サウナで「ととのう」とは、サウナと水風呂を繰り返すことで訪れるある種のトランス状態のような感覚のこと。
感覚的な状態のため言葉で表したり共有するのが難しいのですが、これを可視化するシステムの開発をVIE STYLEがスタートしたと発表しました。
これは、KDDI総合研究所の研究拠点「KDDI research atelier」が実施する取り組み「FUTURE GATEWAY」のプロジェクト「Hoppin’ Sauna」からうまれました。「いつでもどこでも、呼べばサウナがやってくる」をコンセプトに、労働生産性の向上や医療費抑制への貢献を目的にしたものです。
VIE STYLEのイヤホン型脳波計「VIE ZONE」を活用して、脳波をはじめとするさまざまな生態情報を高精度に取得、「ととのう」プロセスを数値化して個人差や体調差を定量的に表現。さらに、被験者の視覚や聴覚、触覚に嗅覚などを刺激したときのフィードバックから「ととのう」プロセスの可能性を検証、最適化を目指します。
米国食品医薬品局（FDA）は緊急使用許可（EUA）の権限を利用して、米国内で利用可能なCOVID-19こと新型コロナウイルス感染症の検査資源を拡大しているが、ついにわずか30分で結果が得られる別の迅速検査を追加することになる。Mesa Biotechの検査は診療所や病院を含む医療の最前線で使用できるほど小型で、かつ複数の検査を並行して実行できる。
Mesaの迅速検査は、米国時間3月23日の月曜日に承認されたCepheidに続くものだ。どちらもPCRベースの分子検査で、患者の粘液サンプル中のウイルスDNAの存在を識別する。これらのテストは、実験室レベルの結果が提供でき、より迅速でサンプルを収集し現場から離れた検査施設へと輸送せずに実施できるので、新型コロナウイルスの感染と戦うための重要な技術資源の分散を防ぐことができる。
現場での検査は、利便性と迅速な結果が得られるという点でメリットがあるだけでなく、医療従事者がウイルスにさらされる可能性を制限するという利点もある。現場でテストすることは、物流や配送に関わる人だけでなく、ラボの技術者や専用の診断担当者を含むより多くの人々が、ウイルス感染の可能性を心配しなくていいいことを意味する。
これらの検査には、施設がMesaのAccula検査システムを導入している必要がある。しかしこの装置はインフルエンザの検査だけでなく、それほど深刻ではない他の検査にもすでに使用されており、以前のSARSを含む世界的なパンデミックと戦う最前線での使用に対処するために、特別に設計されたものだった。
TechCrunch読者の中には、海外で体調が悪くなったり、けがをしたりして不安になった経験をお持ちの方も多いのではないだろうか。症状や自分の状態を外国語で伝えるのはなかなか難しいことだ。それは海外から日本に来た、日本語に通じていない人も同じこと。「UrDoc（ユアドク）」は日本に滞在する外国人が急な体調不良やけがに見舞われたとき、アプリを通じて自分が慣れ親しんだ言語で医師に相談できるサービスだ。
UrDocを開発するサーティーフォーは6月11日、7月のサービス正式公開に先駆け、相談を担う医師のための専用アプリ「UrDoc for Dr.」ベータ版を公開した。
UrDocでは、ユーザーのリクエストに応じて、登録した医師がそれぞれの空いている時間にオンラインで相談を担い、収入を得ることができる。ユーザーは相談に使った時間あたりの従量課金で費用を支払う。サーティーフォーはそのうちの一定の割合を手数料として得る形だ。
登録医師は、UrDocの審査にパスした現役の医師。2018年2月からクローズドで実施されてきたUrDocのアルファ版では、10名前後の医師と、協力するホテルの宿泊客などを対象に実証実験が行われてきた。
サーティーフォーのヘルステック事業担当者によれば、アルファ版の評判は上々で、外国人ユーザーから「助かった」との感謝の声や、以前滞在していた時に子どもが具合が悪くなった経験を持つ人から「こういうサービスを待っていた」との感想も届いているそうだ。また意外にも、日本人で本当に具合の悪い人が利用したケースで「医者がなかなか見つからなかったので役に立った」との声もあったという。
医療相談アプリでは、TechCrunch Tokyo 2016のスタートアップバトルで最優秀賞を獲得した「小児科オンライン」や、1月に1.5億円を調達したiCAREの「Carely」など、いくつかのサービスが既にある。UrDocは多言語対応している点と、事前予約や月額での利用登録不要で、必要なときに必要なだけ、リアルタイムに利用することができる点が特徴となっている。
サーティーフォーでは今後、当面は多言語対応を基本としてサービスの整備を進める予定だ。そして次のフェイズでは日本語での相談や、日本から海外へ出かける日本人への医療相談などにもサービスを展開していきたい、としている。
サーティーフォーは神奈川県相模原市に本社を置く、総合不動産業を営む企業。2017年4月より業務多角化の一環としてヘルステック事業部を新設し、UrDocの開発に当たってきた。2017年10月には経済産業省のベンチャープログラム「飛躍 Next Enterprise」でシリコンバレーコースに採択されている。
ここ十年ほど、激しいコンタクトスポーツの最中に発生する脳震盪に対して注目が集まっている。脳に繰り返し衝撃を受けることにより、長期に及ぶ影響が発生することが明らかになってきたからだ。
そうした中、スポーツの現場で役立つソリューションを生み出したいと誕生したのがSyncThinkだ。設立したのはStanford Concussion and Brain Performance CenterのDr. Jamshid Ghajarだ。VRを使って脳震盪の診断をスピーディーかつ正確に行うソリューションを提供する。
開発したシステムはEYE-SYNCと呼ばれるもので、非常にコンパクトでどこにでも持ち運べるようにもなっている。現在の脳震盪チェックでは、プレイヤーが試合にとどまることができるように、周りの選手たちが「助ける」ような行動をすることもある。SyncThinkではヘッドセットを使って外部環境から切り離したテストを行うことで、プレイヤーの状態をより正確に判定できるようになっているのだ。
システムで利用したのはDK2 Oculus Riftで、これにアイトラッキング・センサーを加えて、脳に受けた衝撃が脳震盪を引き起こしているかどうかを素早く判定できるようになっているのだ。
このシステムは既にスタンフォード大学のスポーツ授業の現場などで利用されている。試合が行われるフィールド上での利用をまず第一に考えているわけだが、コンパクトさゆえに軍隊などでの活用可能性もあるはずだと考えているそうだ。
そしてこのたび、ボストンに拠点をおいているSyncThinkは、インディアナ大学が脳震盪の研究にEYE-SYNCを用いることになったと発表した。
「脳震盪はさまざまな兆候から経験的な判断も加えて判定していました。ここに科学分析的なシステムを加えることで、より正確な判定ができるようになると思うのです」と、インディアナ大学で運動生理学のAssistant Professorを務めるKawata Keisuke氏は述べている。「脳に受けた障害の程度を迅速に判定する仕組みを確立し、兵士やアスリートたちが最高のパフォーマンスを安全に発揮できるようにしていくのが私の務めなのです」とのことだ。
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（翻訳：Maeda, H）
先週ANAホールディングスやクレディセゾンなど大手企業を中心とした資金調達を実施したヘルスケアITのFiNCだが、今度はThe Goldman Sachs Group（ゴールドマン・サックス） の本社経営委員会メンバーからの資金調達（先週発表のシリーズBの追加出資）を実施したことを明らかにした。金額や出資比率は非公開。
元みずほ銀行常務の乗松文夫氏を代表取締役副社長CAO兼CWOに、元ゴールドマン・サックス証券幹部の小泉泰郎氏を代表取締役副社長CFO兼CSOにそれぞれ招聘。元ミクシィ代表取締役の朝倉祐介氏や元LINE株式会社代表取締役社長の森川亮氏らを戦略顧問に据えるなど経営陣の強化に努めてきたFiNCだが、このステージの国内スタートアップにゴールドマン・サックスが出資するというのは珍しいケースだ。
FiNCでは今回の調達を契機にグローバル事業の本格展開を進めるとしている。
イスラエルの数多くの小さなヘルス関連スタートアップが集める世界の大企業の関心は恐ろしいほどだ。スイスやアメリカ生まれの多国籍製薬会社や医療企業はイスラエルのハイテク・ブームから利益を得ようと試みている。イスラエルのヘルス・テクノロジー自体、世界的な医療テクノロジーのイノベーションの需要に牽引されている。その結果、イスラエルは投資家の注意を強く引き付けるようになっている。
Israel Advanced Technology Industries〔イスラエルの高度テクノロジー産業〕の2015年の報告によれば、同国のライフ・サイエンス企業は2014年に14億ドル以上の資金をNASDAQで集めている。
つまり、2014年に行われたバイオテク関連の上場73件のうち、約1割、7件はイスラエル企業だった。さらにこの報告に引用されているVenture Capital(IVC) Research Centerによれば、 8億100万ドルの資金がイスラエルの167社のライフ・サイエンス関連企業に投資された。これは前年に比べて55%の増加だ。
多国籍企業の一部はイスラエルでスタートアップの買収に力を入れているが、同時にAbbott Labs、Philips、 Carestream Johnson & Johnson他の有力企業は現地にR&Dセンターを開設している。
特にこの数ヶ月、わが国のヘルス関連スタートアップへの関心が高まる傾向が見てとれる。
この10月だけでも、この記事のタイトルを裏付けるような動きがあった。たとえば、今月初旬Boston Scientific Corporation (NYSE: BSX) はある種の心臓弁膜症に対して人工心臓弁を提供するイスラエルのスタートアップ、MValve Technologies Ltd.に対する追加投資を完了したことを発表した。.
もう一つ大きな動きとしては、スイスの巨大製薬会社、Novartis (NOVN: VTX)が、イスラエルの幹細胞治療研究企業、Gamida Cellに最大1500万ドルの投資をすると発表したことが挙げられる。2014年にNovartisはGamida Cellに3500万ドルを投じて15%の株式を取得している。Novartisの投資は最大で6億ドルに達する可能性がある。
Cukierman & Co. Life Sciencesの社長、Dr. Laurent Choppeは次のように証言する。
こうした〔投資などの〕動きは、イスラエルの現地で起きているイノベーションのトレンドをはっきりと証明するものだ。現在、わが国のスタートアップに対して外国企業は最初期から投資を行っている。過去には外国からの投資はもっと後の段階で行われるのが普通だった。たとえば、Novartisの2回目の投資がこのことをよく示している。イスラエルのバイオテクはすでに世界的なブランドとなったといえるだろう。さらに、イスラエルの国家最高技術責任者（Israel’s Chief Scientist）もスタートアップの発展に多大な貢献をしてきた。 今やわれわれは過去の努力の成果を刈り取る時期に至っている。
イスラエルのテクノロジーR&Dのレベルの高さは世界の注目を集めている
去る9月には、 Johns Hopkins大学テクノロジー・ベンチャーズがイスラエルのヘルスITのインキュベーター、 Luminoxとの間で段階的契約に調印した。また同月、アメリカの医療機器メーカー、 ZOLL Medical Corpはうっ血性心臓障害を早期に発見するテクノロジーを開発しているイスラエルのスタートアップ Kyma Medical Technologies Ltdを買収した。9月初旬にはワシントンDCに本拠を置くアメリカのべんチャーキャピタル、 eHealthVenturesが脳障害を治療するテクノロジーを研究しているテルアビブのスタートアップ、 Intenduに投資したと発表した。
Choppe博士によれば、さまざまな多国籍企業がイスラエルに大きな組織を置き、有望なスタートアップに目を配って必要なら即座に投資ができる態勢を整えているという。
大企業傘下のベンチャーキャピタルがイスラエルを訪問する頻度が増えている。この点は過去からはっきり変わった点だ。こうした大企業本体はイスラエルでずっと前から商業的に運営されているが、最近はイスラエルにおける初期のスタートアップのモニタに力が入れられている。
イスラエルのライフ・サイエンス系産業は多様だが、中でも医療機器の分野は抜きん出ている。 Israel Advanced Technology
Industriesの調査によると、全ライフ・サイエンス産業の53%、725社が医療デバイスを扱っており、バイオテク・製薬が2位を占め、23%、317社、ヘルスケアITが20%などとなっている。
こうした大きな分野の確立にともない、消費者とこのようなテクノロジーを結びつける下位分野の起業も活発になっている。.
9月にテルアビブに本拠を置く Archimedicxがオンライン医療検索エンジンを世界に公開した。この検索エンジンを利用すると、特定の疾病、症状をもつ患者はそれに対応した専門医療施設を容易に発見できるという。この検索エンジンは現在世界の主要な300病院を症状や疾患の種類に応じてランクづけしている。「われわれのアルゴリズムは世界の主要病院を特定の疾患は必要とされる特殊な処置ごとにランキングできる。対象となる病院がわれわれと提携していなくてもランキングは可能だ」とArchimedicxのCMO〔最高医療責任者〕のGuy
Klajmanは言う。
2015年初頭に起業したテルアビブのスタートアップ、 Somatixは、人間の手の動きをモニタし、喫煙のような独特の動作を検出して健康に有害な行動を防止するのに役立つフィルタリング・アルゴリズムを開発した。
イスラエルのスタートアップはこうした人間の医療に関して努力を払っているだけでなく、一部はペットの健康という多少競争相手の少ない分野にも進出している。たとえば、 PetPaceはペット用の首輪で、無線で健康情報その他ペットの行動をモニタする。.
人間からペットまで、イスラエルのスタートアップはヘルス分野、メディカル分野まで幅広い。このエコシステムは患者から医療機関、ヘルスケア提供者、デバイス・メーカー、ヘルス・ソフトウェア・ベンダー、R&D組織のすべてをカバーしている。
このイスラエルのイノベーションのレベルの高さはすぐに世界的多国籍企業の注目するところとなった。現在のトレンドが継続するなら、 2015年はイスラエルのヘルス・テクノロジー産業にとってまたも記録破りの年となるだろう。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
【以上】
入院患者の多くの人にとって、退院時期をはやめ、また血栓や褥瘡性潰瘍などのリスクを低下させる最善策は、とにかく「歩きまわること」であったりもする。
しかし酸素吸入を受けていたり、静脈点滴などいろいろなものが繋がっている状態では、看護師に手伝って貰っても準備に20分ほどもかかることになる。病院全体でみると、毎週数百時間もの無駄が生じることになったりもする。
病院としてはすべての患者の面倒を見る必要があり、せっかく歩行活動準備が整っても、病室のドアまでいってすぐに引き返すことになってしまったりもする。
この問題を解決しようと考えているのがMobilizer Inc.だ。医療機器関連のスタートアップアクセラレーターであるZeroTo510の出身だ。このMobilizer Inc.は6輪の歩行トレーニング支援機器を開発した。ここには各種医療機器を搭載することができ、したがって迅速な準備を行って、これまでよりもはるかに簡単に歩きまわることができるようになる。
Mobilizerのスタートは5月で、Innova MemphisおよびMB Venture Partnersから30万ドルの資金を調達している。また、来年中には40万ドルの資金を追加調達予定でもあるとのこと。CEO兼共同ファウンダーのJames Bellによると、機材の価格は1台あたり5000ドル弱で、これまでにMass General HospitalおよびVanderbilt University Medical Centerが購入しているとのこと。
Bellの予測によるとMobilizerは、本年末にはネットキャッシュ・フローでプラスになる見込みらしい。これまでの販売台数は合計で100台程度になるそうだ。
Mobilizerなどの医療系スタートアップは、さまざまな付加価値を生み出すこともある。たとえば今回の場合は、経済的な効果もさることながら、病院という仕組みに関わるいろいろな人の負担を減らす一助となる可能性もある。Scanadu SCOUTやTeddy the Guardianのような医療用携帯分析装置なども、医療分析を患者本人が行えるようにし、結果として不必要に医者にかかることを防ぐという効果も狙っている。
Mobilizerの場合、患者の血流面からの医療ケアを行うことで、患者の滞在時間を減らすことができ、そして余計な医療費支出を低く抑える効果がある。もちろん医療スタッフも、より効率的に仕事ができるようになる。
医療系テック企業はFDAの承認を得るのに苦労するケースも多いが、MobilizerはFDA 510(k)プロセス免除機器に分類されるもので、一定レベルの品質保証と登録申請を行っておくだけで市場に出すことができるものだ。
Bell曰く、Mobilizerをさまざまな診療科で用いることのできる「プラットフォーム」として育てていきたいとのこと。つまり種々の診療機器を搭載できるようにしようと試みているところなのだそうだ。また病院内に拘らずとも、家庭用の診療機器としての活用も考えられるだろう。また、他の医療系テック企業とのパートナーシップについてもいろいろと考えているところなのだそうだ。
「他企業との関係も深めていこうとしているところです。たとえばMobilizerに搭載するのに適切なサイズであるポータブル酸素吸入器などを開発している企業などと組めば、関係者全員にとってメリットのあるプロダクトを提供できるようになるでしょう」とBellは言っている。
この分野にもやはり競合はある。しかし未だに病院における標準的プロダクトは存在しない。たとえば患者の移動に際して、ある医療センターでは装置を乗せるのにRadio Flyer（訳注リンク：www.radioflyer.com）を使っていたり、あるいはテープを使って酸素吸入器を患者の身体に巻きつけたりしているそうなのだ。もちろんこうした方法は非常に危険なものではある。
未だにそうした医療機関があるという事実だけでも、Mobilizerのようなソリューションが必要とされていることを意味するのだ。
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（翻訳：Maeda, H）