ゲームとコスプレの両コミュニティは、重なっている部分がとても大きい。そして両者を表したベン図の、まん中あたりの層に受けそうなのが、InWinのコンピューターシャーシAliceだ。同社は今、台北のComputexカンファレンスで、AliceとそのほかのPCケースを展示している。
Aliceは誰でも知ってるルイス・キャロルのキャラクターだが、このミッドタワーケースは軽いABS樹脂でできていて色は何色かある。でもその魅力は、簡単に取り替えられる布製のカバーだ。InWinはいろんな種類のカバーも売っているので、それらを買って着せ替え人形してもいいし、もちろん自分でカバーを作ってもよい。InWin製のAlice用カバーは防塵タイプだが、同時に空気の流通も良くて、PCの内部を掃除したり、部品を取り替えたりするのも楽だ。
Aliceは30×24cmのATX、Micro-ATX、およびMini-ITXのマザーボードに対応している。高さ60cm、幅29cm、奥行き44cmだ。
画像クレジット: Catherine Shu
Intelの暫定CEO Bob Swanが今日（米国時間9/28）、彼らしくない率直な書簡で、同社が今抱えるサプライの問題を強調した。それによると、不足の原因はPC業界の予想外の反転による急成長という、意外性だそうだ。Swanによるとその反転は“ゲームと商用システムの強力な需要”が、契機となった。
それは、さまざまな悪条件が重なった最悪の状況だ。需要の急増に対する、同社の10nmアーキテクチャの長年の歩留まり問題で、対応不能が広がった。それらのチップに関してSwanは、“状況は改善中”と言うが、正しくは“増産は2019年まで無理”、だろう。
書簡の中でSwanは、“サプライは確かに厳しい”、と認めている。“とりわけ、エントリーレベルのPCの市場が難しい”。しかしそれでも彼は、現状のサプライの量は今の会計年度の売上目標を満たすには十分、と信じている。
短期的にはIntelはXeonやCoreなどのハイエンド製品に注力し、“市場のハイパフォーマンスセグメントに対応”する。それ以降は年内の150億ドルの資本投下を計画中で、そのうちの10億ドルはアメリカとアイルランドとイスラエルにおける14nm製品の生産に向けられる。
今回の急なサプライ問題で、広い範囲のPC業界が苦境に立った。需要増による品不足は吉報かもしれないが、プロセッサーの不足とPC市場の成長が並行して今後も続けば、成功が帳消しになる事態もありうるだろう。
画像クレジット: Intel
[筆者: Sarah Wells]
Microsoftが2016年に約束した仮想現実機能をまだ待ってる人に、不幸なニュースがある。先週のE3でMicrosoftのチーフマーケティングオフィサー(CMO)Mike NicholsがGamesIndustry.bizに、同社にはその約束を果たす計画がない、と語った。
彼は同誌に、“仮想現実や混成現実のXbox固有の計画はない”、と述べている。
しかし2年前にはXboxのチーフPhil SpencerがThe Vergeに、Xbox One X（当時はXbox Scorpioというドラマちっくな名前だった）は、“今PCにあるようなハイエンドのVRを”サポートする、と言っている。
Xbox One XのリリースにはVRを統合するというニュースが伴わなかったが、しかしそのころMicrosoftは、Windows 10用のヘッドセットWindows Mixed Realityをリリースして、PCゲームのVRや混成現実に踏み出していた。
今日のNicholsの説では、Microsoftは当面、PCゲームの世界に固執するらしい。
“PCは没入的なVRやMRにとってたぶん最適のプラットホームだ。しかしXboxに関しては、ノーだね”、と彼は言っている。
Nvidiaが今日（米国時間1/4）のCESのキーノートで、PCのためのゲームプラットホームGeForce Nowのローンチを発表した。
キーノートには同社のCEO Jen-Hsun Huangが自ら登場し、今のPCでは多くの場合、現代的なゲームをプレイできないのは、現代的なグラフィクスカードを搭載していないという単純な理由からだ、と指摘した。そこでGeForce Now for PCsは、クラウドからの十分に高速なゲームサービスを提供して、その欠陥を補おうとする。
3月から始まるGeForce Nowは、20時間のプレーが25ドルだ。Huangは曰く、“それは要するに、GeForceを搭載したゲーム用PCのオンデマンド提供だ”〔いわば、最新高速PCの時間貸しレンタル〕。最新のPCゲームをプレイしたいけれど、手持ちのハードウェアが非力、という多くのユーザーが、クラウド上に提供される仮想PCを使うことによって、自分のマシンの上であらゆる現代的なゲームをプレイできる。Windows PCだけでなく、Macのユーザーが（Macから）利用してもよい（下図）。
かつてのOnLiveプラットホームを使ったことのある人は、あれみたいなものか、と思うかもしれないが、でもOnLiveはゲーム企業からのサポートに大きく依存していた。今日のキーノートでHuangは、NvidiaのGeForce Nowプラットホームの上でSteamのゲームが動いているところを見せたから、これには、“Nvidia自身が何をサポートしている/いない”、というレベルの問題はない。
Nvidiaは前にも、GeForce Nowというブランドを使ったことがある。でもそれはゲームをユーザーのPCにストリーミングするサービスであり、ゲームがクラウドからライブで提供されるサービスではなかった。
Huangが強調するのは、このサービスを十分に高速にするために、相当な開発期間を要した、ということ。そして最近やっと、技術者たち自身が納得できるスピードと、十分に少ない（目立たない、気にならない）遅延が実現した。
ただし、単純にブラウザーからではだめで、このサービスを使うためには専用の小さなクライアントをダウンロードする。それをインストールしてゲームをスタートするまで、数秒しかかからない、と言っているが、ぼく自身はまだ試していない。
Nvidiaはこのサービスを、自社のデータセンターでホストしているのか、それともAWSなどのクラウドプラットホームを利用しているのか、それも不明だ。
2年前ぐらいから、モバイルデバイスの人気が盛り上がり、PCの売上は落ち込んでいた。しかしGartnerの最新の調査報告によると、今年はタブレットの売上が天井を打ったため、PCがやや上昇に転ずる、という。同社による世界全体のPCの売上（台数ベース）は、2014Q4で前年同期比+1%の増となり、2012年以降初めての、増勢となった。
しかしその増加は、地域によって著しく異なる。たとえば合衆国では13.1%の増加率となり、クリスマス商戦も含め4年ぶりの高成長だった。200〜300ドルの安いラップトップや、薄くて軽量のノートブック、スクリーンを外せるラップトップなどがこの成長を押し上げた。
しかしヨーロッパと中東とアフリカ（EMEA諸国）の全体では、2.8%2650万台のささやかな増加だった。成長が大きかったのは西ヨーロッパ地区で、低価格ノートブックやタブレット/ラップトップのハイブリッドが伸びた。その伸びを、MEA（中東とアフリカ）の低さが薄めた形だ。
アジア太平洋地域も増加率は2%と低く、増加台数は2660万台だった。それらの市場の消費者にはまだスマートフォンやタブレットが普及浸透の最中で、ラップトップやデスクトップ機には目が向いていない。Gartnerの主席アナリストMikako Kitagawaによると、この地域のユーザは、“スマートフォン上で享受するコンテンツやアプリの機能に集中している。可処分所得が低いので、とくに必要なければPCを買おうとはしない。したがってPCの消費者市場の形成は、以前に比べると鈍い”、ということだ。
2014Q4の全世界のPCの売上台数のうち、トップシェアはLenovoの19.4%だった。健闘のHPは18.8%と微差で二位だが、低成長のアジア太平洋地域やEMEAではLenovoより上だった。Dellは今回も三位をキープし、シェアは12.7%だった。四位と五位はそれぞれ、Acer GroupとASUSだった。
この四半期におけるPCの売上は、前年同期だけでなく同年の年央と比べても着実に伸びている。古いPCのリプレースと、タブレットの限界への不満が主な要因と思われる。
ただし同じGartnerの昨年半ばの予想では、2015年にはタブレットの売上がPCのそれを上回るそうだ。
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
PCの部品の中で、あまり愛されていないもの、それはファンだ。その小さな回転するプラスチックは単価があまりにも安いので、高度なテクノロジに投資されるせいぜい数十万ドルにすら、これまでは見向きもされなかった。
コンピュータのファンが話題になるのは、それが自分の仕事を正しくやってるときだけだ。“ファンを止めなきゃ、YouTube見れないよ、うるさいんだもん”。
ファンは徐々に要らないものになりつつある。携帯電話〜スマートフォンも、タブレットも、それにラップトップすら、電力消費量が少なくてあまり発熱しないチップを使うようになり、強制排熱の必要性がなくなってきた。
でも、今でもゲームやビデオエディタなどは電力を大食らいする。それらのユーザにとって、ファンは今でも、日常の現実だ。
CoolChip Technologiesは、これまでのように厄介者扱いされないファンを作ろうとしている。ファンが嫌いな人のためには、水冷方式など、ファンに代わる冷却方法がすでにある。でもCoolChipの製品なら、マシンの内部のレイアウトがそれほど変わらない。
Highway1’sのデモデーでCoolChipのファウンダWilliam Sanchezは、同社のファンは、これまでのファンよりサイズは半分で熱性能は35〜40%大きい、と主張していた。それはすごいけど、でも、そんなこと気にしない消費者が多いよね。しかしSanchezがマイクを使って騒音を比較したときは、違いがはっきりわかった。仮に冷却性能が同じとしても、旧来のファンはノイズがちゃんと聞こえるのに対して、CoolChipのファンは静かだ。
とくにPCでゲームをする人にとっては、この違いが大きいね。いわゆるゲームPCはグラフィクスカードが最大4つもあるから、CPUも加えてそれらが発する熱量たるや、どうしても強力なファンで排出しなければならない。その強力なファンがCoolChipのだったら、史上初めて静音タイプのゲームPCが出現する。
CoolChipファンの静音性に気づいたのはもちろんぼく一人ではない。Sanchezによれば、Cooler Masterはこの技術をライセンスして同社独自のアドオン製品を来年早々出す。Microsoftも同社に接近してきて、静音タイプのXbox Oneを出したいと言ってるそうだ。次の、まだ未発表のXboxも（たぶんXbox One Slim）。
ゲームばかりではない。エンタプライズ市場もインフラストラクチャ市場も、こんな小型で強力で静かなファンを待ち焦がれていただろう。FacebookやGoogleやAmazonがデータセンターの何十万台ものサーバのファンをCoolChipファンにリプレースしたら、電気料金の節約額だけでも相当なものだ。データセンターのプロセッサは従来のPC用チップからARM機のネットワークに移行していくらしいから、冷却を要するCPUの個数はすごく増えるのだ。
これだけの機会があるのだから、Peter ThielのFounders Fundが目をつけるのも当然だ。2012年にはささやかに50万ドルを投資しているが、下のビデオで見られる最新のプロトタイプ機は、もっともっとすごいみたいだ。
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
われわれは〈プレ〉ポストPC時代にいるようだ。
PC市場はほぼ安定し、再び元気を取り戻して業界のプレーヤーたちを助けている。IntelとMicrosoftは、今日（米国時間6/16）大きく株価を上げた。昨日の取引終了後に発表された、Intelの好調な業績報告を受けた結果だ。
Intelは、通常取引で9.27%高値をつけ、時価総額を1722.8億ドルへと押し上げた。これはIntelにとって2002年初め以来の高い数字だ。
同社の売上138億ドル、1株当たり利益0.55ドルは、PC部門の前年比6%の売上増に支えられたものだ。同部門はIntelの売上の半分以上を生み出している。
Intelの結果は驚きではなかった ― 同社は以前ガイドラインを上方修正しており、PC市場そのものもすでに好調を示していた。
今年第2四半期、全世界PC出荷台数のデータは、1.7%の微減から0.1%の微増の範囲にあった。目覚ましい数字とは言えないが、終りなき赤字が続いていたパーソナルコンピューター業界にとっては、一息つける嬉しい四半期だった。
現在PC市場では、年間およそ3億台、1日当たり82万2000台が出荷されている。
来週月曜日（米国時間7/21）に業績発表するMicrosoftも、今日3.84%株価を上げ、44ドルをわずかに上回る株価で引けた。Microsoftの今日の高値は、一つにはIntelの好調な業績が理由であり、レドモンドのWindows部門の好調な四半期が暗示される。近々行われると噂されるレイオフも影響している可能性が高い。それによってNokiaから何万人もの従業員を受け入れた後の事業経費を縮小できる。
PC市場の縮小がまだ終っていないかもしれないことは、覚えておくべきだ。Windows XPのサポート終了特需とホリデーシーズンに支えられた四半期が何度か続いただけでは、長期的なPC売上向上を示したことにはならない。よって、潜在的な将来トレンドについては期待しすぎないほうがよい。
ともあれ、興味深い一日だった。Once more round the sun.
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）
パーソナルコンピュータはこのところずっと、テクノロジという巨大市場における、体調不良のメンバーだったが、この第二四半期(2014Q2)は元気だった。新たな四半期を迎えるごとに下降していた世界のPC市場は、この四半期、Gartnerの調査では0.1%の増、IDCの調査では1.7%の微減へと落ち着いた。しかも、どちらの数字でも合衆国市場は約7%の増となっている。
PC市場が成長しているのか？ そこまで言う必要はない。Windows XPのサポート終了で、ハードウェアまで陳腐化を宣言され、企業は新しいコンピュータを買うはめになってしまったのだ。
二つの調査会社は、数え方が違う。IDCはWindowsタブレットを数えず、Chromebookを数えている。Gartnerは、その逆だ。しかしどちらも、パーソナルコンピュータの市場が経験してきた大きな減少が、この四半期には止まった、と言っている。その総売上台数は、どちらも、約7500万台である。
しかしこの数字をもとに予測された2014年の総売上台数は約3億台となり、これまでの予想と変わらない。
この占いはMicrosoftやIntelなど、PC市場の構成メンバーにとって吉兆だ。両社とも最新の市場動向についてコメントを発表してはいないが、Intelは前に、当四半期に関する予想を発表している（本誌記事より）:
第二四半期に関してIntelは、売上を137億ドル±3億ドルと予想している。これは、以前の130億ドル±5億ドルという予想よりも大きい。ほぼ140億ドルという売上予測は、これまでの最低の予測値125億ドルを大きく上回っている。
Windows XPの終わりという要因は、今後数四半期にわたって影響を発揮するだろう。そしてそのステロイドの効果が切れたら、PC市場はどうなるか。Gartnerは“安定横ばい”と見ているし、IDCは“消費者の関心が戻る”と言っている。両社とも、長期的な回復傾向を予測しているのだ。
しかしモバイルコンピューティングが伸びている中でPC（の売上台数）が昔日の栄光を取り戻すことは考えられない。ただし、ふつうはモバイルに分類されるタブレットを、PCの方へ算入したらやや変わるかもしれない。いずれにしても、ついこないだまで叫ばれていた、PCのご最期とか、ポストPCの時代が始まったのだ、という極端な説は、間違っていたのだ。
ぼくは1月にこう書いた:
PCの低落傾向は注視すべきだが、しかし今後の8四半期においては、むしろPCの売上は前年比で増加するだろう。このことを、考慮に入れておくべきだ。
Gartnerの数字では、ぼくの予想は早くも当たった。こんなに早いとは、誰も思わなかっただろう。第三四半期もこんな結果なら、それは“トレンド”と呼ぶに十分値する。
画像: FLICKR/DELL INC.; CC BY 2.0のライセンスによる（画像はトリミングした）
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
Sonyはかつての勢いを失ったPC事業を売り放して、6月にはテレビ受像機事業を別会社として独立させる。同社のこの発表は、昨日の報道を確認している。それによると、VAIOブランドの買収を計画しているのは、企業再編支援専門の投資ファンドJapan Industrial Partners（日本産業パートナーズ）だ。金額などは公表されていないが、Nikkeiの記事によると500億円（4億9000万ドル）に近いという。
買収の完了は3月末で、Sonyは今会計年度内に全世界で5000名を解雇するが、一方新たに動き出すPC企業はSonyの社員を250～500名雇用して残存保証業務に当たらせる。Sonyもこの新会社の立ち上げに総資金の5%を出資する。
VAIOの売却は、今や意外ではない。SonyのPC事業はこのところ長年、ほかの事業ほどの業績をあげていない。2012年にKazuo Hirai（平井一夫）が社長兼CEOになったときに列挙した同社の経営基盤の中に、PCは含まれていなかった。そのときの彼によると、Sonyの未来はデジタル画像技術、ゲーム、そしてモバイルにある、と言われた。しかしこの三つのジャンルですら、スマートフォンのXperiaシリーズをはじめとして革新的な製品を次々と出すものの、その業績はライバルのSamsungやAndroidほどには伸びなかった。
Sonyは、200億円を投じてPCとテレビ受像機事業を構造改革し、4Kなどのハイエンド製品に注力する、とも言っている。それによりテレビは2015会計年度には再び黒字になる、と同社は期待している。
同社の利益は未だに安定しないが、それは競争の激化によるところが大きい。2013Q3の決算報告では、モバイル部門の売上の前年比増が報告されているが、それでも2013年全年全社の利益は1100億円（11億ドル）のマイナス、すなわち損失となり、期首予想の300億円から大きくかけ離れた。
PlayStation 4は年末年始商戦で400万台売れて好調だが、このゲーム機は利幅が薄いため、同社の利益に大きく貢献するのは製品のライフサイクルのずっと後期になると予想される。
Sonyはこの前の財務報告でPCの伸び悩みを報告したが、昨日（きのう）になるとVAIOに関してはいろいろなやり方を検討中である、という言い方になった。
しかし明らかに今のSonyに必要なのは迅速なアクションであり、もはやその検討ではない。1月末には、MoodyによるSonyの社債の格付けが、Baa3からBa1に落ちた（“信用リスク中程度”→“債務不履行の可能性あり”）。それは、今後の同社への投資は投機的な性格を帯びる（==リスクが大きい）、という意味だ。つまり今後のSonyは、借入れが困難になる。
VAIOの業績が好転しないのは、PC市場の全体的な落ち込みとパラレルだ。2013Q4に関するGartnerの前触れ的調査報告では、PCの売上は6.9%減の8260万台となっている。2013年は、PCとラップトップにとっての“底”になり、年間では前年比で10%減少した。2014年には、これほど激しい落ち込みはない、と予想されている。
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
[筆者: Pankaj Mishra]
IDCの調査報告によると、日本を除くアジア太平洋地域の2013年のPCの売上台数は前年比10%減の1億800万台となった。減少率が二桁となったのは、近年では初めてである。
トップは依然としてLenovoで、24.9%のマーケットシェアを握っているが、同社も売上台数は減少し、その前年比減少率は9.5%だった。唯一伸びたのはHPだが、それは昨年インド政府が同社に大量の発注をしたためである。
世界のほかの場所と同じく、PCメーカーはアジアでもスマートフォンやタブレットに押されている。モバイル方面の調査会社Mediacellsによると、2014年にはインドと中国を合わせて約10億台のスマートフォンが買われる。
IDC Asia/PacificのHandoko Andiはこう言う: “2014年もPC市場にとって困難な年になり、そのほかのデバイス間の競争のあおりを食らうだろう”。
“昨年は2年続けて減少を経験したため、PC市場にとって暗い年だった。他のデバイスに市場を食われ、経済に関しては悲観主義が蔓延し、為替レートも向かい風だったから、市場は伸び悩んだ”、とAndiは続けた。
本誌TechCrunchのライターAlex Wilhelmが今月の初めに指摘したように、PC市場の歴史において2013年は最悪の年となるだろう。
アジアの途上国では、初心者ユーザの多くがPCをバイパスしてスマートフォンやタブレットでコンピューティングを初体験する。今年もその傾向は続くだろうから、PCの盛り返しは期待できない。
Gartnerは1月9日に、世界のPCの売上台数は史上最悪の減少を記録した、と報告した。その主な原因は、途上国に市場おけるスマートフォンとタブレットへのシフトだ。
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
