DJIの企業向けドローン「Matrice」が折りたたみ式に

2016年末に発売された初代DJI Mavicは、民生用ドローンの世界を覆した。コンパクトで折りたたみ式のデザインは、世界中で数えきれないほどのコピーキャットを生み出し、その中にはドローンの巨人である同社の傘下にあるものも多く含まれている。しかし、企業向け製品においては、コンパクトという言葉は最初に頭に浮かぶものではない。撮影用バックパックに収納することを想定した製品よりも、はるかに重く、頑丈なデザインになる傾向がある。

最初のモデルの登場から2年後、同社はMavic 2にエンタープライズ機能を導入した。ここでの最大の変化は、スポットライトやスピーカーなどを追加して、理想的でない条件下での飛行を助けるために使用できるモジュラーマウントが追加されたことだ。しかしどの点から見ても、Mavic 2 Enterpriseは、コンシューマー向けドローンに仕事用の利点をいくつか追加したものであることに変わりはなかった。

画像クレジット:DJI

米国時間3月21日朝、同社はMavicの最大の特徴である折りたたみ式アームをロングセラーのラインナップに加えたエンタープライズアプリケーション向けドローン「Matrice 30」を発表した。DJIは今回も、Mavicやその派生型ドローンに必要とされるサイズより大きいとはいえ、バックパックで持ち運べることを強調している。より大きなサイズは、これらの製品が直面する条件に対してより堅牢な設計を保証する。搭載バッテリーの持続時間は41分で、Mavic 3より5分短い。

天候に関する懸念については、この新型ドローンはIP55に準拠し、華氏-4度から122度(-20℃〜50℃)までの温度で動作可能だとしている。ここで覚えておくべき点は、これらのドローンは、人間が危険な目に遭わなくてすむように、過酷な環境に耐えられるよう設計されているということだ。

新型ドローンにはリモコンが同梱されており、DJIのサイトから購入することができる。

画像クレジット:DJI

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(文:Brian Heater、翻訳:Den Nakano)

米政府がドローンメーカーDJIなど中国企業8社を投資ブラックリストに追加

米国政府は、イスラム教徒の少数民族ウイグル族の監視に関与した疑いがあるとして、ドローンメーカーDJIを含む中国企業8社を、米国からの投資を禁じるブラックリストに追加する方針だとFinancial Timesが報じた。これらの企業は、米国時間12月16日に財務局の「中国軍産複合体企業」リストに追加されると報じられており、米国市民はいかなる投資も禁止されることになる。

DJIはすでに米商務省のエンティティリスト(禁輸リスト)に登録されており、米国の企業はライセンスがない限り、同社に部品を販売することができない。当時、米国政府は同社が「不正な遺伝子収集や分析、ハイテクを駆使した監視によって、中国国内での広範な人権侵害を可能にした」企業に含まれていると述べていた。しかし、DJIのドローンはHuawei(ファーウェイ)などの製品とは異なり、米国での販売は禁止されていない。

今回の動きは、新疆ウイグル自治区でウイグル族やその他の少数民族を弾圧している中国を制裁しようとするJoe Biden(ジョー・バイデン)米国大統領の取り組みの一環である。その他、新疆ウイグル自治区で事業を行うクラウドコンピューティング企業や顔認識企業などがリストに加えられる予定だ。

米国時間12月14日、米国の上下両院は、企業が強制労働を使用していないことを証明しない限り、新疆からの輸入を禁止する法案を可決した。休日休会前の上院での投票が予定されている。

Xiaomi(シャオミ、小米科技)は2021年1月に同じ投資禁止対象リストに追加された。しかし、Xiaomiはこの決定に対して、同社のオーナーたちはいずれも中国軍と関係がなく、米国からの投資がなければ「即時かつ回復不能な損害」につながるとして、争った。2021年5月、米国政府は禁止令の解除に同意した。

2020年、DJIは消費者向けドローン市場の77%という大規模なシェアを獲得した。この2カ月間で、同社は大型センサードローン「Mavic 3」と、ジンバルとLiDARフォーカスシステムを内蔵したフルフレームのシネマカメラ「Ronin 4D」という2つの主要製品を発表した。1年前、DJIは「エンティティリストに載ることを正当化するようなことは何もしていない」「米国の顧客は引き続きDJI製品を普通に購入、使用できる」と述べていた。

編集部注:本稿の初出はEngadget。著者Steve Dent(スティーブ・デント)氏は、Engadgetのアソシエイトエディター。

画像クレジット:Matthew Burns / TechCrunch

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(文:Steve Dent、翻訳:Aya Nakazato)

DJI Mavic 3は最高の同社一般向けドローン。カメラ、通信範囲、バッテリー、物体検知すべてがアップグレード

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー

はっきり言っておこう。2199ドル(日本では税込25万3000円)のDJI Mavic 3はすばらしい製品であり、筆者はまだすべての新機能を試せていない。

Mavic 3は、DJIの最新の最上位機種コンシューマー向けドローンだ。折りたたみ式で、高価で、すばらしいデュアルレンズカメラと劇的に向上したドローン / コントローラー間の通信機能を搭載している。DJIのコンシューマー向けドローンとしては、Mavic 3がこれまでで最高の製品であることは間違いない。残念ながら、発売前のファームウェアではいくつかの重要な機能が利用できなかったため、完全なレビューはこれからだ。

新機能は以下のとおりだ。

  • カスタムのHasselblad L2D-20c空中カメラを搭載したデュアルカメラシステム。4/3 CMOSセンサーに2つのレンズ、24mmのプライムレンズと28倍のハイブリッドズーム望遠レンズを搭載している
  • DJI製ドローンとしては初めて1080p/60fpsのライブ映像をドローンからコントローラーに伝送できるようになった
  • AppleのProRes 422 HQおよびH.264/H.265に対応し、最大で5.1K@50fps、DCI 4K@120fps、4K@120fpsのビデオ撮影機能を搭載
  • 改良されたビジョン検知システムにより、0.5~200メートルの範囲で物体を検知できる
  • 46分の飛行時間(バッテリー容量は5000mAh)

先週DJIから筆者の元にMavic 3が送られてきたので、休みなく飛ばし続けている。しかし、このドローンが正式に発売されるまで、いくつかの重要な機能が利用できなかった。新しいActiveTrack 5.0システムとAPAS 5.0物体検知をテストすることができなかったが、これらは過去のバージョンよりも大幅にアップグレードされているそうだ。DJIの主張を確認することはできていないが、新しいActiveTrackシステムをぜひ試してみたいと思っている。過去にDJIが実装したものは印象に残らなかった。

カメラ

DJI Mavic 3は、2つのレンズを含む新しいカメラシステムを採用している。メインレンズはすさまじい。20MPの4/3 CMOSセンサー、24mmのプライムレンズ、84度の視野角を持つ。第2のカメラは、28倍のハイブリッドズームを備えた162mmの望遠レンズを搭載している。このシステムでは、Mavic 3はすばらしい単焦点レンズを備え、ズームは2番目のカメラに任せている。

新しいカメラでは、対応するビデオフォーマットも新しくなっている。AppleのProRes 422 HQ、DCI 4K、5.1Kでのエンコードをサポートしている。ただし、Apple ProRess 422 HQエンコーディングは、4999ドル(日本では税込58万3000円)するより高価なMavic 3 Cineエディションでのみ利用できる(容量1TBのSSDも含まれる)。

カメラでとらえた画像は驚くべきものだ。DJI Air 2Sを使って撮影した画像と比較してみたが、トーンが深く、シャドー部のニュアンスが増すなど、その差は歴然としている。細部までくっきりとしている。

詳しいレポートは近日中に案内する。いくつかの重要なビデオ機能は、DJIがMavic 3を正式に発表するまでロックされていた。最新のファームウェアを使ってドローンをテストする必要がある。

物体検知

筆者はたくさんのドローンを衝突させているが、それは不注意のためではない。私はドローンを必要以上に遠くへ(そして近くへ)飛ばす。プロップも安いし。しかし、Mavic 3はどれだけ試みてもまだ衝突していない。このドローンはすべてを見ている。

物体検知や衝突軽減などの機能は、数世代前からドローンの標準機能として搭載されている。それでも、今回の最新バージョンでは、より遠く、あるいは近くの物体を検知するなど機能がアップしている。

本稿執筆時点で、DJIはまだMavic 3の機能を大幅にアップデートした最新のファームウェアに更新していない。しかし、リリース前のソフトウェアでもMavic 3はすばらしい。

ミシガン州は秋で、ほとんどの木の葉が落ちている。しかし、Mavic 3は気にしない。どんなに小さな枝でも簡単に検出することができる。Mavic 3は停止するか、物体を迂回しようとすることができる。

Mavic 3と一緒に森の中を散歩してみた。ほとんどの場合、Mavic 3は障害物を避けるために左右にスライドしながら自力で進むことができた。筆者はMavic 3に前に進むよう命令するだけでよく、あとはMavic 3が自分で道を見つけた。これまでのDJI製ドローンでもできたことだが、ここまでスムーズではなかった。以前の衝突軽減システムは信用できなかった。今回のシステムはかなり改善されているように感じる。

Mavic Pro 2と同様、Mavic 3にもドローンの隅々まで監視するセンサーが搭載されている。加えて、6つの魚眼ビジョンセンサーと2つの広角センサーを備える。DJIはこれを「全方向障害物検知」と呼んでいるが、4方向しか見られないAir 2Sよりも一歩進んだ機能だ。

通信範囲

これまでのモデルと比べてMavic 3は2つの点で優れていることに気づく。1つは、通信接続がより強化されていることだ。これまでのドローンでは切れてしまうような場所でも、飛行中にMavic 3とのコンタクトが途切れることはなかった。Mavic 3は、1080p/60でコントローラにライブ映像をストリーミングするが、これは過去のモデルの2倍のフレームレートであり、注目に値するものだ。

DJIは、最大伝送距離は15kmだとしている。これは9マイルを超える距離だが、FAA(米連邦航空局)の規制により、筆者はこの距離をテストすることができない。しかし、Mavic 3の航続距離は本当にすごいものだ。

Mavic 3を使って、川に低い橋がかかっている放棄された都市部など、いくつかの馴染みのスポットを短時間で回ってみた。筆者はこのエリアでドローンを飛ばすのが好きだ。過去のドローン(DJI Air 2SとMavic Pro 2)は、橋の下を通るときに通信を維持するのに苦労した。Mavic 3の通信は始終つながっていた。

さらに、家の裏にあるトウモロコシ畑でドローンを飛ばしたときにも、送信力の向上に気づいた。他のドローンでは畑の上をかすめることができることが多いが、ドローンが何百フィートも上空にあるのではなく、地面から数フィートの距離にあると通信範囲が極端に狭くなる。Mavic 3にはそのような問題はなく、ライブビデオを1080p/60でコントローラにストリーミングすることができた。

ライブ映像のプレビューも美しい。十分な距離まで近づくと、1080pのフルHDを60fpsで送信する。フレームレートの向上は喜ばしいことだ。さらに、ビデオプレビューがスムーズになったことで、ドローンの操縦がより楽しいものになっている。

製造品質

  • DJI Air 2と比較して、構造と製造品質は向上している。しっかりとしていてで、おもちゃのようには見えない
  • Mavic 3のプロップアームは、小型のAir 2Sに搭載されているものよりも大幅に薄くなっている
  • プロップは4.5インチ(約11cm)。Air 2Sのプロップは3.5インチ(約8.8cm)だ

バッテリー

  • Mavic 3では、従来のモデルから新しいデザインのバッテリーを採用している。重さ335.5gの4つのセルのユニットだ。ドローンのボディにスライドして装着する
  • DJIが用意したコネクターで充電する。充電ドックはUSB-Cを採用している
  • バッテリー駆動時間は46分という。筆者の体験から、風が強い状況では平均30分間程度だ

記事掲載時にはテストできなかったこと

    • 120fpsのビデオモード
    • APAS 5.0。発売前のファームウェアには、最新の物体検知機能と衝突軽減機能が搭載されていなかった。そのためMavic 3には過去のバージョンの機能が搭載されており、小さな木の枝程度の物体を識別して回避することができた
    • ActiveTrack 5.0。この機能は後日提供される。時期は未発表。このシステムでMavic 3は進行方向に関係なく物体を追跡できるようになるとみられる。この機能の過去のバージョンは、主にドローンに向かって移動する物体、またはドローンから離れて移動する物体の追跡に限られ、左右や斜め方向には対応していないという残念なものだった。この新機能はぜひ試してみたい

4G Network-Powered Transmission。このアタッチメントは、4Gネットワーク通信を利用して映像伝送を改善すると思われる。後日リリースされる予定で、本稿執筆時点でテストできていない。

詳しいレビューは近日中に掲載する。来週をお楽しみに。

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(文:Matt Burns、翻訳:Nariko Mizoguchi

【レビュー】DJIの最新アクションカメラ「Action 2」はすばらしいプロダクトだが、オーバーヒート問題は未解決

第2世代となったDJIの「GoProキラー」は、これ以上ないほどの出来栄えだ……スペックを見た限りでは。

この圧倒的に小さい「DJI Action 2(DJIアクション2)」は、コンパクトでありながら充実したスペックを誇り、コアカメラユニットの機能を拡張できる魅力的なモジュラーデザインを採用している。率直にいうと、Apple(アップル)が古い「GoPro Session(セッション)」カメラの再デザインを担当したらこんな感じになるのではないかといった印象だ。この製品には2種類のバリエーションが設定されている。コアカメラユニットと、それにマグネットで取り付けられて長時間の撮影が可能なバッテリーキューブが付属する税込4万9500円の「DJI Action 2 Powerコンボ」と、カメラユニットに取付可能なフロントタッチ画面モジュールがセットになった税込6万3800円の「DJI Action 2 Dual-Screenコンボ」だ。重量56グラムのAction 2コアカメラユニットは、4K/120fpsで撮影可能な最新の「GoPro Hero10 Black(ゴープロ・ヒーロー10ブラック)」に匹敵する性能を半分のサイズで実現する……少なくともそのように宣伝されている。

筆者はこのデバイスを数日間使用する機会を得たが、見出しが示すように、今回の試用では問題がないわけではなかった。要するに、このデバイスは非常に美しく、いくつかの明確な方法で革新をもたらしたものの、まだ発売に向けて準備が整っていないような状態だったのだ。

まず最初に、良い点を挙げよう。

ハードウェアは非常にすばらしく、モジュラーデザインは期待以上にうまく機能する。マグネットクリップやロック機構もしっかりしていて、全体的に密度の高い重厚感があり、これまで試したどのアクションカメラよりも高級感がある。映像画質は、この価格帯のアクションカメラとしては概ね期待どおりで、同梱されていたネックレスのようなマウントやマグネット式マクロレンズなどのアクセサリーも楽しめた。外付けのバッテリーユニットや画面モジュールに取り付けないと、中心のカメラユニットを充電できないといったクセはあるが、全体的に見てこのモジュール方式はうまくできている。

画像クレジット:DJI

このデザインは、主に携帯性とバッテリーライフのバランスを考えたものだ。Instagram(インスタグラム)に投稿するための短い動画を撮影するだけなら、追加モジュールは家に置いておくことができる。DJIはAction 2を、プロアスリートやインフルエンサーのような人向けのクロスオーバーアクションカメラとして販売することを目指しており、付属のマグネット式ストラップで胸に装着できるコンパクトなデザインになっている。

Action 2で4K動画を撮影した(というか、撮影しようとした)ところ、1回の充電で約30分の映像をコアカメラのみで撮影できることがわかった。これはソーシャルメディアに投稿するためのクリップとしては十分だが、一般的なアクションカメラとしては物足りない(DJIは最大70分の駆動時間を謳っている)。バッテリーモジュールや画面モジュールを取り付けて撮影すれば、より長時間の撮影が可能になる。

さて、次は悪い点だ。

理論上、120フレームの安定した4Kビデオをこの小さなパッケージで撮影できるというのは、信じられないほどすばらしいが、しかし残念ながら、この謳い文句は真実に対して良く言い過ぎだということがわかった。最高の画質設定で実際に撮影できた時間は5分に満たず、それを超えるとオーバーヒートのために自動的に録画を停止してしまうのだ。実際、どの設定にしても、最終的にオーバーヒートで停止することなく、4Kで撮影を続けることはできなかった。最も低い24fpsの設定でさえもだ(このモードでは15分弱の映像を撮影できた)。機能しないほど熱くなるというのは、DJIが胸部や頭部に装着できると宣伝している製品にとって厳しい問題だ。

DJIの広報担当者は、他のレビュアーでも同様のオーバーヒートによる問題があったことを確認しており、今のところは低い解像度で撮影することが唯一の解決策であると述べている。

画像クレジット:DJI

ハンズオンではこれ以上深く掘り下げることが難しい。なぜなら、どのフレームレートでも一貫して4K品質のビデオを撮影できるわけではないので、少なくとも発売当初は、誰かに購入をお奨めしにくい。Action 2の大きく世代を超えたデザイン変更の大胆さは評価できるが、GoProの段階的な連続したアップグレードにも敬意を持てるからだ。GoProにはAction 2のような華々しさはないものの、一貫して宣伝通りの機能を発揮することができる。

我々は概して、初代DJI Actionカメラの大ファンだった。2019年に発売された初代Actionは、GoProの強力なライバルになることを証明しただけでなく、非常に説得力のある数々の機能を披露し、その多くは歴代のGoProで採用されることになった。「しかし、今のところ、ここで見つけられる欠点はほとんどが小さなものだ。このことは、老舗企業の製品とはいえ、実質的に第一世代の製品としてはかなり注目に値する」と、同僚のBrian Heater(ブライアン・ヒーター)は当時書いていた。

DJIはファームウェアのアップデートでこれらの問題を解決するかもしれないが、現時点でこのデバイスは、明らかにレビュアーに送る準備ができていなかった。メーカーがいくつかの重要な修正を示すまで、私なら注文するのを控えたいと思う(DJI Action 2は10月27日より販売中)。

画像クレジット:DJI

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(文:Lucas Matney、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー

DJIがアクションカメラ「DJI Action 2」を発表しました。

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー

DJI Action 2は、マグネット着脱式デザインのアクションカメラです。単体でも使えますが、タッチ対応の画面がついたモジュールや、服にくっつけることができるストラップ、サードパーティー製のアクセサリーも装着できるアダプターマウントなど、様々なものと接続できます。

また、コンパクトで56gと軽量ながら、4K/120fpsのスローモーション、4K60fpsの動画が撮れるなど、アクションカメラとして高性能。ほかにも、手ブレ補正、防水対応、タイムラプス、AI編集(スマホアプリ)など様々な機能に対応しています。

価格は「DJI Action 2 Dual-Screenコンボ」が6万3800円。「DJI Action 2 Powerコンボ」が4万9500円。違いの詳細は後述します。

▲左:DJI Action 2、右:DJI OSMO Action

▲左:DJI Action 2、右:DJI OSMO Action

DJI Action 2は「2」とあるように、2019年5月に発売された「DJI OSMO Action」の後継機です。とはいえ、ぱっと見は後継機か分からないほどデザインや特徴が大きく変わりました。性能面に関しても、Osmo Actionよりセンサーが1/1.7型へ大きくなり、FOV(映像の画角)の種類が増えて、プロセッサーも強力に。

筆者は、先行で1週間ほど使わせてもらったので、この記事では使用感や実際の作例をお届けします。

小さくて軽いため毎日持ち歩きたくなるほど生活に馴染む

DJI Action 2は、日常使いや、旅行、激しいスポーツなど様々なシチュエーションで使えます。筆者は毎日持ち歩いて動画を撮っていましたが、小さくて軽いため毎日持ち歩きたくなるほど生活に馴染むんです。

▲DJI Action 2のサイズ。長さ39mm、高さ39mm、幅21mm

▲DJI Action 2のサイズ。長さ39mm、高さ39mm、幅21mm

そもそも単体の重量は56g。これは卵くらいの重さで、大きさも卵より小さいくらい。

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー
タッチ対応のOLEDディスプレイがついた「フロントタッチ画面モジュール」を装着しても120gほどなので、iPhone 13よりも軽くなります。

このフロントタッチ画面モジュールは、タッチ対応の画面がついているだけでなく、USB Type-CポートやmicroSDカードスロット、バッテリーも内蔵。外でもクリアな音声で録音できる機能なども備えます。

▲DJI Action 2本体にもタッチ対応の液晶がついています
DJI Action 2単体だと32GBの内蔵メモリーに保存となるため、筆者は基本的にはフロントタッチ画面モジュールとセットで使っていました。

▲はじめは、こんな感じで延長ロットを使ったザ・アクションカメラスタイルで動画を撮っていましたが

▲はじめは、こんな感じで延長ロットを使ったザ・アクションカメラスタイルで動画を撮っていましたが

行き着いたのがこちら

行き着いたのがこちら

行き着いたのがこちら。「DJI Action 2 Dual-Screenコンボ」付属の「磁気ボールジョイント アダプターマウント」のボールジョイントを持つスタイルです。

このスタイルだと、身軽でコンパクトで、スマホのようにパーカーやズボンのポケットにしまえるので、撮りたいときにすぐに撮影できます。

ボールジョイント部分がいい感じに握れるため、持ちにくいといったことも、不安定になることもありません。また、角度が欲しいときはボールジョイントで調整もできます。

このコンパクトさを気軽に持ち運べて、アクションカメラならではの防塵性・防水性・耐衝撃性(3つ揃っているのは本体のみ)があり、多少乱暴にも使えるため、生活に馴染んだというわけです。

こちらの動画は、1週間使い続けたうちの数日を切りとってVLOG(ブイログ)風に仕上げたもの。画質や音声はあえていじっていない動画です。幹線道路沿いを歩いているときも大声でしゃべったりはしていないですし、お店の中など暗所でも撮っていたり、船の上でも撮っていたりと、色んな場所で普通に撮っている様子をまとめました。

動画内では、スローモーション、ズーム、超広角などの機能も使用。また、DJIのスマホアプリ「DJI Mimo」でテンプレートを選ぶとAIが編集してくれる機能の作例も入れています。DJI Action 2で撮ったそのままを詰め込んでいるので、一度ご覧になってみてください(なお、4Kではなく2.7Kで撮っているのはスマホにデータ転送をするため。データが重いと転送に時間がかかるので)。

動画を撮ってみた感想は、「画質は綺麗で音声も思った以上に録れている」でした。画質は編集なしでも色が綺麗に出ていますし、船の上で風の音がうるさくないのは驚きです。船と鳥が一緒に進んでいるスローモーション部分もいい感じですし、VLOG的に使うのであればサイズ感も重量的にもぴったりだと思いました。

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー
こちらはDJIのスマホアプリ「DJI Mimo」の画面。さきほど少し触れましたが、DJI MimoとDJI Action 2を接続してデータを転送すると、手軽に動画を編集できます。動画転送に時間はかかりますが、テンプレートを選んで動画を選ぶだけでAIがいい感じに編集してくれる機能をつかうと、2~3分ほどで動画が完成。

  • データを転送する
  • テンプレートを選ぶ
  • 動画を選ぶ
  • 書き出しする

以外はアプリ任せなので楽ですし、初心者でも簡単です。もちろん、切りとりたい場所を変えるなどアプリがつくってくれた動画を編集もできます。

▲アプリで作った動画

この動画は新宿御苑を散歩しているものですが、SNSにサッとアップするならこれくらいの長さと編集の感じが良いと思うんです。この動画くらいのものであれば、データ転送したあとは5分もあればアプリがしあげてくれますし、アプリ内に普通の動画編集ができる機能もあるので、パソコンで動画編集しない人にもDJI Action 2はおすすめできます。

良いところイマイチなところ

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー
ここで改めて注目したいのが「コンパクトさ」です。DJI Action 2はアクセサリーを使って服に付ければ、ミラーレス一眼や一般的なアクションカメラの撮影のように片手を塞ぐことはありません。

強力なマグネットでくっついているので落ちる心配はないですし、56gと軽いので重さが気になることもないですし、両手が自由なので荷物を持っているときでも手軽に撮影できます。旅行時は荷物を持っていることも、ご当地名物を食べていることなども多いと思うので、両手があくのは地味にポイントです。

▲アクセサリーの一例

▲アクセサリーの一例

さらに、アクションカメラだからこそのアクセサリーの豊富さも魅力。1/4インチのねじ穴や、いわゆるGoPro マウント系のアクセサリーはサードパーティー製からも多く出ているので、自分好みのものを見つけやすいです。また、自転車・バイク向け、エクストリームスポーツ向けなど様々な用途に対応したアクセサリーなどもあります。

と、ここまで良いところばかりを挙げてきましたが、もちろんイケてないところもあります。

  • 本体が小さいこともありバッテリーは長くは持たない
  • 本体のみで使う場合、容量が32GBなのでこまめにバックアップをとらないとすぐデータがいっぱいになる
  • 暗所撮影にはあまり向かない(アクションカメラ全体的に)

など。DJI Action 2の本体でのバッテリー駆動時間は70分。フロントタッチ画面モジュールに接続すると160分、電源モジュールに接続すると180分、というのが公式の情報です。ただし、これは1080p/30fpsでの動画撮影 省電力モードがオン)で測定された値なので、実際はもう少し短いです。

すぐ切れるみたいなことはないですが、お出かけして使おうと思うと小まめに充電したほうが良いです。

また、本体の容量が32GBしかありません。4K撮影を長時間するには向かないですし、microSDカードスロットはモジュールについているので、4K撮影時は基本的にモジュールを装着した運用となります。あと、これはアクションカメラ全体的にいえることですが、暗所撮影は得意ではないです。ここはある程度割り切るしかないかなと思います。

とはいえ、アルミ素材は手触りも良く、デザインはかっこよくて、小さくて軽くて、誰でも使える手軽さはマイナス面を十分に補う魅力です。

主な機能と価格

卵より小さなアクションカメラ、ガチで毎日持ち運べるDJI Action 2実機レビュー
DJI Action 2は上記で挙げた撮影方法も含め・・・・・・

  • 通常撮影
  • スローモーション
  • タイムラプス & ハイパーラプス
  • QuickClip(10秒/15秒/30秒の短いショート撮影)
  • ライブ配信(1080p/30fpsのライブ配信)
  • UVC DJI(パソコンのウェブカメラとして使う機能)

上記のような撮影が可能です。手ブレ補正は電子式の「RockSteady機能」と、映像中の水平方向の安定性を確保できる安定化アルゴリズムの「HrizonSteady機能」を搭載。

イメージセンサーは 1/1.7インチで、f/2.8、超広角155度 FOV、最大120fpsの4K動画を撮影可能。32GBのストレージ内蔵し、単体で水深10mまでの防水性能も備えています。

DJI Action 2 Dual-Screenコンボ

DJI Action 2 Dual-Screenコンボ

価格は、DJI Action 2 Dual-Screenコンボが6万3800円。同コンボには、DJI Action 2 カメラユニット、フロントタッチ画面モジュール、磁気ストラップ、磁気ボールジョイント アダプターマウント、磁気アダプターマウントが同梱されています。

▲DJI Action 2 Powerコンボ

▲DJI Action 2 Powerコンボ

DJI Action 2 Powerコンボが4万9500円。同コンボには、DJI Action 2 カメラユニット、タッチ画面がついていない電源モジュール、磁気ストラップ、磁気アダプターマウントが同梱されています。

DJI Action 2は、動画初心者にも、気軽にSNSに動画をアップしたい人にも、もっと楽に動画編集をしたい人にも、VLOGを撮るような人にも、エクストリームスポーツをやっている人にもおすすめできる1台です。

ほぼ毎日持ち歩いてライフログカメラ的に使用しましたが、本当に生活に馴染みました。毎日持ち歩けるカメラを探していた方にはとくに検討して欲しいなと思います。

(砂流恵介/Keisuke Sunagare。Engadget日本版より転載)

DJI製ドローン「Matrice 300 RTK」利用し愛媛県大三島の日本一高い送電鉄塔にかかる海峡横断部の送電線点検の実証実験

DJI製ドローン「Matrice 300 RTK」利用し日本一高い送電鉄塔にかかる海峡横断部の送電線点検の実証実験DJI JAPANは10月26日、エネルギア・コミュニケーションズ、中国電力ネットワークと共同で、愛媛県大三島にある日本で1番高い送電鉄塔から海峡にかかる送電線の点検を、ドローンとズームカメラで自動的に行う実証実験を実施したと発表した。

送電線の外観検査は、これまでヘリコプターからの目視やカメラ撮影、また地上からの目視などに頼ってきた。手動のドローンを使うこともあるが、作業員の経験に頼ることが多い。そこで、DJIの業務用ドローン「Matrice 300 RTK」の自動飛行機能による点検の実証実験を行った。

実験は、直径35mmの送電線を1.2kmに渡って水平移動しながら点検するというもの。事前に、鉄塔と送電線の形状と位置を示す点群データを取得し、ズームカメラ「Zenmuse H20T」で外観を撮影した。このデータをもとに、解析ソフト「DJI Terra」で正確な3Dモデル点群を作り出した。これを使って、送電線と一定の距離(25m)を保ちながら撮影を行うドローンの自動飛行プログラムを作成し、実行。

結果として、作業時間は従来方式にくらべて大幅に短縮された。撮影データは、最大23倍の光学ズーム、有効画素数2000万画素のカメラで撮影された高精細な画像として取得できた。画像はリアルタイムで確認できるので、問題のある箇所が発見された際は、その場で再撮影などの対処ができる。また海峡部の強風に対しても、ドローンは持ちこたえることができた。この撮影データは、後にAIによる画像解析が行われるという。

この実験により、ドローンによる点検の高い有効性が実証されたとDJIは話している。

DJIの新型ドローン「Mavic 3 Pro」の情報がリーク、2基のカメラを搭載し飛行時間は46分間に

The Verge(ザ・ヴァージ)が入手したDroneDJ(ドローンDJ)とJasper Ellens(ジャスパー・エレンズ)氏のリーク情報によると、DJIの次期ドローン「Mavic 3 Pro(マヴィック3プロ)」は、前モデルよりも大幅にアップグレードされるようだ。飛行時間が大幅に延長されるとともに、1基のみではなく2基のカメラを搭載し、その1つには望遠レンズ、そしてもう1つにはより大きなフォーサーズ(4/3型)イメージセンサーを搭載する可能性があるという。もしそれが正しければ、2021年後半に登場すると伝えられるMavic 3は、映像作家や航空写真家にとって非常に魅力的なものになるだろう。

現行の「Mavic 2 Pro(マヴィック2プロ)」と「Mavic 2 Zoom(マヴィック2ズーム)」では、ユーザーはより大きなセンサーか、それとも24-48mm相当のズームか、どちらかを選択する必要があったが、新モデルでは1台のドローンで両方とも使えるようになる。Mavic 3 Proは、フォーサーズセンサーを採用した2000万画素、24mm F2.8-F/11のプライマリーカメラと、160mm相当の望遠レンズを搭載した1200万画素、1/2インチセンサーのセカンダリーカメラという2つの独立したカメラを搭載すると報じられている。

フォーサーズセンサーは、空撮をする人にとって大きな恩恵となるだろう。細部の表現に優れるとともに、概してより映画的な映像の撮影が可能になるからだ。現在、このフォーマットで撮影するには、大型で比較的高価なドローンと、多くの場合はDJIの「Zenmuse(ゼンミューズ)」ラインやPanasonic(パナソニック)の「BGH1」のような別のカメラが必要になる。同時に、2つめの望遠カメラがあれば、より汎用性が高まるだろう。

また、この新型機はUSB-Cによる直接充電が可能になるので、バッテリーを取り外す必要がない。これらのことから、重量はMavic 2 Proの907gから、Mavic 3 Proでは920gへと少し増加する。カメラやその他の新機能の追加により重くなるにもかかわらず、Mavic 3の飛行時間は46分と、Mavic 2の31分から大幅に伸びる見込みだ。

Mavic 3には「Pro(プロ)」モデルと「Cine(シネ)」モデルという2種類が設定され、Mavic 3 Cineには内蔵SSDと、より高速な転送を可能にする「1Gbps Lightspeed Data Cable(1Gbpsライトスピード・データ・ケーブル)」、そしてディスプレイを搭載したスマートコントローラーの新バージョンが付属し、最大動画伝送距離はMavic 2 Proの10kmから15kmに拡がるという。

Mavic 3 Proの価格は、現行のMavic 2 Proと同じ1600ドル(約17万7000円)になると伝えられている。Cineモデルの価格ははっきりしないものの、約1000ドル(約11万円)ほど高くなる可能性があるようだ。それでも、このようなハイテクカメラドローンとしては比較的お買い得と言えるだろう。エレンズ氏によれば、発売は両モデルとも11月15日になる見込みだという。

編集部注:本記事の初出はEngadget。執筆者のSteve DentはEngadgetの共同編集者。

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画像クレジット:DJI

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(文:Steve Dent、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

さらにコンパクトになったDJIのスマホ用スタビライザー「OM5」発売、1万7930円

DJIのカメラスタビライザー技術は、ドローン技術の延長線から始まったものだが、今や独自の強力なラインに発展している。2020年のちょうど今頃、同社は「Osmo(オスモ)」製品の中でスマートフォン用に設計された「Osmo Mobile(オスモ モバイル)」を、よりシンプルに「OM」へとリブランドすることを発表した。そして米国時間9月8日、その最新モデル「OM 5」が登場。よりコンパクトなデザインになり、被写体追従性が向上し、スマートフォンに取り付けるクランプもアップグレードされている。

携帯性は今回の最大のセールスポイントだろう。2020年のモデル「OM 4」に比べて、サイズはざっと3分の1ほど小さくなり、重量もかなり軽くなっている。より角度をつけた撮影が可能になる伸縮性の延長ロッドも内蔵された。さらに手元にボタンが追加されるなど、物理的な操作性も向上している。

画像クレジット:DJI

DJIは今回、エントリーレベルのユーザーにもう少し焦点を当てているようで、新機能の「ShotGuide(ショットガイド)」を使えば、初心者でもチュートリアルを参考にしながら撮影し、自動編集で簡単に動画を作成できる。被写体トラッキング性能もアップグレードされた。「ActiveTrack 4.0(アクティブトラック4.0)」は、最大5m/sのスピードで、最大3倍のズームを使ったトラッキングに対応し、同社によれば「被写体が激しく動いていても正確に認識し続け、被写体をフレームの中心に捉えながら安定したトラッキング」を行うという。

関連記事:DJI新ジンバル「OM 4」はスマートフォンを磁力吸着、ヒッチコック効果など新機能多数

この3軸ジンバルには、DJIらしく多くの撮影モードが備わっている。ハンドジェスチャーで動画撮影の開始・終了を操作できるジェスチャー操作、タイムラプス / モーションラプス/ ハイパーラプス、パノラマ、DynamicZoom(ヒッチコック風の効果)、スピンショット(スマートフォンを回転させ、スピン効果が加えられる)、そして自動レタッチの美顔効果などだ。また、プリセットのジンバル動作や音楽を利用できるストーリーモードのテンプレートも多数用意されているが、これらは基本的にSNS向けの短編動画を簡単に作成するためのものだ。

新しいスマートフォン用クランプは、ケースの上からでも装着できるように設計されている。つまり、OM 5にスマートフォンを装着するためにプロテクションを外す必要がない。さらに明るさと色温度を調整できる補助ライトを携帯電話の前面に追加する「Fill Light Phone Clamp(補助ライト内蔵スマートフォンクランプ)」も、別売りアクセサリーとして用意される。日本での価格は税込6160円で、後日発売される予定だ。

DJI OM 5は公式オンラインストアで先行販売中。日本での価格は税込み1万7930円となっている。

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画像クレジット:DJI 

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(文:Brian Heater、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

DJIが新型ドローン「Air 2S」を発表、カメラ機能が向上、伝送距離はプロモデル並に

DJIが最も人気のあるドローンの1つをアップデートした。すでに優れていた製品をさらに改善することになった新機能をご紹介しよう。999ドル(日本価格はスタンダード版が税込11万9900円)の新製品「Air 2S」には、大型センサーと優れた物体検知 / 追跡機能が搭載され、最大転送距離も向上。持ち運び可能なプロシューマー仕様のドローンを探している人にはおすすめしやすい製品だ。

筆者は先週からこのドローンをテストしてきたが、悪天候のため、今回は完全なレビューを作成することができなかった。来週の記事を楽しみにお待ちいただきたい。

2020年に発売された(レビュー記事)先代の「Air 2」は、多くの人がおそらく必要とする以上の性能を備えたすばらしいドローンだった。手頃な価格と持ち運びしやすいサイズに多くの機能が詰め込まれていた。ほとんどの人にとって間違いなく最高のドローンになるだろうが、Air 2Sはさらに価値と能力が高められている。

Air 2とAir 2Sの主な違いは3つ。そのうち2つは技術仕様書に記載されており、1つはマーケティング的には意味のないことだが、現実的な使用におけるパフォーマンスにつながる機能だ。Air 2Sでは、イメージセンサーがAir 2の1/2インチから1インチに大型化した。また、物体検知機能では上方障害物センサーが新たに追加され、木や電線などの障害物の周りでも安全に飛行できるようになっている。

多くのユーザーにとって、最も顕著な改善点は伝送距離だろう。DJI Air 2Sの最大伝送距離(フルHD動画)は12km(日本では8km)と、初代DJI Air2の約2倍となった。私の経験によれば、現実的な環境における使用でも1マイル(約1.6km)を超える距離から安定した動画転送が可能だ。

この伝送距離は、私にとってまるで魔法のようだ。私は初代「Phantom(ファントム)」以降のほとんどのDJI製ドローンを含め、何十台ものドローンをテストしてきた。コンシューマー機レベルのドローンの伝送距離は、毎年少しずつ長くなっている。だが、今回の新製品は違う。Air 2Sの伝送距離および飛行距離は、Air 2のそれらを大きく超えて、いくつかのプロフェッショナル機のドローンと同等になっている。

また、Air 2Sには「OcuSync 3.0(O3)」と呼ばれる最新の映像伝送技術と、2本ではなく4本の伝送アンテナが搭載されている。しかし、これらのディテールはオーナーの目から隠されている。物理的には、アンテナが追加されたことがわかるような外観上の違いはない。

DJIはまた、自動化された撮影モードに、より高度な「MasterShots(マスターショット)」と呼ばれる新機能を追加した。同社によると(私はまだテストしていないが)、マスターショットを起動すると、ドローンは自動で飛行経路を計画し、プロレベルの空撮が今まで以上に簡単に行えるとのこと。FocusTrack(フォーカストラック)ではドローンが被写体を追跡し、選択した人物や対象物にピントを合わせ続ける。これは従来も用意されていたオプションと同様だが、DJIによるとシステムがアップデートされており、パフォーマンスが改善されているという。

Air 2Sでは、先代のAir 2からカメラもアップデートされている。DJIはこの新型モデルに、1インチの2000万画素イメージセンサーを搭載した。これによって5.4K/30fpsまたは4K/60fpsの動画を最大ビットレート150Mbpsで撮影できる。デジタルズームは撮影解像度に応じ、例えば4K/30fpsでは4倍、2.7K/30fpsでは6倍、1080p / 30fpsでは8倍ズームに対応する。

価格は、従来の同レベルのドローンとそれほど変わらない。ドローン本体、送信機、バッテリー1個と必要なケーブルや部品一式が含まれる999ドル(日本では税込11万9900円)のスタンダード版の他、バッテリー2個、NDフィルター、充電ハブ、ショルダーバッグが付属する1299ドル(日本では税込16万5000円)の「Fly More コンボ」パッケージが用意されている。

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カテゴリー:ドローン
タグ:DJI

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(文:Matt Burns、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

スタートアップが大企業に勝つ方法とは、ドローンの巨人DJIと新興Skydioのケーススタディ

画像クレジット:Skydio

本稿は川口りほ氏(@_nashi_budo_)による寄稿記事。川口氏は独立系ベンチャーキャピタルのANRIでインターンを行う東京大学博士課程の学生だ。ANRIは大学発の研究技術開発スタートアップへの投資や女性起業家比率の向上に注力するVCである。

ーーー

私が研究を事業化するプロジェクトをしていた頃、投資家にピッチをすると、必ずと言っていいほど以下のような質問をされた。

  • これからXX(大企業の名前)が同じことをしたらどう戦うのか。すでに〇〇(大企業の名前)がいるが何が違うのか。
  • Facebookからユーザーを奪えるのか
  • Googleのエンジニアリング力にどう勝つのか
  • Amazonが多額の資金を費やして同じことをしたらどうするのか

このように聞かれた場合、みなさんならどのように答えるだろうか?

投資家にそんな質問をされたときに私自身悩むことが多かったので、この記事では大企業に勝つための戦略を立てやすくなるような考え方のフレームワークについて書こうと思う。

大企業がいても成功したスタートアップの例

大企業がすでに市場を独占していても圧倒的な成長をしてきたスタートアップは数多く存在する。

大企業がすでに存在していてもスタートアップが勝つにはどうしたらよいのだろうか。上記のような例から私たちが学べる戦略とはなんだろうか。

結論から言えば、それは「大企業と直接対決しないこと」だ。

大企業と比べてあらゆる面で圧倒的に不利であるスタートアップが勝つには、。できるだけ真っ向勝負を避け、「戦わずに戦うこと」が重要になる。つまり、戦う軸をずらして、大企業の射程圏内から外れることが重要なのだ。

ここからは、ずらすべき「4つの軸」と、そのそれぞれにおいて、どのように軸をずらすべきなのかを説明しよう。それを説明するための例として、Skydioの成長戦略を深堀っていく。Skydioはなぜドローン市場を独占していたDJIを抑え、コンシューマー向けドローンのプラットフォームを築くことができたのだろうか。

大企業と直接戦わないためにずらす4つの軸

4つの軸を説明する前に、SkydioとDJIが市場を独占していた当時の状況について簡単に説明しよう。このような状況で、みなさんならどのような戦略を立てるか想像しながら読んでみてほしい。

Skydioは2014年、MITでドローンの自律飛行の研究に従事していたAbraham Bachrach(アブラハム・バックラック)氏とAdam Bry(アダム・ブライ)氏によって設立された。

Skydio設立時のドローン市場は黎明期で、多くの企業が出現しては、DJIの品質・価格・機能などあらゆる面で太刀打ちできず、競争に負けて倒産していった(Lily robotics、3D roboticsなど)。

当時、DJIの主な顧客はドローンを飛ばす方法を熟知している経験者やプロの写真家だった。しかし、Skydioはそのようなドローン愛好家をターゲットとはせず、操縦いらずの完全自律飛行技術を搭載したドローンの開発にすべてを賭けた。完全自律飛行は技術的に難易度が高く、DJIを含む他の競合は苦戦していたが、Skydioはその技術を達成すべく多額の研究開発費用と時間を費やす。

その結果、2018年になると画期的な自律飛行技術を搭載した「Skydio R1」を売り出すことに成功した。障害物を回避しながら飛行し、人を追尾しながら撮影を行うという高い技術で世界にその名を馳せることになる。R1の自律飛行技術が基礎となり、2019年には非GPS環境下での自律飛行を可能にした「Skydio 2」を開発。人を追尾して撮影するホビー用途だけでなく、屋内や橋下などGPSが機能しない場所において、点検・警備・監視など様々な領域で省力化を目的とした活用方法も可能になった。

このようにして、ひとつの尖った技術を武器にSkydioはDJIに対抗することができる米国を代表するドローンメーカーとなり、Andreesen Horowitz、Levitate Capital、Next47、IVP、Playground、NVIDIAなどの投資家やパートナーから支援を受け、現在も事業を拡大し続けている。

では、4つの軸をもとにSkydioの戦略を紐解いていこう。

4つの軸をずらす

スタートアップが大企業と競争するうえで、ずらすべき軸には以下の4つがある。

  1. 時間をずらす
  2. 強みをずらす
  3. 市場をずらす
  4. 地域をずらす

時間をずらす

現在を積分していって訪れる未来を目指すのではなく、達成したい未来像から現在取り組むべきことを逆算して取り掛かることが重要になる。大企業が積み重ねていったら達成しうる領域内で戦うと負けてしまうので、達成したい未来にタイムワープするにはどうしたらいいかを考えることで直接対決を回避することができる。

そして、スタートアップの場合は、タイムワープに使える飛び道具となりうる最先端の技術やこれから発展しそうな技術に積極的に賭けることで、大企業が積み重ねていっても到達しないポイントにより早く到達することが可能になると考えられる。

Skydioには叶えたい世界があった。SkydioのCEOであるブライ氏とCTOのバックラック氏は、当時どの企業も自律飛行を実現できていなかったなか、完全自律飛行のドローンが秘める可能性を信じていた。人がいなくてもドローンがみずから複雑なタスクをこなす世界を夢見ていたのだ。

ドローンの操縦方法を熟知した顧客がメインであった当時のドローン業界だったが、彼らは従来の手動ドローンでは、ユースケースや規模が制限されることを弁えていた。そこで、彼らは自律性こそがドローン業界にパラダイムシフトを起こし、自分たちが夢見る世界を実現する技術であると確信していた。

もしもSkydioが、DJIがビジネスを積み重ねていけば到達しうる未来に近い地点を目標にしていたら、DJIのポテンシャルに飲み込まれて失敗していった多くのドローンスタートアップと同じ末路を辿ることになっていただろう。

さらに、彼らは機械学習の分野における技術革新の波も捉えていた。創業当時から、技術革新が起きたばかりで黎明期だったディープラーニング技術を、自律飛行技術の実現を加速するための飛び道具として採用していたのだ。当時、SLAM技術(自己位置推定とマッピングの同時実行を行う技術)としてレーザーセンサーを使用したLiDARの方が一般的だったが、Skydioは発展段階にあった深層学習の発展性に賭けて、Visual SLAMを使って開発に成功しました。

スタートアップは技術の組み合わせで画期的な製品を開発するため、技術革新の波にうまく乗ることが重要だ。イノベーションの波に乗るためには、今日すぐに使える技術に固執するのではなく、まだ応用段階ではない最先端の技術を理解し、大学の研究レベルの専門知識をつけることも必要になる。

強みをずらす

大企業と同じ強みを武器に、同じエリアで少しだけ優位な製品を開発できてもすぐに追い抜かれてしまう。そこで、スタートアップがやるべきことは、新たな軸を追加して、新たなエリアを生み出すことだ。戦うエリアを見極めたら、そのエリアに集中的に資金や時間を投下する。

少し分かりにくいので、上の図を使ってSkydioの例を持ち出しながら説明しよう。Skydioが自社製ドローンのSkydio R1を開発する際、目標とする自律性から数ノッチ落として、DJIのホビードローンよりわずかに自律性が優れている同価格くらいの製品を目指しても良かったはずだ。そうすればSkydioは莫大な研究開発費も不要になり、すぐに販売して売り上げも出た可能性がある。しかし、このような製品を開発した場合、図のようにDJIと同じエリアで戦うことになる。こうなってしまうと、DJIはドローンの価格を下げて(DJIにとっては痛くも痒くもない)競合であるSkydioをいとも簡単に射抜くことができてしまう。このようにして失敗していった米国のドローンスタートアップは多くある。

そこで、SkydioはR1を開発するとき、価格と機能からなるエリアを捨てて、新たな軸である自律性を追加することにした。そうすることで、DJIのポテンシャルから遠ざかり、新たなエリアに集中して強みを尖らせることができるようになった。

その結果、センサーや洗練されたオンボードコンピューティングのためのコストがかかり、DJIのドローンと比較してはるかに高価になる。自律性を追求すればするほど多くのセンサーが必要になり、電力消費量が大きくなるため、飛行時間やペイロードが落ちるなど機能面でも劣ることになる。しかし、Skydioは価格や機能を諦めてでも、DJIとの直接対決を回避し、自律性という軸を新たに追加して、DJIの影響を受けないエリアで戦うことに決めたのだ。

市場をずらす

スタートアップにとって大きな市場でビジネスを展開することは大事だが、多くの場合、そういった市場では、すでに多くの大企業がしのぎを削り合っている可能性が高い。そこで、スタートアップは既存プレイヤーが多くいる大きな市場よりもニッチな市場を独占することを目標とした方が大企業と戦わずに済むことがある。また、一見ニッチな市場に見えても事業を進めていく中で潜在市場は大きいことに気づくこともある。

すでに述べたとおり、Skydio R1開発当時、コンシューマードローンマーケットは手動がメインだった。プロの操縦士がターゲットとなる市場において、自分で操縦できないユーザーはドローンスタートアップにとってメインの顧客ではなかった。ドローンを購入する顧客の中で操縦未経験層はニッチな市場だったのだ。

そのような既存のドローンとは対照的に、Skydio R1が開発するドローンは自律飛行するので、非専門家のユーザーでも簡単に操作することができる。そのため、R1は操縦ができないユーザーにとって最も使いやすくなるような設計になっている。ユーザーはスマートフォンアプリでドローンを簡単に制御することができ、追跡モードや周回モードなどをタップ一つで直感的に操作できる。ドローンの操縦未経験者をターゲットにすると、実は潜在市場が大きいことは想像に難くないはずだ。顕在化している市場よりも潜在市場が大きく、事業を広げやすかった良い例だ。

2019年になり、Skydioがコンシューマー用からエンタープライズ用に事業を拡大するようになると、自律制御に対するニーズはさらに高まった。手動操作でドローンを業務に利用しようとすると、訓練コストがかかる上に、手動では複雑で正確な操作に限界があるため用途範囲に制限がある。実は、エンタープライズ向けのドローン市場では、コンシューマー向けのそれよりも深いペインがあったのだ。Skydioが創業当時からこのような成長ストーリーを描いていたかは定かではないが、スタートアップの戦略として非常に参考になる例だと思う。

地域をずらす

スタートアップの場合、国や地域によって技術や製品が様々な理由で規制されることがある。その場合、地域性をうまく利用することで大企業に勝てる可能性が高まる。海外で同じビジネスを展開している大企業があったとしても、日本で簡単にビジネス展開できないことは多い。そのような状況では、地の利を活かすことがスタートアップにとって重要になる。

Skydioは製品の信頼性・セキュリティ面を重視するため、製品の設計、組み立て、サポートを全て一貫して米国の本社で行っている。2020年9月には日本支社も設立しているが、ソフトとハードの開発拠点を1か所に集中させることによる開発スピードの速さを損なわないためにも、日本国内での生産の予定はしていないようだ。

エンタープライズ用の製品を開発する中、Skydioは顧客となる企業の多くが外国製の製品に関連するサイバーセキュリティ・リスクを危惧しているということに気づく。さらに、米軍、米国防総省、米内務省がスパイの恐れを理由に中国製のドローンを禁止し始めてからは、米国政府が信頼できるドローンの市場に空洞ができていた。

2020年12月、DJIは米商務省によって「エンティティリスト(Entity List)」に追加され、米国に拠点を置く企業が同社に技術を輸出することを禁止した。そのため、米国企業がDJIのドローンに使用する部品やコンポーネントを提供することが難しくなり、DJIのサプライチェーンが混乱する可能性がある。また、米国の店舗がDJI製品を直接販売したり、同社との取引を行うことも難しくなる可能性がある。

その一方で、ParrotやSkydioのドローンは米国の政府機関の使用を認められている。Skydioがこのような地政学的外力を予期して米国の本社にサプライチェーンをまとめていたかは分からないが、このように地域に密着した製品を開発することで海外の大企業とは異なるアドバンテージを得られることも意識しておくと良いだろう。

投資家からの質問の意図は?

記事の冒頭で挙げた、「これからXX(大企業の名前)が同じことしたらどう戦うのか。すでに〇〇(大企業の名前)がいるけど何が違うのか」という質問には、どのような意図があるのだろうか。

私が起業家として投資家の前に座っていたときはあまり深く考えたことはなかったが、テーブルの逆側に座ることになった今、やっとこの質問の意図が分かるようになった。

投資家がこのような質問をするとき、質問の裏には二つの意図がある。

1. 純粋に勝つための戦略が知りたい(事業の評価)
2. 十分に思考実験をしてきているか知りたい(起業家の評価)

スタートアップにとって、競合がいること(直接競合であれ、間接競合であれ)は悪いことではない。投資家は競合がいる中でどのように戦っていくのかを知りたいと思っている。さらに、まったく同じ事業をする競合が出現すると仮定し、勝ち続けるための競合優位性や秘策に興味があるのだ。

また、この質問は起業家を評価するための質問でもある。様々なシナリオを十分にシミュレーションしているのか、正確にリスクを把握できているのかを評価することで、起業家が冷静に自身の事業を客観視できているのかを把握しようとしているのである。

参考文献リスト

ゴーグルも付属する一人称視点ドローン「DJI FPV」登場

ご承知のとおり、DJIは前にもFPV(First Person View、一人称視点)ゴーグルにすり寄ったことがある。2016年、同社はDJI Goggles(ゴーグルズ)を発売して、黎明期のFPVの流行に載っかった。それはドローン市場の70パーセントを牛耳るDJIにすれば理に適った事業拡大であり、結果として、ホビイストが大半を占める領域で、それを主流の体験に押し上げた。

米国時間3月2日、同社はDJI FPVの販売を開始し、また新しい重要な一歩をこの市場に踏み出した。このわかりやすいネーミングの新型ドローンは、前回同様、ヘッドマウントディスプレイを使ったドローン飛行を、買ってすぐに楽しみたい人のためのソリューションを提示している。

DJI FPVは、DJIのエコシステムとドローン市場全体の両方にまたがるおもしろい領域を占めるものだ。FPVは、主に上級のホビイストやレーサーの領域だったが、この新型モデルは、ドローンの初心者から中級者を対象にしている。つまり、箱から出してすぐに飛ばせるというものだ。ただしレーシング用モデルとは違ってモジュラー化されておらず、カスタマイズには対応していないため、スピードを求めた改造などはできない。

画像クレジット:Brian Heater

このモデルにはいくつかの初心者向けモードと、新しいモーションコントロールのオプションがあり、学習曲線はなだらかだ。このドローンは、DJIの数世代にわたる消費者向けハードウェアとソフトウェアの上に構築されている。それは画像処理と飛行制御の両方にいえることだ。アプリにはフライトシミュレーターまで組み込まれており、高価なハードウェアを木にぶつけてしまう前に、バーチャルで飛行訓練ができる。

もう1つ、言っておくべきことがある。このシステムの価格は1299ドル(日本では税込15万4000円)ということだ。この価格には、ドローンと第2世代のFPVゴーグルとコントローラーとバッテリーが含まれる。モーションコントローラーは別売りで199ドル(税込1万7600円)、予備のフライトバッテリーはFly Moreコンボ(税込3万3000円)に含まれる。ドローンの価格差は実に大きく、レース用のものとなるとかなり高価だ。DJI FPVの価格は、799ドル(日本では税込10万5600円)のMavic Air 2と、Hasselblad(ハッセルブラッド)のカメラを搭載した1599ドル(税込19万7560円)のMavic 2 Proの中間に位置する。DJI Gogglesが単品で570ドル(税込5万721円)ということを考えると、まったく法外な金額とは言えない。

画像クレジット:Brian Heater

DJIヨーロッパのクリエイティブディレクターは、プレスリリースにこう書いている。

DJI FPVを箱から出せば、他に類のないハイブリッドドローンの最高のテクノロジーを即座にお楽しみいただけます。レーサーのように飛び、通常のドローンのようにホバリングし、自作ドローンのように加速し、他のどのドローンよりも早く停止できます。DJI FPVで世界中の人々が、技術に怖じ気づいたり、時間をかけて一から組立たりする必要は一切なく、没入感あふれるドローン飛行の完ぺきなスリルを味わえるようになります。

この分野の評価としてはかなり高いほうだ。これは、この成長分野への入口となるわけだが、高品質で信頼性の高いドローンが作れるメーカーの既製品を買うという安心感が背中を支えてくれる(この分野の製品を買えば何かにつけトラブルが発生するものだ)。

画像クレジット:Brian Heater

これは本格的なレース用ドローンではないが、同社で人気のMavicシリーズよりはレーサーに近い飛行が楽しめるデザインになっている。事実、最大時速140キロメートル、停止状態から時速100キロメートルに加速するまで2秒というモードもある。初心者は、それに挑戦して高度な一人称視点の撮影ができるようになりたいと思うのは当然だ。だが、ノーマルモードからマニュアルモードに切り替えれば、自動ホバリングと障害物センサーの機能はオフになり、たちまち1300ドルのドローンは取り返しのつかないダメージを被ることになる。

ゴーグルにも3つのモードがある。低遅延HDの高品位モードは、60fpsで1440×81ピクセル。50fpsにすれば視野角がもう少し広がる。低遅延モードではフレームレートが最大120fpsまで上がる。オーディエンスモードでは、1つの映像を最大8台のゴーグルで同時に見ることができる。ドローン本体には、120Mbpsでの4K / 60fpsの動画撮影が可能で1軸ジンバルのスタビライザーが付いたカメラが搭載されている。また最大で4倍のスローモーション撮影が可能だ。

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DJI FPVは本日、米国時間3月2日より販売が開始される。

【Japan編集部】日本でもDJIのページで購入することができる。

関連記事:カメラと接続性がアップグレードしたDJIの人気超小型ドローンの新モデルMavic Mini 2登場

カテゴリー:ドローン
タグ:DJIFPV

画像クレジット:Brian Heater

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(文:Brian Heater、翻訳:金井哲夫)

テスラの中国ライバルXpengがDJI系列LivoxのLiDARセンサーを採用へ

Tesla(テスラ)と中国のライバルである Xpeng(シャオペン、小鵬汽車)の間での戦いは、Xpengが自動運転の将来に対する姿勢を明確にしたことで、加熱している。先の週末に、Xiaomi(シャオミ)やAlibaba(アリババ)たちが投資家として支えるXpengが、Livox(ライボックス)のLiDARセンサーを採用することを発表した。Livoxは中国のドローンの巨人DJIと密接な関係を持つスタートアップだ。

リモートセンシング技術であるLiDARに、中国のサプライヤーを選択したのは、米中技術戦争の複雑さを反映したものだ。これまでTeslaは知的財産権の窃盗疑惑でXpengを告発してきたが、Xpengはそれを繰り返し否定してきた。一部の業界専門家を驚かせたのは、Xpengが2021年には量産型自動運転車にLiDARを搭載すると発表した(Twitter投稿)ことだ。これはTeslaとの差別化を行うためと思われる。Xpengの発表を知ったElon Musk(イーロン・マスク)氏は、XpengにはTeslaの技術が欠けていると一笑に付した。

マスク氏は、これまでずっと自動運転に対するLiDARの採用を「不必要で高価なセンサー」と呼んで却下してきた。その代わりにTeslaは、同社の自動運転車のためにニューラルネットワークのトレーニングとカメラを使った視覚認識に頼っている。中国企業の中には、マスク氏のビジョンに賛同するものもいる。たとえばDaimler(ダイムラー)が出資するMomenta(モメンタ)は、より安価なミリ波レーダーや高精細カメラの利用に賭けている(未訳記事)。

Xpengはすでに、データを収集するために複数のソースを利用している。特にカメラ、ミリ波レーダー、超音波といったセンサーたちだ。今回のLiDARの追加に関して同社は「道路状況をより正確に映像化できるようにすること」で、主要なシステムコンポーネントが故障した場合でも、自動運転車の運転を継続することができる「より高いレベルの安全性のための冗長性を提供する」と述べている。また、LiDARは「目標検知能力、測定精度、低環境光下やその他の困難な知覚条件下での性能を向上させる」と同社は主張している。

Livoxが選択されたことも興味深い。Velodyne(ベロダイン)やLuminar(ルミナー)のような成熟した海外技術も選択肢としてあるが、中国政府が主要産業の技術的自立を推し進めていることを考えると、Xpengの選択は予想されたものだ。一方、中国内でLivoxはBosch(ボッシュ)や中国の検索大手Baidu(バイドウ、百度)が支援するHesai(ヘサイ、禾賽科技)や、国営自動車メーカーのBAIC(北京汽車)やSAIC(上海汽車)から資金提供を受けているRobosense(ロボセンス)などの強敵に直面している。

Livox自体は、スタートアップ自身の説明によれば、2016年にDJI社内インキュベーションプログラムを通じて「独立企業」として設立されたという。同社のセールスポイントの1つは、独自の光電子走査方式を採用することで、LiDARの低価格化を実現できたことだという。

DJIは農業用ドローンのようなB2Bビジネスへの移行を進めているため、自動運転への進出はその目的に適っている。しかし、DJIとLiDARスタートアップとの関係は、少なくとも世間から見れば謎に包まれたままだ。Livoxの企業紹介文には、同社は「センサーの革新とハードウェア製造に対するDJIの深い専門知識に支えられている」と記載されており、その製品はDJIの公式小売店を通して販売されている。それ以外のDJIが株式を保有しているのか、経営を支配しているのかといった点に関しては触れられていない。

この件に詳しい人物の話によれば、結局のところLivoxは「もともとDJI内の単なるチームであり、後から別会社として位置づけられたものである」という。また一方で、「まるで製品ラインの1つのように」製造やサプライチェーンを含むDJIのリソースへのアクセスを行っている、ということだ。

Livoxが意図的にDJIから距離を置いている動機の1つとして考えられるのは、LiDARを中国との技術戦争における重要な分野と見なしている米国政府から、精査を受ける可能性を回避するためだと、その人物はいう。DJIは最近、米国政府の禁輸リストに追加された。このリストに掲載されたHuawei(ファーウェイ、華為)やSenseTime(センスタイム、商湯科技)のような他の中国のハイテク企業たちは、米国のサプライヤーから主要なコンポーネントを入手することを制限されている。DJIの創業者であり最高経営責任者を務めるFrank Wang(フランク・ワン)氏も、世間の注目度を下げたいと考えていると思われている。

LivoxとDJIからのコメントは得られていない。

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カテゴリー:モビリティ
タグ:XpengLivoxLiDARDJI自動運転

画像クレジット:Xpeng

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(翻訳:sako)

米国の禁輸リスト入りしたDJIのプロダクトの米国内販売は継続の見込み

米商務省は米国12月18日、DJIを含む77社を「エンティティリスト(禁輸リスト)」に加えた。正確には、DJIの米国事業の未来にとってこれが意味するところはまだ不明だ。しかし、同社はTechCrunchのコメントの求めに応じた。

「DJIは米商務省の決定に失望しています」と広報担当はTechCrunchに語った。「米国の顧客はこれまで通りDJIのプロダクトを購入したり使用したりできます。当社を特徴付け、また世界に恩恵をもたらす業界で最もイノベイティブなプロダクトを引き続き開発することを当社は約束します」

先のHuawei(ファーウェイ)の例が示したように、リスト入りの影響は米国と中国の関係いかんによって大きくなる。HuaweiはGoogle(グーグル)のAndroidなど主要な米国発のテクノロジーへのアクセスを失い、大打撃を受けた。

DJIの禁輸リスト入りは「大規模な人権侵害」、より具体的に言うと「ハイテクによる監視」が理由だ。

最終需要者審査委員会(ERC)はAGCU Scientech、China National Scientific Instruments and Materials (CNSIM)、DJI、Kuang-Chi Groupが米国の外交政策の利益に反した活動を行ったため、リストに加えることを決定した。特にこれら4社は悪意ある遺伝子収集・分析、あるいはハイテクによる監視、および世界中の抑圧的な政権を支援する中国による製品輸出の促進を通じて中国国内の大規模な人権侵害を可能にした。これは米国の外交政策の利益に反している。

DJIの米国での立場に影響を及ぼす大きな要素の1つは、次期バイデン政権下での中国との関係だ。今回の禁輸リスト決定は、DJIのプロダクトを現在活用している多くの州や連邦機関に、より直接的な影響を及ぼすかもしれない。

参考記事:ドローン最大手DJIが米商務省の禁輸リスト入り、ドローンによる監視は人権侵害

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画像クレジット: Getty Images under a (Photo by Ronen Tivony/NurPhoto via Getty Images) license.

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(翻訳:Mizoguchi

ドローン最大手DJIが米商務省の禁輸リスト入り、ドローンによる監視は人権侵害

最近、米国政府がDJIを取り締まろうとしているという報道が増えていたが、米国時間12月18日、商務省はDJIを「エンティティリスト」(禁輸リスト)に加えることになった。ロイター通信Drone DJは、州当局者との電話会議に基づいて第一報を報じた。今回加わる77の企業のリストもある。

このニュースは、DJIにとって相当大きな打撃だ。設立14年になる同社は、ドローンの分野で完全に支配的な勢力だった。ここ米国では、推計で市場の77%を握っている。

米国と中国の間の緊張の高まりは、合衆国におけるDJIのプレゼンスにとって長年、不吉な懸念だった。特に問題とされたのが、ドローンの監視能力だ。消費者向けドローンで大きく成功したDJIは、産業用と政府向けのドローンとしても広く利用されている。それどころか同社のエンタープライズ製品の中には、政府向けを明記した製品系列もある。

DJIは、リストに加えられた数十社のひとつ。同じく重要な企業がチップのメーカーであるSMICだ。米商務長官のWilbur Ross(ウィルバー・ロス)氏は、リスト公開時の声明で激しい言葉で非難している。

中国の、その国境の中と外における腐敗と威圧の振る舞いは、米国の安全にとって有害であり、同盟諸国と協調国の主権を損ない、人権および民族的宗教的少数者集団の尊厳を侵犯している。商務省は、オープンで自由な市場原理に基づいて開発生産された米国の技術が、有害で不正な目的で使われないことを確実にするために行動している。

中国は、強制労働やDNAの採取、および網羅的な監視などの不埒な行為を活発化して、新疆などの地域の住民を抑圧している。過去2年あまりにわたり当該政権は50近い企業を、中国共産党の少数民族弱者に対する卑劣な攻撃を支持した廉でエンティティリストに加えてきた。今回の新たな追加によりわれわれは、チベットなどを含む中国のそのほかの地域と、それらに対する権威主義的な政権が行っている行為にも、これらの原則を適用する。

昨年商務省はHuawei(ファーウェイ)とその関連企業数社をリストに載せ、ファーウェイの力を大幅に削いだことで注目を浴びた。とりわけ大きな制約は、同社がAndroidなどの米国の重要な技術にアクセスできなくなったことだ。ファーウェイは独自のオペレーティングシステムを開発する道を選んだが、それはまだ同社の安定路線になっていない。

米国政府や州の省庁にファーウェイの技術の利用を禁ずることに対してはさまざまな議論があったが、リストの今回のアップデートはさらに徹底的だ。DJIはここ1年、事態のこのような変化に対し身構えてきた。同社は大量の人と時間を費やして、米議会へ働きかけた。また、新大統領が就任する1月20日以降、この禁令の形がどう変わるのかについても、さまざまな憶測がある。

意外なのは、「大規模な人権侵害」を論ずる商務省声明や報道の中にDJIが登場することだ。同社が、「ハイテクによる監視」の文脈で取り上げられていることも、同じく意外だ。

エネルギー資源審議会は、AGCU ScientechとChina National Scientific Instruments and Materials(CNSIM)、DJI、そしてKuang-Chi Groupの計4社を、米国の外交政策の方針に反する活動により、リストに加えることを決定した。とりわけこれら4社は、遺伝子の採取および分析の乱用、またはハイテクによる監視、および世界中の抑圧的な政権を支援する中国による製品輸出の便宜を図ることにより、合衆国の外交政策の主たる関心に反している。

現在TechCrunchではDJIにコメントを求めている。

DJIと競合するSkydioの声明は、今回の事態を祝っているかのようだ。

DJIが忌まわしい人権侵害を支援した嫌疑に基づき、本日DJIがエンティティリストに加えられたことは明確なメッセージを告げている。DJIとは価値観を共有できず、信頼できないということだ。DJIはすでに、米国内と世界中で集めた機密情報の中国共産党との共有義務、という重大なセキュリティリスクを認めている。

そして今回わかったのは、DJIが長年、新疆地方のウイグル族の抑圧を支援して利益を得てきたことだ。これは人権侵害の、世界でもっとも劣悪な実例である。本日のニュースはまた、市場にも明確なシグナルを送っている。人権侵害者であるとわかっている者たちとビジネスをするときは考え直せと。

関連記事:中国最大のチップメーカーSMICが米禁輸リスト入りか

カテゴリー:ドローン
タグ:DJI

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(翻訳:iwatani、a.k.a.hiwa

中国のドローン大手DJIが支援するアグリテック企業FJ DynamicsにTencentが投資

2018年にTencentは、中国の伝統的な産業が最近ますますテクノロジーを利用して生産性を上げているため、自分たちもエンタープライズへの注力を増やすと宣言した(未訳記事)。同社の産業プロジェクトは、AIを利用して医療画像を選別したり、同社のメッセージサービスWeChatを利用して小売企業のための顧客管理ツールを作るなどさまざまだ。

最も新しいところでは、TencentはFJ Dynamicsに投資した。この中国のスタートアップは、スマートトラクターや田植え機など農業を自動化するソリューションを販売しているほか、港や工場用の無人車を世界中の顧客に販売している。Tencentとそのほかの匿名投資家からの投資は数億元(数十億円)に達している、とTencentは12月15日に発表している

2017年に創業されたFJ Dynamicsは、中国の複数の有名企業とつながりがある。たとえば同社の株主の中には、ドローンのメーカーであるDJIや中国の国有自動車製造企業であるDongfeng Asset Managementがいる。FJ Dynamicsは、その名前にも同社を知る手がかりがある。すなわちFJは「Feng」と「Jiang」の省略形であり、さらにそれらはDongfengとDJIの中国語綴から取られている。創業者でCEOのWu Di(ウー・ディー)氏もDJI出身で、氏はそこでチーフサイエンティスト(搜狐)としてチップの研究開発を率いた。

 

おもしろいことに、DJI自体も最近では農業用ドローンを強力にプッシュしている。

Tencentの投資部門のマネージングディレクターであるJeffrey Li(ジェフリー・リー)氏は、2020年4月のスピーチで次のように述べている。「中国社会はいま、生産性の向上に向けて舵を切りつつあり、そこにエンタープライズサービスの成長機会がある。米国では大量のベンチャー資本とプライベートエクイティ投資がエンタープライズにフォーカスした企業に投じられているが、中国では消費者を対象とする企業に比べるとエンタープライズにフォーカスしたビジネスは投資全体のごく一部でしかない。この傾向が変わって、投資が産業分野にも向かっていくためには時間がかかるだろう」。

中国で登記している企業であるFJ Dynamicsによると、同社はR&Dセンターが中国とスウェーデンとオランダにある。

カテゴリー:その他
タグ:FJ DynamicsDJITencent投資農業中国

画像クレジット:FJ Dynamics

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

カメラと接続性がアップグレードしたDJIの人気超小型ドローンの新モデルMavic Mini 2登場

DJIのMavic Miniについて、2019年の発売時にも紹介した。そのとき、Matt Burns記者は「高品質なドローンに必要なものがすべてある。カメラも航続距離もコントローラーもすべて良い。風にも負けないし、十分速くて楽しい」と記事をまとめている。米国時間11月4日、DJIは2つの改良を加えたMavic Mini 2を発売した。

本日から購入できるこのニューバージョンは、新製品というよりも改良版だ。最初のバージョンの出来が良かったときには、往々にしてそうなる。いずれにしてもこれは、DJIとMavicドローンが数世代にわたって積み重ねてきたものの成果だ。サイズは前モデルとほぼ同様で、バッテリーとプロペラを含む重量は199gでたたんでバッグに入れることができる。

画像クレジット:Gregory Manalo

最大のアップグレードはカメラだ。30fpsで4Kビデオを撮影できる。静止画は12MPで、4倍のデジタルズームが可能だ。DJIによるとロスレスならズームは最大2倍、このズーム機能は今後も改良されていくだろう。

その他にもDJI独自のワイヤレス技術であるOccuSync 2.0への変更もある。この技術は最新のMavic Airにも搭載されている。DJIは「OcuSync 2.0はDJIの世界的に有名な送信技術で、リモコンとドローンの間で高い安定性と信頼性を持った接続を確保する。二重周波数方式によりチャンネルを自動的に切り換え、妨害を防ぐ」と説明している。

画像クレジット:Gregory Manalo

画像捕捉機能(イメージキャプチャ)は、常にアップデートの主役だ。クイックショットモードは、ドローニー、ヘリックス、ロケット、サークル、ブーメランの5つがある。パノラマモードはスフィア(球体)、180度、広角の3種だ。

画像クレジット:Gregory Manalo

価格は399ドル(約4万1600円)から449ドル(約4万6800円、日本では5万9400円・税込み)に上がっている。ドローンとリモコンの他にもバッテリーが付属する。バッテリーが3つ付属するバージョンは599ドル(日本では7万9200円)で、これには充電ハブとショルダーバッグも付いている。

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カテゴリー:ドローン
タグ:DJI

画像クレジット:Gregory Manalo

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

人気ジンバル搭載カメラの後継モデル「DJI Pocket 2」登場、写真、動画とも撮影機能向上

DJIがオリジナルのOsmo Pocketをリリースしてから、もうすぐ2年が経とうとしている。正直にいってこの小さなジンバルは、多くの同様製品の中でも最も楽しい製品の1つだ。私はアマチュアのスマートフォン写真家だが、この製品を使った時間を楽しんでいたし、後継モデルをハンズオンできてとてもうれしく思う。

新製品は名前が少しスリムになり「Osmo」の文字がなくなり、シンプルに「DJI Pocket 2」と名づけられた。前作と同様に単体のカメラとしても、あるいはスマートフォンのアクセサリーとしても機能し、大型ディスプレイによりリアルタイムで撮影をプレビューできる。3軸ジンバル機構に搭載されたカメラは、毎秒60フレームの4K解像度ビデオを録画できる。またHDR動画や8倍ハイブリッドズーム(光学4倍)も同様に搭載された。さらに4つのマイクシステムが追加され、より高品質での録音が可能になっている。

  • Pro Mode:ISOやシャッタースピード、露出、フォーカスモードなどの高度なカメラ設定を制御できる。
  • ActiveTrack 3.0:被写体を選択し、自動的にフレームに収めることができる。
  • Slow Motion:1080p / x8の解像度と最高速度でスローモーション撮影ができる。
  • Timelapse、Hyperlapse、Motionlapse:3つの異なるタイムラプスのさまざまな効果により、周囲の世界を高速化する。Hyperlapseには電子手ぶれ補正(EIS)が自動的に統合され、滑らかさが向上した。ユーザーはそれぞれのイメージを個別に保存したり、RAW形式で記録したり、ActiveTrack 3.0を利用できる。
  • パノラマ:180° Panoは4枚の画像を撮影し、1枚の風景を合成する。3×3 Panoは9枚の画像を合成して、ワイドかつ精細な画像を合成する。
  • Livestreaming:Facebook、YouTube、RTMPに直接ライブ配信が可能。
  • Story Mode:プリセットされたカメラの動き、カラープロファイル、音楽を使って、テンプレートを簡単に選択し、その瞬間を記録することでソーシャルメディアで即座に共有できる。

最新モデルではハードウェアのデザインが若干変更され、取り外し可能なベースプレートには追加のマイク、充電ケース、ワイヤレスハウジングといった多数の新しいアクセサリーを取り付けることができる。またワイヤレスモジュールも搭載されており、ケーブルを利用しなくてもスマートフォンに接続できる。

画像クレジット:DJI

DJI Pocket 2はコントロールスティックと三脚マウントのセットが349ドル(日本では4万9500円・税込)で、初代モデルの価格を維持している。499ドル(日本では6万4900円・税込)のCreator Comboには広角レンズ、ウインドスクリーン付きワイヤレスマイク、ミニ三脚が同梱され、どちらもDJIのサイトで購入できる。

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(翻訳:塚本直樹)