マイクロソフト、利用規約改訂で攻撃的コンテンツや発言を禁止へ

CSOOnlineの報道によると、Microsoft は同社サービス上で攻撃的発言を禁止する方法を検討している。対象となるプラットフォームにはSkype、Xboxのほか、なぜかOfficeも含まれている。記事に取り上げられているMicrosoftの新しい利用規約には、ユーザーに「各種サービスを利用して不適切なコンテンツや資料(ヌード、残虐性、ポルノ、攻撃的言語、露骨な暴力、犯罪行為等)」を共有することを許さない」と記されている。つまり、ゲーム「オーバーウォッチ」で子供に罵詈雑言を浴びせるとXbox Liveのメンバー資格を失うことになるかもしれない。

「われわれは当社顧客が安全に安心してサービスを利用できることを約束する。最近改訂されたMicrosoft利用規約には、ユーザーから不適切な公開コンテンツについて通報を受けた際の当社の対応方法が明記されている」とMicrosoftの広報担当者は言った。同社は “Microsoft Agents” はSkype 通話を監視していないため、明らかな乱用の証拠を伴う苦情に対してのみ対処することも付け加えた。5月1日に発効される新規約では、Microsoftが不適切なコンテンツを発信したり攻撃的発言を行う行為を発見した場合、そのユーザーをサービスから排除できるようになる。

改訂された規約によって、Microsoftは悪質なユーザーに対処する大きな力を得る。同社サービス上での悪質行為の取り締まりに本腰を入れ始めたようだ。これはMicrosoft製品上のプライベートなコミュニケーションチャンネルで悪質行為の被害にあっている人たちにとって朗報だ。Xboxで相手の母親を罵るような言葉を発する「荒らし」たちに、考え直す機会を与えることを期待したい。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

eスポーツのコーチングアプリ「DOJO Madness」が600万ドルを調達

米国時間5日、オンラインゲーマー向けの分析/コーチングツールを開発するベルリンのDOJO Madnessが総額600万ドルを調達したと発表した。

これが本当にビジネスになるという「ばからしさ」はさておき(年老いた僕は、前々回のWorld of Warcraftの拡張パックがリリースされた頃にゲーミングを辞めた)、eスポーツビジネスは急速な成長を遂げている。僕たちの大統領に代わって言えば、このビジネスは「YUGE(トランプ流のhugeの発音)」だ。

今年、eスポーツの観戦者は世界中で4億人に達すると予測されており(これはアメリカの全人口より大きい数字だ)、熱狂的なファンからカジュアルな観戦者まで様々なタイプの人々がいる。しかも、DOJO Madnessが引用するNewzooの調査によれば、その数は今後3年で50%増加すると言われている。

今回の調達ラウンドをリードしたのは、米国の投資銀行The Raine Group傘下のRaine Venturesと、韓国のメッセージング・プラットフォームKakaoの投資部門であるK Cube Venturesだ。

既存投資家のMarch Capital、DN Capitalも本ラウンドに参加していて、今回調達した資金を含む累計調達金額は1275万ドルとなる。

Raine VenturesのBlair Ford氏は、「人気ゲームタイトルの学習曲線は非常に急なカーブを描きます。DOJOのプロダクトは、より良いゲーム体験とエンゲージメントをプレイヤーに与え、同時に、ゲーム配信会社にも大きな価値を与えるものです。豊かな経験と情熱を持ち合わせたDOJOと手を組むことができ、とても興奮する思いです」と語る。

DOJO MadnessはLeague of Legends、Overwatch、Dota2向けに自動化されたコーチングツールを提供している。それぞれのプロダクト名は、LOLSUMOOVERSUMODOTASUMOだ。また、同社はコーチング・マーケットプレイスのLeaguecoaching.ggを買収しており、プロフェッショナルゲーマー向けにトレーニングセッションも提供している。

これらプロダクトを見ても同社が合計1275万ドルを調達できたことを不思議に思っている読者に伝えておくと、彼らは大会に出場するチームやブロードキャスター向けにデータ分析ツールも提供している(対応ゲームはGlobal Offensive、League of Legends、Dota2)。

DOJO Madnessの創業は2014年。eスポーツのベテランでEsports LeagueのファウンダーでもあるJens Hilgers氏、Delivery Heroの共同創業者であるMarkus Fuhrmann氏、元Red Bull Mediaのデジタルマーケッターで自身のエージェンシーを立ち上げた経験をもつChristian Gruber氏の3名が創業者だ。

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(翻訳: 木村拓哉 /Website /Facebook /Twitter