者は、2022年初頭から招待制の限定的なベータ展開プログラムを通じて、いち早く同システムを試すことができる。

マイクロモビリティのADASシステムを考案したのは、Streetlogicが最初というわけではない。2020年、イスラエルのスタートアップであるRide Vision(ライドビジョン)は、同様のAIベースのシステムを発表した。このシステムは、ライダーの周囲の交通状況をリアルタイムに分析し、前方衝突警告、ブラインドスポットモニタリング、後方からの近接車両の警告などを提供する。Streetlogicと同様に、ライドビジョンのシステムは、走行を記録するだけでなく、安全に関わる事故の記録を保存して後から見直すことができるドライブレコーダーとしても機能する。

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最近では、Luna(ルナ)やDrover AI(ドローバーAI)などのコンピュータービジョン企業が、同様のテクノロジーをVoi(ヴォイ)やSpin(スピン)などのシェアマイクロモビリティ事業者が運用するeスクーター向けに開発している。このテクノロジーは似通っているが、ターゲットとする市場が異なる。

デンビー氏はTechCrunchに対し「違いは、当社がビジョンシステムをカスタマイズして、電動自転車のライダーにスマートな安全機能を提供しているのに対し、LunaやDrover AIはビジョンシステムを使って、eスクーターのライダーが街中をより快適に走行できるようにしていることだ」と説明する。また「それらの機能は、歩道の検知や駐輪システムのルールを守ってもらうためのものであり、eスクーターのライダーが適切にシェアシステムを利用していることを示すために必要なものだ。一方、当社のADASシステムの機能は、ライダー自身の安全を重視している。例えば、交通量の多い道路を走っているときに、自分と衝突する恐れのある車を検知した場合には、早期の警告によりライダーは安全を確保できる」と述べる。

もう1つの大きな違いは、ライダーが歩道を走るなど不適切な走行をしていると、LunaやDrover AIのシステムはスクーターのOSに接続し、減速して停止させることができることだ。Streetlogicの製品は、厳密には衝突警告システムだが、特に都市部では非常に有用なツールとなる。

「安全の面では、常に周りを見ているわけではありません。無理ですよね。また、通勤途中は、自分のめい想時間のようなもので、よく考え事をしてしまいます。少なくとも私の場合、安全については考えていません。仕事に行くことや、その日にすべきことに思いを巡らしています」と、Streetlogicの初期のベータテスターの1人で、毎日電動自転車で通勤しているTaylor(テイラー)氏は、同社のウェブサイトに掲載されている体験動画の中で述べている。

米国における回避可能だった自転車の死亡者数は、2010年の793人から2019年には1089人と6%増加しており、そのうち843人は自動車との事故で亡くなっている。電動自転車の販売が伸びても、自転車に関わる死亡事故の78%が発生する都市部では、自動車は依然としてマイクロモビリティの導入を妨げる脅威だ。自動車から電動自転車への乗り換えを検討している消費者は、ADASシステムのような安全機能が備わっているかどうかを確認するとよいだろう。

デンビー氏はTechCrunchに対し「道路や都市部に自動車よりも多くの電動自転車が走っているようなすばらしい世界、ユートピアのようなビジョンを持っている」と述べる。そして「ある程度の自動車は必要だが、大部分は自転車に置き換えることができるはずだ。電動自転車を日常生活における主要な移動手段として、より頼りになるツールにすることが、ユートピアを実現するための鍵になると考えている」と続ける。

Streetlogicのシステムは、自転車の前部と後部の両方に実装されており、すべてデバイス上で処理されるコンピュータービジョンに基づいている。ライダーを取り巻く車両の動きを追跡し、ライダーが車両と衝突する可能性がある場合には早期に警告を発する。これらの処理や警告は、完全にローカルなデバイス上のシステムで行われるため、クラウドへ接続する必要はない。また、サービスが提供されていない地域にいても機能する。

ライダー目線で見たStreetlogicのコンピュータービジョン製品。自動車との衝突を警告している(画像クレジット:Streetlogic)

ライダーはまず、デバイスが発する音声による警告を聞くことになる。これは、例えばライダーの後ろにクルマが急接近してきた場合に「Car Back(後方にクルマ)」といった内容のものだ。ライダーのスマートフォンには、障害物となる可能性のある方向がひと目でわかるシンプルな視覚的警告が表示される。ただし、この機能は、ライダーがハンドルバーのホルダーにスマートフォンを装着している場合にのみ有効になる。

LunaやDrover AIは、すでに歩行者や車線などの物体を検知するシステムを持っているが、eスクーターのライダーに衝突の可能性を積極的に警告することはない。しかし、両社のテクノロジーを持ってすれば、不可能ということはないだろう。

ドローバーAIのCEOであるAlex Nesic(アレックス・ネシック)氏は、TechCrunchに対し、電動自転車の警告システムは、ハイエンド市場における「次のレベル」の機能としては意味があるものの「当社が現在注力しているシェアマイクロモビリティ用途に必要な低いコストに抑えることは難しい」と述べる。

Streetlogicにとってはまだ始めたばかりだが、デンビー氏によると、アルファテストではこのテクノロジーは「驚くほどうまく機能した」という。また、サイクリストにとって自動車との衝突やニアミスが最も多い問題であるため、今のところシステムは自動車のみを追跡しているとのことだ。

「しかし、コンピュータービジョンの良いところは、後から機能を追加できることだ」と同氏はいい「例えば、他の自転車や歩行者、道路にできた穴やひび割れ、道路に飛び出す動物などを追跡することができるようになるだろう。これらはすべて、そのうち組み入れることができる。自動車の追跡だけでも、大部分の事故を防ぐことができた」と述べる。

Streetlogicでは、これらの検知機能を組み入れるために、さらに多くのデータを収集して機械学習モデルを学習させる必要がある。今回の資金調達の主な目的はそのためだ。同社によると、プレシードラウンドには、LDV Capital(LVDキャピタル)、Track Venture Capital(トラック・ベンチャー・キャピタル)、およびLyft(リフト)の元自律走行担当副社長であるLuc Vincent(リュック・ビンセント)氏などのエンジェル投資家らが参加し、調達した資金はチームの規模拡大のために使用されるという。先週、2名のチームメンバーを新たに雇用し、現在はフルタイムの従業員6名で構成されているが、予約注文に対応することに加え、システムの成熟度向上に向けた生産性確保のために、従業員を拡充したいと考えている。

「ハードウェア面ではApple(アップル)とUber(ウーバー)から、ソフトウェア面ではCruise(クルーズ)から、精鋭が集まっている」と、デンビー氏は語る。

デンビー氏自身もUberの出身で、後にLime(ライム)に買収された同社のスクーター「Jump(ジャンプ)」のコンピュータービジョンシステムのアドバイザーを務めた他、360度アクションカメラ「Rylo(ライロ)」の開発チームを率いていた。

Streetlogicは、早期に軌道に乗せるためにB2C製品として立ち上げたが、将来的には自転車メーカーとの統合を進めていきたいと考えている。

画像クレジット:Streetlogic

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(文:Rebecca Bellan、翻訳:Dragonfly)

Googleマップが米国で「最も環境に優しい」ルート検索機能を提供開始

Google(グーグル)は米国時間10月6日、2021年初め発表した「エコフレンドリールート」機能を、米国のiOSおよびAndroidユーザー向けに提供開始し、欧州では2022年にサポートを開始することを発表した。この新しいルート案内オプションは、ドライバーが最速ルートと最も燃費の良いルートから選択できるようにするもので、今回のリリースのハイライトであることは明らかだ。それに加え、Googleマップには他にも2つの新機能が追加される。1つは、ルート案内は必要だがターンバイターンのナビは必要ないというサイクリストのための新しい「Liteナビゲーション」モード(今後数カ月以内に提供開始予定)、もう1つは、ベルリンでDonkey Republicの自転車を利用したいときのための、自転車やスクーターのシェア情報の拡充だ。

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Googleマップのトランスポーテーション部門シニアディレクターであるRussell Dicker(ラッセル・ディッカー)氏はこう述べた。「エコフレンドリーなルート検索機能では、常に最速のルートを表示し、さらに燃費の良いルートも表示します。数回タップするだけで、異なるオプション間の相対的な燃料節約量や、ETA(到着予定時刻)の差がある場合はその差を確認し、自分に最適なものを選ぶことができます」。何があっても常に最速ルートを見たいというユーザーのために、Googleマップではそれだけを見ることができる設定も用意されている。

Googleは、この新しい経路選択オプションにより、マップユーザーが年間100万トン以上の二酸化炭素排出を回避できる可能性があると考えている。これは、道路から20万台の自動車を取り除くのと同じことだ。少なくともこの機能がしばらく使われて実際のデータが得られるまでは、このような数字には少し懐疑的にならざるを得ない。というのも、Google マップでは、多くの人にとって曖昧な概念である二酸化炭素の排出量ではなく、ユーザーのコスト削減につながる燃料効率に焦点を当てているからだ。

燃費を考慮しなくても、ルーティングは難しい問題だ。ディッカー氏は次のように述べている。「多くの場合、すばやく処理するか、正確ではあるが非常にゆっくりと処理するか選ぶことになります。私たちが成功したのは、Googleではすべてがスケールの問題であるため、たくさんの優れた選択肢を非常に迅速かつ大規模に得ることができる多くの技術を構築したからです」。

ディッカー氏は、より燃費の良いルートを選択するためには、距離、時間、標高、速度、そして一定の速度を維持できるかどうかといった要素が重要であると指摘している。

「Liteナビゲーション」は、過去1年間にGoogleマップで自転車の道案内を求める声が高まったことから生まれたものだとディッカー氏はいう。しかし、多くのサイクリストは走行中に携帯電話を目の前に置かないし、必ずしもターンバイターンの案内を望んでいるわけでもない。そのため、Liteナビゲーションでは、マップ上で自分がどこにいるかを確認するとともに、ETAや今後の高低差などの情報を提供することに重点を置いている。

自転車やスクーターのシェアリングについては、欧州ではDonkey Republic、Tier、Voi base、米国ではBird(バード)、Spin(スピン)との提携により、AndroidおよびiOSで、世界300都市のシェアリングステーションの場所がGoogle マップに表示されるようになった。

画像クレジット:Anchalee Phanmaha / Getty Images

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(文:Frederic Lardinois、翻訳:Aya Nakazato)

Apple Watchに自転車でのワークアウトライド中の転倒を検知する新機能

Apple(アップル)は、自転車に乗るApple Watchユーザー向けにデザインされたいくつかの新機能を発表した。米国時間9月14日に開催されたiPhoneプレスイベントで公表された内容によると、Apple Watchはユーザーが自転車に乗り始めたことを検知して、ワークアウトの開始を促すようになるという。また、他のワークアウトと同様に、自転車に乗っている間の休憩に合わせて、Apple Watchは自動的にワークアウトを一時停止し再開する。また、最も重要な点として、新たに転倒検知機能も追加される。

Apple Watchは、Series 4以降のデバイスではすでに転倒を検知し、必要に応じて救急サービスに連絡することができるが、Appleは今回、サイクリングにも転倒検知機能を追加するとしている。自転車に乗っているときに転倒した場合、立っているときに転倒した場合とは異なる独特の動きと衝撃を感知できるということだ。

画像クレジット:Apple

また、Apple Watchは、Peloton(ペロトン)愛好家などのインドアサイクリストのために、消費カロリーをより正確に計算するワークアウトアルゴリズムを改善し、eバイクによりよく対応するようになる。

これらの機能は、watchOS 8に搭載される刷新されたBreatheアプリ、新しいウォッチフェイス、メッセージや写真のアップデートなど、Appleが追加した機能に加わる。Appleはさらに、Watchシリーズの新製品として、より大きなRetinaディスプレイ、インターフェースの再設計、新しいウォッチフェイスとカラー、より優れた充電機能などを備えたApple Watch Series 7を発表した。

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ワークアウト関連では、同社は定額制サービス「Fitness+」のアップデートも発表した。そちらは従来の6カ国に加えて新たに15カ国で利用できるようになり、ピラティスのワークアウトやガイド付き瞑想、スキーヤーやスノーボーダー向けのワークアウトなどが追加される。

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(文:Sarah Perez、翻訳:Aya Nakazato)

マイクロモビリティシェア大手Birdが約25万円の一般向け電動アシスト自転車を発売

電動マイクロモビリティのシェアリングサービスを提供するBird(バード)は、新たにコンシューマー向けのeバイク(電動アシスト自転車)を発表した。これは、同社がシェアモデルではなく、個人向けの車両を販売する初めての試みだ。

この自転車の名称は、2021年6月にリリースしたばかりのシェア方式電動アシスト自転車と同じ「Bird Bike(バードバイク)」。シェアモデルと同様に自社で設計しているが、製造パートナーは明らかにしていない。数量限定で、Stealth Black(ステルスブラック)とGravity Gray(グラビティグレー)の2色を用意し、米国時間8月19日から2299ドル(約25万2000円)で販売している。Birdは、この電動アシスト自転車の初期オーダーをどの市場から納品するかは明らかにしていないが、2021年の秋には米国各地の小売店で広く販売したいと考えているという。

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電動自転車市場は、2026年までに680億ドル(約7兆5000億円)近くに達すると予想されているのに対し、バイクシェア市場は同年までに138億ドル(約1兆5000億円)程度にとどまると予想されていることから、Birdの発表はそうした財政的な理由によるものと考えられる。2021年5月に提出されたSPAC書類では、収益が大幅に悪化し、その結果、純損失を計上していたため、同社はマイクロモビリティの有名企業としての地位を活用し、事業内容を多様化することで収益性の向上を図ろうとしているようだ。

バード社のS-4 SEC提出書類によると、この新しい電動アシスト自転車はBirdの事業の約10%を占める消費者向け製品ポートフォリオの一部となっているが、同社はなぜ消費者向け事業を立ち上げることにしたのかという説明を求めるリクエストには答えなかった。とはいえ、Birdが手を広げようとするのは今回が初めてではない。2019年に、Birdはeスクーターの月額制サブスクリプションサービスを発表したが、それが軌道に乗ることはなかった。

Birdの創業者兼CEOであるTravis VanderZanden(トラヴィス・ヴァンダーザンデン)氏は声明の中でこう語った。「交通手段の未来はオール電化です。Birdの消費者向け製品とシェア製品を電動アシスト自転車だけでなくeスクーターも含めて拡大することで、5マイル(約8km)以下の年間数十億回の移動のために、当社は環境に優しい交通手段への革命をリードするユニークな立場にあります。今回の新しい電動アシスト自転車によって、当社が今日シェアードサービスを提供するために提携している300都市を超え、人々がマイクロEVを受け入れる機会を増やしていきます。当社の電動アシスト自転車は安全性と耐久性に優れ、スタイリッシュな美しさと高度な技術を備えており、渋滞の原因となるガソリン車に代わる楽しい乗り物を提供します」。

VanMoof X3と同程度の価格のBirdの電動アシスト自転車は、LGセルを採用した12.8Ahのバッテリーを搭載し、最大50マイル(約80km)の航続距離を実現しているという。ステップスルーとステップオーバー両方のアルミ合金フレームから選べ、Kenda社製の耐パンクタイヤを採用している。ペダルアシストは時速20マイル(約32km)まで可能で、厄介な坂道にはサムスロットルが用意されている。ハンドル下の液晶パネルには、速度、距離、バッテリー残量が表示され、BirdアプリとのBluetooth接続により、LEDライトの点灯・消灯、バッテリー残量、走行距離の確認が可能だ。

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画像クレジット:Bird

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(文:Rebecca Bellan、翻訳:Aya Nakazato)

Superstrataが3Dプリントで作られたカーボン製ユニボディ自転車Ionの予約注文の受け付けを開始

Superstrata(スーパーストラタ)を見るたびに、どれだけ早く盗まれてしまうのだろうか、とどうしても考えてしまう。それはこの自転車の責任ではない。実際は逆で、そこが長所だ。たぶん、ニューヨークという街に長く住みすぎたために蓄積された経験が、私にそう思わせるのだろう。

SuperstrataのIon(イオン)は、4000ドル(約43万円)の自転車だ。だが、そこらの4000ドルの自転車(何を指しているかは、ここでは省く)とは訳が違う。滑らかな外観も目を引くが、Ionはなんと3Dプリントされたカーボンファイバー素材のユニボディ自転車なのだ。この製造法により、乗る人の体型に合わせたカスタム自転車を作ることが可能になっている。びっくりするような価格ではあるが、1万2000ドル(約130万円)以上もする従来のカーボンファイバー製自転車に比べたら、Ionは安い。

Superstrataブランドで発売されるのは2車種。前述の電動アシスト自転車Ionと、2800ドル(約30万円)の非電動自転車Terra(テラ)だ。どちらもまだ、完全には商品化されていない。現在、クラウドファンディングのIndiegogoで予約注文の受け付けを開始したところだ(キャンペーンはすでに当初の目標額10万ドルの5倍の資金を集めている)。このキャンペーンは、Alabaster(アラバスタ)やMisfit(ミスフィット)の創設者であり、ここ数年の消費者向け電子機器の動向に詳しい人にはお馴染みのSonny Vu(ソニー・ブー)氏が主催している。

画像クレジット:Superstrata

3Dプリント自転車の長所ははっきりしている。同社の説明によると、身長140cmから225cmの人まで車体を対応させることができるという(そこじゃない、均整美などのもっと楽しい面があると指摘される方もいるだろうが、話のポイントはわかってもらえると思う)。Superstrataでは、18の部分の長さを調整してユニボディのフレームを作っている。そうすることで、重量1.3kg(非電動モデルの場合)にも満たないフレームの強度が格段に上がる。同社がTechCrunchに話してくれたところによると、重複のない組み合わせは25万通りにのぼるという。プリントが完了すると、あとは人の手で仕上げられる。

Superstrataは、ただの新しい自転車スタートアップではない。サンフランシスコ湾岸地区を拠点とする積層造形スタートアップであるArevo(アレボ)傘下の新ブランドだ。Superstrataは、Arevoのサービスと複合積層製造技術を製造業界に売り込むためのデモンストレーションの役割も担っていると、ブー氏はTechCrunchに述べた。

その大きな目標を達成するために、Arevoは大規模なシステムを完備したプリント工場をベトナムに建設しているとブー氏はいう。

「ただ何かをプリントして、『ほら、こんなこともできますよ』というだけの話ではありません」とブー氏は最近のインタビューで話してくれた。「名前から色、ブランド、フォント、工業デザイン、ユーザーエクスペリエンスに至るまで製品全体を、B to C(企業対消費者間取引)のすべてを作ろうということです」。

Superstrataの製品がいかに早く開発されたかを自分の目で見て理解してもらえれば、将来の顧客が夢中になってくれるとブー氏は目論んでいる。設計から製品化直前のプロトタイプまで、全工程に要した時間は約2カ月だったとブー氏はいう。その時間の大半は、各自転車ごとに大量のカスタマイズを可能にするためのプリント工程の設計に費やされた。

ブー氏は、Superstrataが自立した高級品メーカーになることを目指しているが、同社は今回の2車種の設計を、自転車の専門家とデザイナーに大きく頼ってきた。賛否が分かれるところだが、デザイン的に興味深い点としてシートチューブを廃止したがある。

「たしかにデザインはちょっと派手なもにになっています」とブー氏はいう。「これも強度を誇示したくて、このようなデザインにしました。もちろん、シートチューブを付けようと思えば付けられました。しかし全体がカーボンファイバーで作られているので、かなりの重量に耐えられるという点を見て欲しいのです」。

注目すべきは、この2車種は大幅なカスタマイズが可能であっても、ハンドルバーや車輪などが固定された閉鎖的システムではないということだ。車輪やその他の部品は他社製品に交換することができる。Superstrataがそうした柔軟性を持たせたのは、いずれにせよハードコアなサイクリストは、余計なものを取り払ってフレームとフォークだけにしてしまうであろうことを想定しているからだ。

今ならさらにお得なポイントがある。どちらの車種も、クラウドファンディングのキャンペーンで早期に支援した人は割引価格で購入することができる。出荷予定は12月となっている。

画像クレジット:Superstrata

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(翻訳:金井哲夫)