エネルギー省の研究所が5000台のロボットを使って銀河の3D地図を作る…ダークエネルギー探究のため

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全宇宙に分布する数百万もの銀河の地図を作る仕事は、中途半端が許されない。それは相当な大仕事になるから、たとえばそれをロボットにやらせるなら、高さ10インチの筒状のロボット5000基のひとつひとつに、銀河や星や、ブラックホールから生まれた超大質量のクエーサー、などなどからの光を集めるフィンガーの幅を、測定させることになる。

そしてもちろん、エネルギー省のLawrence Berkeley National Laboratory(ローレンス・バークレー国立研究所)のようなところでも、スイッチを入れればマッピングを開始する、という単純な仕事ではない。まず、エネルギー省の予算承認が要る。その承認を最近得たばかりの同研究所は来年、アリゾナ州ツーソン郊外のキットピーク国立天文台で、DESI(Dark Energy Spectroscopic Instrument, ダークエネルギースペクトル分析装置)の据え付け工事を開始する。

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その巨大な計器が観測を開始するのは2019年だ。さまざまな天体の特性を、光を利用して分析する。われわれから遠ざかっていくスピードも分かる(前にも言ったかな?)。これらの観測によって、急速に膨張している宇宙の110億年前の姿も分かる。それは、宇宙の創成とほぼ同じ時期だ。

観測を行うのは5年間で、空の1/3を対象とし、その2Dのマップに三次元の測度を与える。もちろん、すべての科学者が、新しい発見をこのプロジェクトに期待している。

同研究所の広報、Risa Wechslerが、ダークエネルギーについて語る: “DESIは、現存するものよりもずっと大きな赤方偏移を使って宇宙の3Dマップを作れるだろう。それによって宇宙の物理を探査でき、ダークエネルギーの本質を発見できるだろう”。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

インド人技術者は自国の社会開発に注力を, 草の根コラボの拠点Codeforindia

[筆者: Mahesh Sharma]
【抄訳】

大型ハリケーン、サンディのとき、テクノロジ側からの復興努力をコーディネートした人物が、今度はもう一つ別の、焦眉の状況に対応しようとしている。インドの、衰退が進む社会基盤だ。その人物、Menlo VenturesのパートナーKarl Mehtaは、個人のお金でWebサイトcodeforindia.orgを立ち上げ、西欧で教育を受けた若いインド人ソフトウェアエンジニアを、あの亜大陸で努力している非営利活動家たちに結びつけようとしている。

アメリカやそのほかの国々で仕事をしているインド人プログラマのことをDesi(サンスクリット語で国外離散者の意味)と呼ぶが、すでに数百名のDesiたちがこのサイトにボランティアして、二つのアプリケーションを作った。そのうちの一つ”adopt-a-school“〔仮訳: 学校はあなたの養子〕は、人びとを地域の学校に意識的に関わってもらうためのもの。デベロッパとソーシャルワーカーたちは、協力と連絡のためのメディアとしてWikiを用いる(現状で6つのプロジェクトがあり、ディスカッションのページもある)。プロジェクトは主に、4つの分野に力を入れる: 教育、起業、食料、水。

目的は、技術的な能力をインド社会が今切望してやまないものに注ぎ込むことだ。インド各地に地元で活動しているソーシャルワーカーたちはいるが、十分なリソースがないため活動を州とか国レベルに広げていくことができない。

“ボパールでもビハールでもカシミールでも、どこでも地元のパートナーを求めている。私たちは、その人たちを技術で支えたい”、とMehtaは言う。“NGO的に活動している善意の人びとは数百万人はいると思われるが、ほとんどの人がテクノロジに関して無知で、またテクノロジを導入するためのリソースもない。だから、NGOは多くても、ほとんどの人たちが活動を拡大できないのだ”。

【中略】

インドでは、西欧人の善意で始まる社会的活動は多いが、ほとんどが尻すぼみで終わる。Methaは、主体がインド人Desiたちならばデベロッパたちの関わりが今後も持続する、と信じている。また、インドでこれまでうまくいったスタートアップやビジネスは、西欧世界のようにクールで華やかなものではない。たとえば最近Ibiboが買収したRedBusは、全国のほとんどすべてのバス会社の乗車券を、ここ一か所で安全確実に買える。FlipKartは、クレジットカードのない人が代引きで何でも買えるネットショップだ。また三行広告のJustDialは充実した企業情報を誇り、情報の精度ではGoogle検索をしのぐ、と評価されている。

オバマ政権下で大統領直属のイノベーションフェローでもあるMehtaは、ハリケーン・サンディのときの技術者たちやテク企業が提供する復興努力をみて、とても大きな長期を要する問題(インドの地域社会開発)にデベロッパの無償協力を結びつけることを考えついた。デベロッパこそが、中心的に活動すべきだ、と。

“サンディのときは、デベロッパたちがガソリンスタンドや電力会社などのプライベートセクタと、政府諸機関と、罹災者たちをリアルタイムの情報ネットワークで結びつけた。その自然発生的な協力体制を見て、この方式はインド社会を助けることができる、と直感した”、Mehtaはそう言う。

彼曰く、インドでは往々にして政府が何かの実現者であるよりもむしろ妨害者である。だからこそ、草の根レベルの、そして技術をバックボーンに持つ、社会開発ネットワークが真価を発揮するのだ、と。

[画像クレジット: Pollinate Energy]

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))