仮想現実はスタート当初はスタートアップ主導だったが、ビジネスが本格化するに連れて大企業の参入が目立つようになってきた。
スタートアップの世界だったこともあって仮想現実には規格の乱立、フラグメンテーションが存在し、進行中のプロジェクトが足をすくわれかねない事態となっている。
こうしたことから業界の大企業勢力、Google、HTC、Oculus、Samsung、Sony、Acerは連合してGlobal Virtual Reality Association (GVRA)を立ち上げた。この拡張現実普及のためのグローバル組織は「VRの潜在的可能性を開花させる」ことを目的としている発表された。ただしこれが消費者にとって具体的に何を意味しているのかはまだ不明だ。
ともあれ VRビジネスに関係するものの切実な希望はソフト、ハードの規格統一だ。現在のところOculusのアプリ・ストアからダウンロードしたゲームはViveやPS VRでは動かない。Vive用センサーはOculusとは互換性がない。Sonyのゲームはソニー他社のVRでは正しく作動しない、等々だ。
SteamストアとSteamVRプラットフォームを開発したValve、そのハードウェアViveのメーカーのHTCを始め、今回GVRAに参加していない有力企業も多い。GVRAから業界統一基準が生まれる見込みは今のところ高くはないようだ。
GVRA結成のプレスリリースから。
Global Virtual Reality Associationの目的は拡張現実の責任ある開発体制を普及させ、その世界的な普及をプロモーションするところにある。この協議会のメンバーは各種の調査を実行し、開発におけるベストプラクティスを共有する。テクノロジーの進歩とともに国際的なVRコミュニティーの育成と統一のために努力する。このグループ各社はまたVRに関心ある消費者、公共政策関係者、関連する産業にリソースを提供していく。
と、言われても具体的なイメージは湧きにくい。しかし拡張現実に関連する企業間でコミュニティーが密接になるようならよいことなのだろう。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）