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長引く半導体不足で米国のPC市場は2022年まで供給逼迫の予測

長引く半導体不足で米国のPC市場は2022年まで供給逼迫の予測
長引く半導体不足で米国のPC市場は2022年まで供給逼迫の予測

Pro2sound via Getty Images

米国のPCユーザーは今年の年末商戦期、マシンを新調するのが難しくなるかもしれません。世界的な半導体不足はいまも続いており、PC用部品の受給に大きく影響を及ぼしています。リサーチ企業CanalysのアナリストIshan Dutt氏によるPCの供給不足は2022年にまで続くことが予想され、ホリデーシーズンに見込まれる注文を捌ききれない可能性があるとのこと。

ワークステーションを含むPC市場の出荷台数が伸びない最大の要因は、世界的な部品サプライチェーンの混乱にあるとDutt氏は述べています。特にアジアでの渡航規制やロックダウンは、PCメーカーやそのパートナー企業の製品生産を困難にしています。

ただし、世界的に見れば2021年第3四半期のPC市場はCanalysが5%、IDCが3.9%の成長を示していることが報告されています。しかし米国では前年比マイナス9%以上(Canalys)と報告されており、電源管理用チップやWiFiチップの供給不足が報告されています。ただ、一方では米国では買い替え需要がすでに一巡して売上げの端境期にあるとの見方もあります。

IDCのシニアリサーチアナリストNeha Mahajan氏によれば、「リモートワークや遠隔授業などのためにPCやタブレット購入が加速した1年を経て、PCへの支出も比較的に鈍化しており、現在の米国PC市場は多少軟化していると言える。とはいえ、主要なセグメントにおいて、供給が需要に追いついていないことは明らかであり、在庫は依然として通常のレベルを下回っている」とのこと。

また一部のPCメーカーは米国のようなすでに成熟した市場よりも、成長の度合いが高い市場へ優先して製品を出荷しているとのこと。

長引く半導体不足で米国のPC市場は2022年まで供給逼迫の予測

IDC

ちなみに日本国内のPC出荷数は、電子情報技術産業協会(JEITA)の集計によると、2021年4月以降、7月までは前年比86.6～96.5%で推移していたものの、最新の集計月である8月期は前年比56.1%と大きく落ち込みました。これは前年同期に新型コロナ禍におけるオンライン授業のための需要急増があり、それが結果的に今年の集計に影響したため。2020年8月期は、モバイルノートPCの出荷台数が前年比約3倍に急増していました。メーカー各社はこの結果に対して、在宅勤務向けの高機能製品に注力していくと伝えられています。

（Source：Canalys、IDC。Coverage：JEITA。Engadget日本版より転載）

アップル製品が1.7億台中4600万台、2018年の全世界ウェアラブル機器販売で

アップル（Apple）製品がウェアラブル市場をリードし続けていることがIDCの最新レポートでわかった。Appleは昨年4620万台のウェアラブル製品を販売した。全世界のウェアラブル市場は2018年第4四半期に31.4%拡大して出荷台数は5930万台、年間では27.5%増の1億7220万台だった。AppleはQ4にもウェアラブルでナンバー1の地位を守り1620万台のウェアラブル機器を出荷した。そのうち1040万台がApple Watchだった。

スマートウォッチは2018年に54.3%増加し、ウェアラブル機器全体の29.8%を占めた。Apple Watchはスマートウォッチ市場の半分近くを占めた。

IDCは、Appleのウェアラブルにおける成長は今後も続くと予測しており、新しい「Apple Watch Series 4」の好調なスタートを理由に挙げた。

IDCは、最近ウェアラブルの「ear-worn」（耳装着型デバイス）カテゴリーを改訂し、ボタンのタッチやホットワード検出によってスマートアシスタントを呼び出せるワイヤレスヘッドフォンを追加した。その結果、Appleの「AirPods」、Googleの「Pixel Buds」、Boseの「QuietComfort 35 wireless headphones II」なども同カテゴリーに入った。

ウェアラブル成長の大部分はAirPodsなどのいわゆる耳装着型デバイスの増加によるものだった。例えばQ4に耳装着機器は前年同期から66.4%伸び、ウェアラブル市場の21.9%を獲得した。

IDCによると成長の原因には複数の要因が関係しており、中でもスマートアシスタントの普及と、Appleが先陣を切ったスマートフォンのヘッドフォンジャック廃止が大きいとみている。

「耳装着型デバイス市場は昨年著しく成長し、今年も続くと予想している」とIDCモバイル機器担当上級研究アナリストJitech Ubrani氏が声明で語った。「ヘッドフォンジャックの衰退によってこの種のヘッドフォンが必須になりつつあることで、メーカーにとって次の戦場になった。スマートアシスタントと耳内バイオメトリックの普及も加わり、腕やポケットの中のデバイス・エコシステムを補助するデバイスとして消費者に売り込む絶好の機会だ」

スマートウォッチは55.2%伸びて、ウェアラブルの34.3%を占めた。リストバンドはXiaomi（シャオミ）、Huawei（ファーウェイ）、Fitbit（フィットビット）などの参入によって30%のシェアを獲得した。

メーカー別では、シャオミがAppleの27.4%に次ぐ第2位となる12.6%のシェアを獲得した。同社は母国中国で依然として強く、同社のスマートウォッチ「Mi Band 3」も好調だ。ちなみにMi Band 3は、Q4に出荷されたリストバンドの30%以上を占めた。

シャオミに次ぐ3位はファーウェイで、248.5%と大躍進した。これはスマートフォンの「HUAWEI」」や「Honor」のシリーズがウェアラブルに数多くバンドルされたことに加え、そのほかの新製品も発売されたためだ。トップ5の残りはフィットビットとSamsung（サムスン）で、フィットビットは新製品の「Charge 3」および「Versa」などの積極的なプロモーション、サムスは自社のスマートフォンにウェアラブルをバンドルしたことが理由だ。サムスンはQ4にウェアラブルを400万台出荷した。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

GoogleのAndroid Enterprise Recommendedに堅牢なスマートフォンが加わる

堅牢なスマートフォン(rugged smartphones)は、厳しい環境で働く社員に企業が与えるデバイスであり、やや特殊な市場だ。スマートフォンを選ぶとき、6フィート（180センチメートル）の高さから落としても壊れないことを条件にする消費者はあまりいない。でも、市場があることは確かで、調査会社のIDCは、Androidベースの堅牢デバイスが今後5年間、年率23%で伸びる、と予想している。

Googleが、企業向けに製品を推薦するAndroid Enterprise Recommended事業を拡大して、堅牢デバイスを含めるようにしたのも、当然だろう。でも、そこに載っているメーカーの名前をご存知だった方は、あまりいないと思う: Zebra, Honeywell, Sonim, Point Mobile, Datalogic…社名はご存知でも、スマートフォンとは結びつかない企業もあるだろう。Panasonicも長年、堅牢デバイスを作っているから、そのうちこの事業に当然入るだろう。

これらのデバイスの最低条件は、かなり単純明快だ: Android 7以上をサポート; Googleがリリースしてから90日以内にセキュリティアップデートを行なう; 堅牢デバイスであるために侵入保護があり落下試験合格であること。そして、ほかにも、少なくとも一つ以上のメジャーなOSをサポートできること。

Googleは今日の発表でこう言っている: “今日のローンチは、顧客のエンタープライズ体験の改善にコミットする私たちの姿勢が変わらないことを表している。これらのデバイスが、既存のユースケースに奉仕し、また企業の新たなモバイルのユースケースの追求を可能にして、企業の目標の実現に寄与することを期待する”。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

4-6月四半期スマートフォンの売上台数でHuaweiがAppleを抜く

中国のスマートフォンメーカーHuaweiは、今や世界で二番目に大きいスマートフォンメーカーだ。最初にThe Vergeが見つけたIDCとCanalysのレポートがそう指摘している。

IDCの最新報告では、2018Q2において市場全体は1.8%縮小した。しかし最大の驚きは、同四半期においてHuaweiの売上台数が5420万台となり、15.8%のマーケットシェアを達成したことだ。

Appleが不調だったわけではない。Appleも売上台数は前年同期比でわずかに増加した。そしてマーケットシェアもやや伸びて12.1%になった。

しかし前年同期比で10.4%落ち込んだSamsungは、それでも7150万台を売り、20.9%のマーケットシェアを維持した。しかしこれまでのSamsungの顧客の多くが、Huaweiなど他社のAndroid機に乗り換えたことは、確実だ。

Canalysも、同様の傾向を報告し、順位はSamusung, Huawei, そしてAppleだ。しかし同レポートは、Appleの季節的落ち込みは他社より大きい、と言っている。

SamsungもHuaweiも、年間を通じてつねに機種が多く、新製品の発売も頻繁だ。Appleは9月に一回、新製品を発表するだけだが、それによる年末四半期の売上スパイクは大きい。だから2四半期後には、AppleがHuaweiと、もしかしてSamsungも、追い抜くかもしれない。

Huaweiはアメリカ政府ともめているにもかかわらず、好成績だ。Amazonのスマートフォンのページでは、トップ近くに必ずHuaweiの低価格機Honorが登場している。またハイエンド機では、HuaweiのP20 Proが一貫して堅調だ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Tim Cook曰く、Apple Watchの売れ行きは順調

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Apple Watchが当たりなのか外れなのかを知ることは難しい。会社は明確な売上台数を公表しない。しかしTim Cookは、ウェアラブルに関するIDCのレポートに応え、売行きは好調だと語った。

レポートによると、Appleはウェアラブル企業としてFitbit、Xiaomi、Garminに続く第4位にすぎない。前年と比べて出荷台数は大きく71%も減少している。

しかしTim Cookは、事実を明確にすべくいくつかの情報をReutersに伝えた。売上はホリデーショッピングの第一週に記録を更新した。これまた非常に特異な一点のデータだが、おそらくAppleにとって良い週だったことを意味するのだろう。

さらにAppleは、今期がApple Watchにとって過去最高の四半期になると言っている。Apple Watchはホリデーギフトに良さそうなので、他の時期よりもこの四半期の方がずっと売上が増えるのは当然ではある。

今や人々の興味は、既存のApple Watchユーザーがいずれ新機種に買い換えるのか、それとも自分の生活にApple Watchは必要ないと決断するのか、に向けられている。Apple Watchのエキサイティングな時期は終った。それでも、これからの何年かはじわじわと退屈な成長を続けるのだろう。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）

第2四半期のスマートウォッチ出荷台数は前年比32%ダウン

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IDCが発表したデータによると、スマートウォッチの出荷台数は第2四半期に減少した。これはこの分野で初めてのことだ。しかも下げ幅は小さくない ― 1年前の510万台から350万台へと32%急落した。

原因は明快で、Appleが元凶だとIDCは指摘した。ハードウェアの巨人はこの分野でトップの座を維持したものの、上位5社中唯一前年比マイナスだった（360万台から160万台に55%減）。Samsung、Lenovo、LGおよびGarminはいずれも前年より伸びている。

2015年Q2はApple Watchが発売された時期であり、大きな需要があったことが理由だとIDCは説明している。また、年内に発売が予想される後続機種を期待しての買い控えも要因だとしている。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）

中国スマートフォン事情 ― 出荷台数が6年ぶりにマイナスとなる中でAppleが首位を奪取

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中国のスマートフォンマーケットが縮小しているらしいという分析をよく見るようになってきた。どうやらその分析は真実のようだ。IDCの最新レポートによれば、直近の四半期におけるスマートフォンの出荷台数が、6年ぶりに減少に転じたのだそうだ。

IDCによると、2015年Q1におけるスマートフォンの出荷台数は9880万台だったとのこと。前年比で4%の低下となっており、また前四半期比では8%低い数字になっている。IDCは前四半期の過剰在庫が今季の出荷台数の低迷に繋がったのだろうと述べている（インドでも出荷台数が減っていて、それも同じ原因という話だった）。

IDCのKitty Fok曰く「中国は新興市場であるとみなされることが多いものの、実際のところはアメリカ、イギリス、オーストラリア、あるいは日本と同様に、販売されている携帯電はのほとんどがスマートフォンであるというのが現状だ」と述べる。

すなわちスマートフォンの出荷台数を伸ばすためには、買い替え需要を喚起する必要があるということだ。これは最初のスマートフォンを購入させるよりも難しいことで、その難しさが成長に影を落としている面もあるのだろう。

但し、そうは言っても中国のスマートフォン市場は広大なものだ。規模としては世界最大を誇るものとなっている。そしてその中で、多くの国における状況と同じく、Appleが急激な成長を遂げてもいる。

IDCのデータでは、前四半期における中国での出荷台数中Appleは14.7%を占めていて、Xiaomi（小米科技）の13.7%やHuawei(ファーウェイ)の11.4%を上回る成績をおさめている。ここにSamsung（9.7%）およびLenovo/Motorola（8.3%）が加わってトップ5を形成している。ただし市場動向はいぜんとして流動的で、それぞれのメーカーのシェアは今後も動いていくのだと考えられる。

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たとえば前四半期のデータからも、シェアの流動性を見てとることができよう。2014年Q4にはXiaomi（小米科技）がSamsungを抜いて1位となったのがニュースとなった。しかしその3ヶ月後には、Samsungは5位となり、トップの座はAppleのものとなっている。

IDCは、中国においてはiPhone 6やiPhone 6+のような大画面スマートフォンへのニーズがまだまだ根強いものであるとしている。しかし新製品投入によるハロー効果が薄れる時期になって、Apple人気が続くかどうかはわからない。加えて中国におけるキャリア大手がこぞってAppleプロダクトを扱ったこともAppleにとってプラスに動いたが、しかしすでにコアマーケットを食いつくしてしまったと考えるむきもある。

シェアの観点でみると、Samsungの新しいS6やS6 Edgeの人気度合いも気になるところだ。Xiaomi（小米科技）も、同社のラインアップの中で最も高価となるMi Note Proをリリースして中国市場の争奪戦に加わっているところだ。

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（翻訳：Maeda, H）

IDCレポート：インドにおけるスマートフォン出荷台数が前四半期比で初めて減少

インドはアジアのスマートフォン市場の中で、もっとも急速に伸びているマーケットであると言えるだろう。ただ、そのインドにおけるスマートフォンの四半期ベースでの出荷台数が、はじめて前の四半期を下回ることとなったようだ。IDCのレポートによると、10月および11月の祝祭日期間の中、販売店での在庫量がかさんだことが四半期ベースでの低迷に繋がったようだ。

2014年第4四半期におけるスマートフォンの出荷台数は4%の下落となった。但しフィーチャーフォンの方は14%の下落となっており、スマートフォンへのシフトは進んでいると見ることもできる。フィーチャーフォンの出荷台数は、SamsungやMicromaxの安価なスマートフォンに押されて、2013年頃から低下傾向にある。

IDCからの最新の数字が示すように、減少率がそれほど大きいというわけではないものの、フィーチャーフォンは明らかにスマートフォンへと移り変わりつつある。2014年第4四半期に出荷された携帯電話のうち、35%がスマートフォンであったとのこと。1年前が13%であったことを考えれば、かなりの伸びであると言えるだろう。

ちなみに余剰在庫の影響から、2015年第1四半期においても、スマートフォンの出荷台数は低く抑えられることとなっただろうというのがIDCの見込みだ。

そのような中、4G対応を行なっているスマートフォンベンダーは、それほどの落ち込みを経験せずに済んでいるようでもある。通信会社側の方でも、4G LTEサービスの投入を準備してきている。利用者側も不安定な3G回線には不満を抱いていて、4Gに対応した端末およびデータプランへの乗り換えをいまかいまかと待ち受けている。中国のXiaomi（小米科技）やHuawei（ファーフェイ）などは、既にインドに対して安価な4Gスマートフォンを投入している。

2014年第4四半期の状況をメーカー毎にも見ておこう。Samsungが22%のシェアを握り、変わらずにトップに立っている。但しiPhoneや他のスマートフォンの成長をうけて、そのシェアは減少傾向にある。第2位に位置しているのはMicromaxで、シェアは18%となっている。それに続いて3位はIntex（シェアは8%）、そしてLavaが7%でXiaomiが4%と続いている。

Featured Image: f9photos/Shutterstock (IMAGE HAS BEEN MODIFIED)

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（翻訳：Maeda, H）


iPad、初の年間出荷台数減少へ。タブレット市場全体の成長も鈍化（IDC調べ）


Appleが株式市場で逆波に乗り、時価総額が7000億ドルを越える中、IDCから暗雲が漂ってきた。アナリストらは今日（米国時間11/25）、全体に活気のないタブレット市場の中、iPadの年間出荷台数が、史上初めて減少すると報告した。

Appleは ― 皮肉なことに現在かつてない種類のiPadを販売している ― 2014年に6490万台のiPadを出荷する見込みで、これは前年比12.7%減である。市場全体では2.357億台、2013年の7.2%増のタブレットが出荷されると見られる。

これは大幅な成長率ダウンだ。2012年から2013年にかけての成長率は、52.5%だった。

GoogleのAndroid OSは、スマートフォン市場の席巻に続き、タブレットでも最も人気の高いOSである。今年、同OSは市場の68%を支配し、1.6億台近い端末に塔載された。

しかし、OEMにとって話は別だ。Androidが最大のOSではある一方、27.5%の市場シェアを持つAppleは、依然としてタブレット市場最大の単一ブランドである。IDCによると、Q3単独ではApple iPadのシェアは22.1%だった。

ではなぜ、タブレットの出荷が減少しているのか？ IDCの意見は、タブレットの販売サイクルはスマートフォンよりもPCに近い（タブレットが置き換えているのはPCという考えと一致する）とする、Gartner等のアナリストによる指摘を反復している。

「タブレット市場は、関連の強い市場で起きているいくつかの主要トレンドの影響を受け続けている」とIDC Worldwde Quarterly Mobile Device TrackersのProgram Director、Ryan Reithは言う。「タブレット市場の早期段階では、端末のライフサイクルはスマートフォンに似て、2～3年毎に買い換えが起こっていた。変わってきたのは、多くのタブレット所有者が、端末を3年から時には4年以上持ち続けていることだ。われわれは、予想以上に長いタブレット寿命の主要な要因は2つあると考えている。一つは、特にiOSにおける旧機種のソフトウェアサポート、もう一つは様々なコンピュータ作業をスマートフォンで行うことが増えたためだ。

買い換えサイクルが販売を減少させている以外にも、2つの力が働いている。

第一に、導入される新しいテクノロジーに、新たなタブレット購入者を引き付けるほどの説得力がない。

「ハードウェアメーカーの努力によって、2イン1、デタッチャブル製品と呼ばれるカテゴリーに著しい進歩が見られた」他、より薄型で低価格な製品が出てきているとIDCは指摘する。「しかし、こうした進歩にもかかわらず、2イン1デバイスの出荷台数は2014年にわずか870万台と見られ、これはタブレットおよび2イン1市場全体の4%にしかなっていない」。

もう一つの理由は？ 2イン1デバイスの大半に使われているプラットフォームであるWindows 8にまつわる「消費者のためらい」だ。

Windowsベースタブレットは今年わずか1100万台の出荷予定であり、これは市場の5%に満たない、とIDCは言う。

今後について、IDCは2015年に市場に影響を与えるであろう要因をいくつか挙げた。Windows 10（もしMicrosoftがタブレットでの非常に遅いスタートを変える何か大きなことができるとしての話）。AndroidおよびChrome OS両方におけるGoogleの動き。そして、Appleのさらなら新製品。「これらの未知数がどうあれ、消費者がタブレットをスマートフォンより長く所有し続けることは明らかだ」とIDCは語る。

IDCレポートで、もう一つ注目すべき点は、新興市場がタブレット出荷台数で成熟市場を超え、50.6%を占めていることだ。これは、AppleやNokiaといった会社がこの変化に乗じようとしていることをよく表している。例えばNokiaは、Microsoftの買収後初のタブレット、N1を中国で最初に販売する。

OS別2014～2018年全世界タブレット／2イン1出荷台数、市場シェア、対前年比、および5年累積成長率（台数は百万台）

OperatingSystem

2014* Shipment Volumes

2014* Market Share

2014* YoY Growth

2018* Shipment Volumes

2018* Market Share

2018* YoY Growth

2014-2018 CAGR
Android

159.5

67.7%

16.0%

183.1

64.0%

2.2%

5.9%
iOS

64.9

27.5%

-12.7%

70.1

24.5%

2.2%

-1.1%
Windows

10.9

4.6%

67.3%

32.6

11.4%

17.9%

38.1%
Other

0.5

0.2%

-70.6%

0.1

0.0%

-11.3%

-43.0%
Total

235.7

100.0%

7.2%

285.9

100.0%

3.8%

5.4%

地域別2014～2018年全世界タブレット／2イン1出荷台数、市場シェア、対前年比、および5年累積成長率（台数は百万台）

Region

2014* Shipment Volumes

2014* Market Share

2014* YoY Growth

2018* Shipment Volumes

2018* Market Share

2018* YoY Growth

2014-2018 CAGR
Emerging Markets

119.3

50.6%

11.5%

149.4

52.2%

4.5%

6.9%
Mature Markets

116.4

49.4%

3.1%

136.6

47.8%

3.0%

3.9%
Total

235.7

100.0%

7.2%

285.9

100.0%

3.8%

5.4%

Source: IDC Worldwide Quarterly Tablet Tracker, November 25, 2014

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）


タブレットで電話もする、がアジア途上国市場でビッグなトレンドに…携帯/スマホは邪魔者

携帯電話サイズのタブレット、別名ファブレット(phablet)は、アジア生まれだから、今この地域で、ガラスとプラスチック製のもっと大きな板で電話をするトレンドが興りつつあるのも、自然な成り行きかもしれない。今度のはファブレットよりもさらに大きくて、“今パッドフォーン(pad phone)で電話してるの”、と言うらしい。

アナリスト企業のIDCによると、画面サイズ７インチ以上のタブレットで携帯電話の機能のある製品が、日本を除くアジア太平洋(APeJ)地域で伸びており、タブレットの総売上台数に占める比率は、今年のQ1の１５%からQ2（4〜6月）では25%に増大した。

すなわち同社の報告書Worldwide Quarterly Tablet Trackerによると、2014Q2にAPeJ地域で売れたタブレットの総台数1380万台のうち、350万台に、セルネットワーク上の音声通話の機能があった。

350万台すべての上で携帯電話機能が使われているとはかぎらないが、電話もできるタブレットの需要が増え、メーカーもその需要に応じた生産をしていることは事実だ。

IDCによると、電話のできるタブレットの本年Q2における売上は、前年同期比で60%以上増加している。そのすべてが、Android機だ。

携帯電話としても使えるタブレットは、数年前のSamsung Tabが初めてだが、その急激な伸びは今年に入ってからだ。つまり、タブレットで電話をするというトレンドは、今年始まった。

成長がとくに著しいのは、インドやインドネシアなどの途上国市場だ。IDCの報告書によると、これらの市場ではタブレットの総売上台数の50%近くが、携帯電話機能つきの製品だ。

タブレットの携帯化を盛り上げている要因は、なんだろう？　IDCの分析では、途上国市場の消費者は一台でなんでもできるモバイル製品を求めている。映画やテレビ番組を見られる、写真を撮れる、メッセージングや音声電話ができる、…そのためなら画面が7インチと大きくてもかまわない。しかもこれらの市場では、高級機ではなく一般大衆向けのAndroidタブレットがとても安いのだ。IDCのアナリストAvinash K. Sundaramは、そう分析している。Androidタブレットが、本来の携帯電話〜スマートフォンの売上の一部を食っているのだ。

Sundaramによると、Androidタブレットを、それ一台だけの総合機として使用する途上国市場のトレンドは、製品の低価格がそれを引っ張る形で、今後さらに勢いを増す。

だからAsusが2011年にタブレットと携帯のハイブリッド機Padfoneを出したのも、そのときすでに同社が何かに感づいていたからだ。しかしそのときの同社は、低価格という重要な要因に気づいていなかった。画面が大きくてなんでもできるデバイスが、安くて、しかも電話もできるのなら、電話機能が主体の、あのちっちゃな機械は要らないのだ。

[Image by Cheon Fong Liew via Flickr]

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


アジア太平洋地域のPCの売上台数は2013年に10%減少…減少率二桁の大台に乗る

[筆者: Pankaj Mishra]

IDCの調査報告によると、日本を除くアジア太平洋地域の2013年のPCの売上台数は前年比10%減の1億800万台となった。減少率が二桁となったのは、近年では初めてである。

トップは依然としてLenovoで、24.9%のマーケットシェアを握っているが、同社も売上台数は減少し、その前年比減少率は9.5%だった。唯一伸びたのはHPだが、それは昨年インド政府が同社に大量の発注をしたためである。

世界のほかの場所と同じく、PCメーカーはアジアでもスマートフォンやタブレットに押されている。モバイル方面の調査会社Mediacellsによると、2014年にはインドと中国を合わせて約10億台のスマートフォンが買われる。

IDC Asia/PacificのHandoko Andiはこう言う: “2014年もPC市場にとって困難な年になり、そのほかのデバイス間の競争のあおりを食らうだろう”。

“昨年は2年続けて減少を経験したため、PC市場にとって暗い年だった。他のデバイスに市場を食われ、経済に関しては悲観主義が蔓延し、為替レートも向かい風だったから、市場は伸び悩んだ”、とAndiは続けた。

本誌TechCrunchのライターAlex Wilhelmが今月の初めに指摘したように、PC市場の歴史において2013年は最悪の年となるだろう。

アジアの途上国では、初心者ユーザの多くがPCをバイパスしてスマートフォンやタブレットでコンピューティングを初体験する。今年もその傾向は続くだろうから、PCの盛り返しは期待できない。

Gartnerは1月9日に、世界のPCの売上台数は史上最悪の減少を記録した、と報告した。その主な原因は、途上国に市場おけるスマートフォンとタブレットへのシフトだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


IDCアナリスト：3Dプリンターの出荷台数は2017年までに10倍になる

IDCのハードウェア・アナリストが、3Dプリンターの出荷台数は2017年までに10倍に成長すると予測した。ハッカーとエンジニアの持物だった3Dプリンターが日用品になりつつある。

「プリントは、媒体への出力から、実物の創造へと拡張され、驚異的な可能性を持っている」とIDCのVP、Keith Kmetzは語る。「従来のプリンター・テクノロジーが成熟期を迎える一方で、3Dプリンターの全世界出荷台数は予想した期間に10倍に伸び、世界におけるハードウェア価値は短期間のうちに2倍以上になるだろう」

IDCは、HPが2014年に3Dプリンター市場に進出すること、さらにはKonica Minoltaのハイエンド3Dプリンター販売契約に言及した。これに、中堅プレーヤーのMakerbot、新興のAfiniaとLulzbotが加われば、堅牢な市場が出来上がる。さらにレーザー焼結プロセス制御の特許が2014年に切れることによって、新たな家庭用3Dプリンターへの道が開かれる。特許は小さな製造会社が特定のテクノロジーを活用する妨げになることが多いので、この特許失効によって金属、プラスチックのプリント市場の状況は大きく改善されるに違いない。すばらしい新世界、そこにはこんなすばらしいプリンターがある！

via 3Ders

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）


苦闘するIBM―もはやクラウドのキングではない

先週発表された第3四半期の決算報告によれば、IBMはレガシー・ハードウェア事業の不振とクラウド・サービス戦略の迷走に苦しめられているようだ。

ハードウェア事業の売上は17%ダウンし、売上は10億ドル減少した。2013年に入ってから9ヶ月の売上は721億ドルと2012年同期の752億ドルから4%のダウンだ。ソフトウェア事業も絶好調とはいえない。今期、ソフトウェア事業の売上高は1%アップしただけだった。株価も2年ぶりの安値を付けた。

ハードウェアを売りながら同時にクラウド・コンピューティング事業を続けようとするところにIBMの抱える問題がある。この戦略を取る限り、IBMはオンデマンドでセルフサービスのソリューションを提供することはできない。Amazon Web Servces (AWS)はハードウェアを売らないことによって成功を収めている。もちろんオンプレミスのインフラにはまだ莫大な需要があり、IBM、Cisco、Dell、HPその他の企業を潤している。

IBMはこの5年ほど、大企業向けに「プライベート・クラウド」を提唱してきた。このシステムにはオンプレミスで垂直統合タイプのソフトウェアが搭載される。こうしたプライベート・クラウドはマルチテナントで経済性、柔軟性が高く、クラウドサービスのあらゆる利点を享受できるというのがセールストークだ。しかし実態はというと、ユーザーはこのシステムを購入し、データセンターにインストールし、IT部門がメンテナンスしなければならない。要するに今までの社内データセンターを模様替えするに過ぎない。

Charles FitzgeraldのIBM評が的確な描写だ。

IBMの根本的な問題は、ディスラプト〔現状を破壊〕するテクノロジーではなく、ディスラプトされたテクノロジーばかり提供しているところにある。IBMへの依存は致命的な危険を招きかねない。

分散インフラストラクチャーの場合、ユーザーは自前で、多くの場合IT部門の助けなしでクラウド・コンピューティング上でビジネス・システムを稼働させることができる。しかしIBMのテクノロジーでそういうことができそうには思えない。ユーザーは自分でマシンを購入するか、どこかのホスティング・サービスと契約する必要がある。それからIBMからソフトウェアを購入しなければならない。そして運用のためにIT部門が必要だ。

一部の超巨大企業を除いて、クラウドサービスの方が安くつくのは明白だ。ユーザーは毎月従量制の料金を支払うだけでよい。インフラへの投資はクラウドサービスのプロバイダが負担する。この方式は以前から存在するが、価格の低下は破壊的なペースだ。スタートアップやデベロッパーはAWSのようなサービスをベースに次々に新たなサービスを生み出している。それに反してIBMが惹きつけているのはデベロッパーではなく企業内IT部門だ。

ただしIBMはある分野では依然としてリーダーだ。 調査会社のIDCによれば、IBMはクラウド・ソリューションの専門的インテグレーション・サービスとしてはナンバーワンだという（下図）。

IBMのある広報担当者は「この分野ではAWSはIDCのランキングに入ってさえいません！」と勢いこんでメールしてきた。それはそのとおりだが、AWSはインテグレーション・サービスのリストに入らないように全力を尽くしてきたからだ。そもそもオンデマンドのセルフサービスをモットーとするのだから当然のことだ。AWSはシステム・インテグレーションはユーザー自身、あるいはユーザーのコンサルタントに任せている。

IDCの図とは対照的に、Gartnerの図ではAWSが突出した市場リーダーであり、IBMはその対極にいる。

もっとも来年はIBMの位置は上の図より改善されているだろう。この夏、SoftLayerを20億ドルで買収したからだ。SoftLayerはIBM Smart Cloudに統合されるはずだ。第3四半期にIBMはクラウドサービスで4億6000万ドルの売上を記録している。このうちSoftLayeの分がどれほどになるかは分からないが、.現在すでに相当の寄与をしていると思われる。

IBMは来年もSoftLayerに独自に事業を実施させる方針だというが、451 Researchの調査ディレクター、 Michael Cotéは「これは賢明だ」としている。SoftLayerはHadoopやVMwareのみを作動させるサーバーなどを提供しており、人気がある。しかし問題はIBM自身が新しい、長期的に有効なクラウドサービス戦略を立てられるかどうかだ。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


IDC、ファブレットやウェアラブルの影響を考慮にいれて、2013年タブレットの出荷台数を2億2700万台に下方修正

一般消費者および企業の意識が急速にタブレットに向かう状況を迎え、PC業界というのはかなりの勢いで縮小しつつあるように見える。iPadのような軽量デバイス、ないしAmazonのKindle Fireのような安価なデバイスが、より大きく、そして高価なコンピュータデバイスからシェアを奪いつつあるようだ。しかし、そのような状況の中、IDCはタブレットの年内出荷台数予測を減らすこととなった。

IDCによると、今回の分析の背景には「競争の激化」があるとのこと。タブレットと競合するのは、大きな画面を備えたスマートフォン（最近はファブレットという呼び方が定着してきた）や、スマートウォッチのようなウェアラブルコンピューターであるとしている。そうした先進デバイスへの期待と、さらにはQ2の間に大きな話題となるタブレットが登場しなかったこともあって、2013年におけるタブレットの出荷台数予測を2億2930万台から2億2740万台へと、200万台減らすこととなった。

下方修正といっても、ほんの少しの減少に過ぎないというのは正しい。「予測」の話なので、大した意味はないという意見にも一理ある。もっといえば、下方修正した数値であっても、2012年比で57.7%増ということになっている。しかし、IDCが予測を下方修正することになった原因については、なるほど興味深い事実があるようだ。たとえば、いくら安価になったとはいえ、依然として一般消費者にとっては、タブレットが高価なものなのだ。また、PCから無駄を省いたというのがタブレットのウリ文句のひとつであるが、それでも一般消費者からするとオーバースペックである面もあるということだ。利用者の拡大を狙うに連れ、価格面の問題が一層強調されるに至っているのが現状であるようだ。

ちなみに、企業利用面で言えば、タブレットというデバイスは現状ではマイナーな存在だ。しかし徐々に存在感を増している。IDCによれば、とくに教育や小売産業によるタブレット購入は、2012年の販売台数のうちの10%程度だ。2017年までには、少なくとも20%まで増加するだろうという見通しもある。

そうした見込みはあっても、先進諸国では既に急激な成長というのが望めない段階に達しているともIDCは見ている。「アメリカなどの成熟市場はアジア太平洋地域に対してシェアを失っていくことが予測される」とのこと。新興国にて2017年までには4億700万台のタブレットが出荷されることになる中、タブレット先進国においては製品の飽和状態に達するだろうとのこと。

短期的に見れば、ファブレットなどとの競合により、タブレットのさらなる低価格化が実現されるだろうとIDCは予測する。「低品質で使い勝手も良くないながら、低価格で勝負を挑もうとするタブレットメーカーに対抗するために、メジャーなメーカーもパーツの低価格化によるコスト削減を行ってくるはずだ」とタブレット関連でリサーチディレクターを務めるTom Mainelliは言っている。

地域的にみれば、これまでタブレット市場の牽引役であった北アメリカ、西ヨーロッパ、そして日本での売り上げはシェア面で減っていくことになると見ているようだ。これまでを引っ張ってきた主要国の売り上げ割合は、現在でこそ60.8%となっているが、2017年にはこれが49%までに下落するだろうと見通している。そして残りの51%は現在の発展途上国が担っていくことになるだろうとのこと（Google、Facebookなどもそうした新興市場をターゲットにしたプランを種々実行に移している）。

「先進国での飽和状態をうけて、タブレット市場の年次成長率というのは取り敢えず落ち着きを見せる状況になる」と、IDCのWorldwide Quarterly Tablet Tracker部門リサーチアナリストを務めるJitesh Ubraniは述べている。「そして消費地域の構造が変わることになり、販売シェアは世界平均を上回る成長を期待される中国などが担っていくことになるだろう」とのことだ。

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（翻訳：Maeda, H）


スマートフォンの世界市場でAndroidのシェアは80%―iOSとBlackBerryは減少（IDC調べ）

IDCの最新のレポートによれば、2013年第2四半期のAndroidスマートフォンの出荷数は対前年同期比で73.5%と急増し、1億8740万台となったという。これにともなってAndroid携帯のスマートフォン市場におけるシェアは79.3%になった。

2位はiOSで、3120万台が出荷され、シェアは13.2%だった。それでもAppleのiOSは、第3位を大きく引き離しているし、対前年比の出荷台数で 20%の増加だ。

Windows Phoneは870万台の出荷、3.7%のシェアだった。しかしWindowsPhoneも対前年比で77.6%増と成長率はAndroidなみだった。これに対してBlackBerryは予想どおり、主要プラットフォーム中で最大の打撃を被り、2012年第2四半期の4.9%から今期の2.9%へと大きくシェアを減らした。出荷台数は1170万台にとどまった。

IDCによれば、Androidの急増の大きな要因はSamsungのGalaxy S4の好調ぶりにあるという。しかしLG、Huawei、Lenovo、ZTEも同様に2桁成長の好調だった。参加者のほぼ全員にAndroidプラットフォームは満足をもたらしている。低価格のニッチ市場を狙うメーカーも途上国で大いに成功している。

Windows Phoneの成長はこのOSで81.6%のシェアを占めるNokiaの努力に全面的に依存している。BlackBerryはIDCがこの種の調査を始めて以来、最低の水準に落ちこんだ。IDCは「まだBB10に注目する必要がある」としているが、一時スマートフォンのキングだったこのカナダのメーカーの将来への見通しは暗い。

今回の大見出しははっきりしている。Androidの圧勝、だ。製品の選択肢の広さと、特に現在フィーチャーフォンからスマートフォンへの転換が進んでいる途上国で、予算が限られたユーザーでも手の届く価格が優勢の原因だろう。この秋にもリリースが噂されているiPhone 5をベースにしてプラスティック筐体を採用した低価格のiPhoneの重要性がますます高まった。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）