ローターが一つ壊れても安定飛行を続ける四翼ドローンをデルフト工科大学が開発

よくある、人間がロボットをいじめているシーンのようなビデオで、(オランダ国立)デルフト工科大学の研究者たちが、4つのローターの一つが壊れても飛び続ける四翼ドローンを紹介している。

上の、少々退屈なビデオでは、そのドローンが自らの構造的損傷と風の両方と戦って、確実に勝つ様子を見られる。そんな酷悪な条件下で空中に滞留できるドローンは確かに見ものであり、ロボットの堅牢化という課題における心躍るような実験だ。つまり、通常のクヮドコプターなら壊れてしまうような悪条件でも、このドローンはダメージを回避できた。

IEEEに載った記事によると、このドローンには複数のサブシステムがあって、それらにより位置と高度を制御できた。システムはジャイロと加速度計を内蔵し、それらを読むことによって空中姿勢を制御し、大量の計算処理能力により、傾斜姿勢のまま大空の彼方へ飛び去ってしまうことを防ぐ。と同時にモーターのパワーも管理して、ローターの“飽和”を防ぐ。

研究者たち、Sihao Sun, Leon Sijbers, Xuerui Wang, そしてCoen de Visserは、先週スペインで行われたIROS 2018で彼らのペーパーをプレゼンした。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

楽天グローバル市場の縮小が続く…今度はイギリスとスペインとオーストリアから撤退

rakuten

日本のeコマースのトップ企業Rakuten(楽天)が、再びその国際的なプレゼンスをダウンサイジングすることになり、ヨーロッパの三つの国におけるeコマース事業を閉鎖する計画を発表した

イギリスのRakuten.co.ukとスペインのRakuten.es、およびケンブリッジとバルセロナの同社オフィスを閉じる動きは、2月に行われた同様の合理化意思決定の再現である。そのときは同社は東南アジアから撤退し、ブラジルにおけるプレゼンスをリストラして3億4000万ドルの資産を償却した。

今回オフィスとオペレーションを閉鎖する三つ目の国はオーストリアだが、この国の顧客は隣国ドイツのサービスを引き続き利用できる。実際の閉鎖は8月に行われ、以降Rakutenはヨーロッパではフランスとドイツに力を入れる。フランスではPriceMinisterの事業をダウンサイズしたものの、これら二か国は“そのスケールとポテンシャルからして、今後の持続的な成長が可能”、としている。

“イギリスとスペインでは、事業のサイズに比して成長のための費用が不釣り合いなため、オペレーションを閉鎖する計画に至った”、とRakutenは声明で述べている。

Rakutenのスポークスパーソンによると、閉鎖はヨーロッパにおける同社のそのほかの企業や事業には影響が及ばない、という。それらはたとえばビデオプラットホームのWuakiや、メッセージングアプリViber、ロンドンに本社がある昨年買収したファッションのeコマースFits.meなどだ。Fits.meは元々エストニアの企業だが、ロンドンに拠点を移してRakutenのeコマース事業におんぶしていた面も大きいだけに、今回のイギリス撤退をどう思っているだろうか。

“今後の協議次第だが、三つのマーケットプレースを閉鎖する現在の計画では、およそ100名の社員に影響が及ぶと予想される。可能なかぎり、代替職を提供していく”、とスポークスパーソンは語った。

ヨーロッパで縮小している同社だが、フランスとドイツでは新しい企画を展開しようとしている。ドイツでは会員に対するポイントサービス、フランスでは商業者のためのローコストのコミッションプログラムなどだ。

Rakutenがイギリスに進出したのは2011年に同社がPlay.comをわずか4000万ドルで買収したときだ。そのサイトがのちに、Rakuten.co.ukになったが、Rakutenが今後も注力を続けたいほどの業績を上げ得なかった。

RakutenのCEOで協同ファウンダーのHiroshi Mikitani(三木谷浩史)は今年の2月に同社の‘2020年ビジョン’を発表し、 不採算部門や将来性の薄い事業の切り捨てがその第一歩となった。最近行ったさまざまな買収をMikitaniは高く評価し、それら(Viber(2014年に9億ドル)、ビデオサイトViki(2013年に2億ドル、とされる)、アメリカのディスカウントストアEbates(2014年に10億ドルなどなど)により、eコマースとモバイル上の顧客機会をより大きくとらえられる、と考えている。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

FCバルセロナのイニエスタなども出資する、スポーツ選手用ウェアラブルのFirstV1sionが実戦デビュー

FirstV1sion

以前の記事でも紹介しているように、Gartnerはフィットネス系ウェアラブルの将来は明るいとみなしているようだ。ウェアのスマート化というのもその流れのひとつだということができる。スペインのスタートアップであるFirstV1sionが提供するのもそうしたウェア(ラブル)のひとつだが、このウェアがヨーロッパのプロバスケットボールの試合で実際に使われることになったそうだ。プレイヤーが身につけることにより、一人称視点のカメラアングルから試合を見ることができるようになるわけだ。

FirstV1sionのウェアラブルはこれまでにも、レアル・マドリードとバルセロナの試合にて、レフェリーが使用したことがある。しかし今回は、始めてプロフェッショナルゲームにおけるプレイヤー自身が身につけることとなった。身に付けるのはリトアニアのŽalgiris Kaunasで、相手はやはりレアル・マドリードとなっている。この試合の様子は世界中で12のチャネルにより放映されることになっていて、スペインでもCanal+が扱うことになっている。

FirstV1sionにウェアラブルにはHDカメラやマイクが搭載されていて、胸部に装着される形となっている。さらに心拍計や加速度計などのセンサー類も装備されており、一人称視点で楽しむのみならず、装着したプレイヤーの動作速度を数値で確認したり、生体データなどを確認することもできるようになっている。一人称視点カメラは、スポーツ界にいろいろと登場してきてはいる。FirstV1sionは、ここにセンサーを結びつけることで、さらに新しい世界を開こうとしているわけだ。

また、FirstV1sionは心拍計などでリアルタイムの情報を入手することで、プレイヤーの安全面にも役立つと主張している。もちろんそうはいっても主な目的はエンターテインメント面にあるのは間違いない。プレイヤーの生体データを収集してそれを放送画面に映し出すことにより、スポーツ観戦の面白さを広げようとしているわけだ。プレイヤーのさまざまなデータを閲覧することで、楽しみがいっそう増えると言うファンも多いことだろう(ただし、金曜日に放送されるEuroLeagueの試合ではカメラ画像のみが放送される予定だ。音声や生体データについては、今回は扱わない予定であるそうだ)。

FirstV1sionは、バルセロナのWayraの実施するアクセラレータープログラムから登場してきたスタートアップだ。母体であるスペインの通信会社のTelefónicaは、FirstV1sionに€60,000/$65,000を出資して7%の株式を取得している。他にはFCバルセロナでプレイするサッカー選手であるアンドレス・イニエスタやNBAのオクラホマシティ・サンダーでプレイするサージ・イバーカなども出資している。

さらにFirstV1sionはBank To The Futureを使った出資キャンペーンも実施中だ。より多くの資金を集めて、さらに多くのスポーツファンが一人称視点でスポーツを楽しめるようにしたいという狙いだ。5000名ほどの投資家から250万ユーロほどそ資金を調達することを目標としている。

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(翻訳:Maeda, H

スペイン新聞協会、Google Newsの閉鎖に悲鳴


インターネットは、まるで熱帯雨林の繊細な生態系のようだ。一人の演者を取り去ると、残り全員が苦しみ死に至る。先週、政府がGoogleに厳しい処置を取ったスペインでそれが起きた。スペイン政府は同社に対して、スペインのニュースコンテンツがサイトに現れるたびに、ニュース提供者に支払いをすることを要求した。これに応じて検索巨人は当地でGoogle Newsを閉鎖したため、El Pais、La Vanguardiaを始めとする同国の主要新聞コンテンツは現在見ることができない。

ご想像の通り、これは悪いニュースだ。新聞業界は、外部の助けなしにインターネット時代を生き延びられると長年主張しているが、これは大きな間違いだ。ニュースサイトへのトラフィックの大部分が検索から来ていることを考えれば ― 「新しいレーザープリンター」から「ベティ・ホワイトは結婚しているか」まですべてがニュースソースの情報を返している ― スペインの新聞メディアが、リーチやビジター数でどれほどGoogleに依存しているかは容易に想像できる。

Spain Reportによると、スペイン新聞出版社協会は慈悲を請い始めている。

昨夜スペイン新聞出版社協会(AEDE)は声明を発表し、Google Newsは「単に市場で独占的立場を与えられたサービスが閉鎖しただけではない」と述べ、Googleの決定は「間違いなくスペイン市民に負の影響を与える」ことを認識している。

一方Googleは、今回の行動を次のように説明した。

この新たな法律はスペインの全出版社に対して、Google Newsのようなサービスが出版物のたとえわずか一部でも表示した時、望むと望まないとにかかわらず料金を徴収することを義務付けた。Google News自身は収益をもたらしていないため(当社は同サイトに一切広告を掲載していない)、この新しいアプローチを維持することは不可能である。このため誠に遺憾ながら、当社は12月16日(新法が発効される1月以前)をもってGoogle Newsからスペインの出版物を削除し、スペインにおけるGoogle Newsを閉鎖する。

要するに、スペインメディアのロビイストたちひは能力以上のことをやろうとしたわけだが、これは小銭を稼ぐよりずっと効率的な方法があることにメディア企業が気付くまで、何度でも繰り返されるだろう。それまでの間、善意の弁護士たちがメディア列車を脱線させるまで操縦し続けるのを見守るしかないだろう。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook


Google Newsのスペイン版が閉鎖、各国バージョンからもスペインの刊行物はすべて排除

スペインのGoogle Newsは12月16日をもって閉鎖する、とGoogleは発表した。スペインにこのたびできた、新しい法律のためだ。

同社によると、今度この国にできる法律では、Googleがそのニュースサービスにコンテンツの断片を載せた場合、パブリッシャーはGoogleに使用料を請求できる。これはドイツの状況と似ていなくはない。ドイツでもパブリッシャーたちは長年、Googleが自分のサービスに記事の一部を使った場合、代金を払うべし、と主張してきた。

しかしドイツのパブリッシャーたちが、Google Newsに載ることは自分たちのビジネスにとっても価値がある、としぶしぶ認めて支払を免除したのに対し、スペインは料金の支払を法制化するという強硬手段をとった。

Google Newsを統轄するRichard Gingrasは今日のブログ記事で、“この法律により、スペインのすべての刊行物は、Google Newsのようなサービスに対し、自分たちの出版物のきわめて小さな断片でも載った場合には、料金を請求したい/したくないに関わらず必ず料金を請求しなければならない。Google Newsには収益がなく、広告も載せていないので、課金される根拠がない。したがってこのような法律を、受け入れる(==料金を払って継続する)ことはできない”、と述べている。

この法律は2015年1月に施行されるが、Googleはそれに先駆けて対応した。12月16日にはスペインのGoogle Newsサービスが遮断され、またスペイン以外の各国のバージョンにはスペインの刊行物がいっさい載らなくなる。

Googleによれば、このサービスはすでに4年間続いており、35の言語による70か国/地域のバージョンがある。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))