ドライバーの行動をスマートフォンのセンサーを使って計測するZendriveが、シリーズAで1350万ドルを調達した。この投資をリードしたのはSherpa Capital、これにNyca Partners, Thomvest Ventures, そして初期の支援者First Round Capital, BMW i Ventures, Fontinalis Partnersが参加した。General Re Corporationの会長でCEOのTad Montrossも、このラウンドに加わった。
サンフランシスコのZendriveは今年で2.5歳、35名の社員で、車とドライバーがたくさんいる企業を相手に、交通安全のインサイトのライセンスを売っている。顧客は、注文を聞いて何かを配達するオンデマンドサービスや、ふつうのトラック運送企業などだが、同社のソフトウェア開発キットはドライバー数4名までは無料だ。ドライバー数5人から99人までは、一人あたり月額4ドルをいただく。それ以上のドライバーがいる企業は、料金を同社に相談すること。
新興や古参の運送企業に交通安全ツールを提供するスタートアップはZendriveだけじゃない。たとえば今年で4歳になるAutomaticは、電脳運転助手(smart driving assistant)と称するハードウェアとソフトウェアのセットを提供している。またテレマティックスを提供する18歳のOmnitracsは、車隊管理ソフトウェアを売っている。
しかし投資家たちの心を勝ち取ったのは、大規模な車隊の交通安全を確保するAutomatic Collision Detection（自動衝突検出）などZendriveの最新の機能だ。この機能は、同社の投資家でもあるBMWと共同開発し、BMWの衝突試験施設でテストした。衝突をリアルタイムで検出し、スマートフォンのある車ならどれからでも、コールセンターや緊急時対応部署へ連絡する。そしてそれによって、最初の報告が遅くならないようにする。
今回の新たな資金は、年内の増員と、既存技術のさらなる磨き上げに充てられる。
競合他社の多くが、なんらかのハードウェアを使ってるが、Zendriveが使うのは、ドライバーが持ち込んだスマートフォンだけだ。そのへんの差別化も、しっかりとやりたい、という。オンデマンドの配達サービスなどは、一台の車を複数のドライバーが使うから、車本体にハードウェアを取り付ける方法は、データの特徴などを個人に帰せづらい。モバイルデバイスなら、ドライバー個人とデータが結びつく。
しかもAutomaticやOmnitracsがやってるような、診断ハードウェア取り付け方式はセキュリティが弱くて、ハッカーがリモートでいたずらしやすい。スマートフォンなら、そんな心配がない。
Zendriveの調達総額は1500万ドルになる。