YouTube、閉じたショート動画をそのまま「ショート」で再開するテストをモバイルアプリで展開

YouTube(ユーチューブ)は、TikTok(ティックトック)のライバルであるShorts(ショート)が競争で優位になるようにしている。現在展開中のテストでは、ユーザーがYouTubeモバイルアプリを終了する前にショートのビデオを見ていた場合、デフォルトでショートが直接開くようにしていることを同社は認めた。つまり、ユーザーがYouTubeアプリに戻ってきたときに、YouTubeのホームページに移動するのではなく、ショートの短編動画に案内されることになるということだ。

YouTubeによると、先に公開されたこのテストは、全世界のごく一部のユーザーを対象に、iOS上で実行されているとのことだ。YouTubeは現在、この実験をAndroidにも拡大する準備をしているという。

テストの対象となるのは、ショートとして知られるYouTubeのTikTokに対する回答に参加しているユーザーだ。ショートは、1年以上前にインドで開始され、2021年3月に米国に上陸し、その後2021年に他のグローバル市場にも拡大してきた。この短編動画プラットフォームでは、クリエイターがショートでのコンテンツの再利用を拒否している場合を除き、音楽、オリジナルオーディオ、または他のYouTube動画からの「リミックス」コンテンツに合わせて、最大60秒の動画を作成することができる。

TikTokやInstagram(インスタグラム)、Snapchat(スナップチャット)と同様に、ショートには動画作成ツールが搭載されており、ユーザーはアプリ内で直接動画をアップロードしたり、新しいコンテンツを撮影したりすることができる。また、動画の速度調整、タイマー設定、クリップの結合、グリーンスクリーン効果などの基本的な編集機能も提供している。

YouTubeの広報担当者によると、同社は、今回のテストで、ユーザーが前回アプリを閉じたときの続きから始めることが有用であると感じるかどうかを把握したいと考えている。

しかし、このテストは、YouTubeがTikTokやより一般的な短編動画へシフトを、自社のビジネスに対する潜在的な脅威として捉えていることを示している。TikTokは、短編の縦型フィード形式を普及させたが、その後、YouTubeの領域に少しずつ入り込んできている。例えば、2021年の夏、TikTokは、動画の最大長を60秒から3分に延長した。また、最近では5分間の動画をテストしていることも確認されている。

TikTokに対抗するため、YouTubeは2021年、2021年から2022年にかけて1億ドル(約113億円)規模のYouTube ショート基金とともに、ショートクリエイターに直接報酬を支払う計画を発表した。この支払いは、ショート動画の契約や視聴率に応じて、100ドル(約1万1300円)から1万ドル(約113万円)におよぶ。

しかし、単にクリエイティブなコミュニティにインセンティブを与えるだけでは、YouTubeが優位に立つことはできない。そこでYouTubeは、最後に視聴したのがショートであれば、ユーザーがアプリを再起動したときに、ショートから起動するというより積極的な戦術を試みている。そうすることで、ユーザーがアプリで何かをする前に、スクロールしていくつかのビデオを見る可能性が増えるというわけだ。また、時間を持て余してYouTubeを起動したユーザーの関心を、ショートコンテンツで引きつけることを狙っている。

このテストは、ショートの利用が成長している時期に行われる。YouTubeの親会社であるAlphabet(アルファベット)は、第2四半期の決算において、ショートの1日の再生回数が150億回を超え、第1四半期の65億回から増加したことを発表した。しかし、この増加の一部は、市場の拡大によるものであり、必ずしもユーザーの需要が増加したわけではない。

YouTubeは、これらの新しいテストがどのくらいの期間行われるかについては明らかにせず、指標に加えてユーザーやクリエイターからのフィードバックに基づいて判断するとだけ述べている。

画像クレジット:TechCrunch

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(文:Sarah Perez、翻訳:Yuta Kaminishi)

米国とカナダのAmazon Fire TVにTikTokが登場

Amazon(アマゾン)は米国時間11月1日、米国とカナダのユーザーを対象に、Amazon Fire TVでTikTok(ティックトック)アプリが利用可能になったことを発表した。このアプリはEcho Show(エコーショー)デバイスにも近日中に提供される予定だ。


Fire TV AppstoreからTikTokをダウンロードすると、ユーザーは自分のTikTokアカウントにログインするか、10億人にも及ぶアプリの月間アクティブユーザーでない場合はアカウントを作成できる。その後、モバイルアプリと同様に「フォロー中」「レコメンド」「ディスカバー」などのTikTokのフィードを閲覧することができる。アプリ自体では、次のビデオクリップを見るために手動でスクロールする必要があるが、Fire TVアプリには自動再生機能があるので、リモコンのボタンを押したり、Alexa(アレクサ)に数秒(または数分)ごとに次のビデオを再生するように指示したりする必要はない。

TikTokアプリは、すでにGoogle TVやAndroid TV、一部のSamsung製スマートTVでも利用可能で、大画面で縦長の短編動画を視聴できるようになるのは、今回のFire TVアプリが初めてではない。しかし、TikTokでは、クリエイターが最大3分間の動画をアップロードできるようになったため、例えば15秒の動画しか見ない場合よりも、大画面での視聴を選択する方が自然に感じられるかもしれない。

2021年の夏、TikTokがより長い動画に対応したように、テレビでもアプリを利用できるようにすることは、2021年初めにTikTokの対抗馬としてYouTube Shorts(ユーチューブショート)を作ったYouTube(ユーチューブ)との競争の一例だ。

画像クレジット:Amazon

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(文:Amanda Silberling、翻訳:Yuta Kaminishi)

InstagramがIGTVブランドを廃止、リール以外のビデオを「Instagram Video」フォーマットに統一

Instagram(インスタグラム)責任者のAdam Mosseri(アダム・モセリ)氏は最近「もはや写真共有アプリではない」と発言し、TikTokやYouTubeとの熾烈な競争の中で動画へのシフトを重視する考えを示した。米国時間10月5日、同社は動画をInstagramの中心的存在にするという大きなゴールへ向けた新たな一歩として、IGTVの長尺動画とInstagramのフィードの動画を「Instagram Video」という新しいフォーマットで一本化することを発表した。

長い動画も短い動画も、ユーザーのプロフィールに新たに設けられる「動画」タブに表示されるようになる。

Instagramで動画を見つけたときは、その動画をタップするとフルスクリーンモードになる。見終わった後は、スクロールしてそのクリエイターの別の動画コンテンツを見るか、戻るボタンをタップしてフルスクリーンモードを抜けることができる。

ただしこれらの変更はリールには影響しない。InstagramのショートビデオプラットフォームでありTikTokのライバルであるリールは、別のものとしてそのまま残るとのことだ。ユーザーがスクロールして見る場合、動画のフィードにリールが混ざることはない。

画像クレジット:Instagram

IGTVは今回の変更が実施される前からすでに、スタンドアローンのプロダクトやブランドとしては人気を失っていた。トラクションが少ないことから、2020年初めにInstagramのホームページからオレンジ色のIGTVボタンは消えていた。TechCrunchが以前に報じた通り、Sensor Towerの調査によれば10億人以上いるInstagramユーザーのうちスタンドアローンのIGTVアプリをダウンロードしたのはせいぜい700万人だったことから、こうした動きになった。Sensor Towerは、2021年8月31日時点でIGTVアプリのインストール数はApp StoreとGoogle Playを合わせて全世界で1800万と推計している。

関連記事:InstagramがついにTikTokに敗北を認める

InstagramはIGTVボタン廃止の決定について、Instagramユーザーの大半はIGTVのコンテンツをフィードや「検索&発見」のプレビューから見つけているためと説明していた。しかし現実には評論家やクリエイターが主張するように、スタンドアローンのプロダクトとしてのIGTVがあることでフラッグシップであるInstagramアプリ内でわかりにくさや混乱が大いに生じ、その一方でスタンドアローンのIGTVアプリがたくさんダウンロードされることはなかった。

ただしIGTVアプリがなくなるわけではない。「Instagram Video」とリブランドし、Instagram VideoフォーマットのコンテンツとInstagramライブのビデオを配信すると同社は述べている。リールのビデオは配信されない。

今回の変更が実施されても、ユーザーはリールでないビデオをこれまでと同じ操作でアップロードすることができる。Instagramのホーム画面の右上にある「+」ボタンをタップし「投稿」を選択すればいい。最長60分間のビデオを投稿できる。

アップロード機能の変更として、トリミング、フィルタ、人と場所のタグ付けといった新機能が追加される。

画像クレジット:Instagram

これまではIGTV動画だった長尺動画は、これまでと同様にフィードには60秒間のプレビューが表示される。ただし動画が広告の対象である場合のプレビューは15秒間で、これもこれまでと変わらない。

今回の変更により「IGTV広告」と呼ばれるものはなくなり、代わりに「ストリーム内ビデオ広告」と呼ばれるようになる。クリエイターはこれまでと同様に長尺動画を収益化し、ブランドもこのフォーマットを利用できる。そしてこれもこれまで通り、動画もInstagramが実施しているクリエイターとのレベニューシェアのテストの対象となる(ただし企業が動画に力を入れてより多くの人にリーチしたい場合、60秒以内にする必要があるとInstagramは述べている)。

Instagramは、クリエイターは動画をストーリーズでクロスポストしたりダイレクトメッセージで共有したりしてもかまわないとしている。

Instagramは今回の変更によって動画のエクスペリエンスを簡素化することを目指している。しかしリールが別のものとして残っているので、動画は依然として長さで分類されることになる。これはYouTubeがTikTokの脅威に対抗している方法と似ている。TikTokの競合であるYouTubeショートは、YouTubeアプリ内に専用のボタンがある。Instagramのリールと同じだ。

Instagramによれば、今回の変更はiOSとAndroidの両方に対して全世界で公開を開始している。

関連記事:TikTokのライバルとなる60秒以内の動画サービス「YouTubeショート」が米国に上陸

画像クレジット:Bryce Durbin/TechCrunch

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(文:Sarah Perez、翻訳:Kaori Koyama)

TikTok風のショート動画サービス「YouTube ショート」がクリエイターへの報酬支払いを開始

TikTok風のショート動画サービス「YouTube ショート」がクリエイターへの報酬支払いを開始

YouTube

YouTubeが、7月13日に開始したTikTok風の短尺動画サービス「YouTube ショート」のクリエイターに対し、報酬の支払いを開始しました。これはYouTubeがクリエイター向けの支払いのために設立した1億ドル規模の「YouTube Shorts Fund」からのもので、YouTubeは報酬支払いに関する詳細をヘルプページで解説しています

YouTubeは今後2022年までに数千人の「適格な」クリエイターをYouTube ショートに招待する予定としています。報酬に関しては動画の視聴数やその他指標に応じ、月額で下は100ドル(約1万1000円)から、上は1万ドル(約110万円)までになるとのこと。また、報酬はYouTubeパートナープログラムに参加しているクリエイターに限らず、ショート動画投稿者なら誰でも受け取る資格があります。

もちろん投稿した動画は支払い対象になるためにYouTubeのコミュニティガイドラインや著作権に関するポリシーを遵守しなければなりません。またGoogleは他の同種のサービス、たとえばTiktokやSnapchatなどにすでに投稿、公開されている動画の再アップロードは求めておらず、それらサービスの透かしロゴ入りの動画を投稿した場合も、報酬の支払い対象外になります。

TikTokなどは、昨年から最大で2億ドルのファンドをクリエイターのために展開しています。これはYouTube ショートのファンドの倍の規模のものですが、クリエイターたちにはさらに評価が高くなるような作品の提出が求められました。

もちろんクリエイターにとってはパフォーマンスに見合う以上の収益が欲しいところであり、ショート動画ひと筋で勝負するつもりならTikTokのほうが良いかもしれません。しかしYouTubeにはショート動画以外にも収益化のための方法が9種類もあるのが大きな利点です。

ちなみに、ショート動画似限って言えば、、Facebookもまた最近10億ドル規模のプログラムを立ち上げ、メインのFacebookサービスだけでなく、Instagramにもクリエイターを引き入れようとしています。Facebookは2022年まで収益のマージンを取らない(つまり収益分はすべてクリエイターの懐に入る)としており、Facebook / Instagramがこの分野での遅れをカバーしようとしていることがわかります。

TikTokのすでに得ている人気と、金にものを言わせるFacebookの間で、YouTubeはクリエイターに報酬を分配する手段を提供し続ける必要があります。YouTubeは今回の1億ドルの基金の支払い開始に関してYouTube ショートを収益化するための最初の一歩だとしています。

TikTok風のショート動画サービス「YouTube ショート」がクリエイターへの報酬支払いを開始

(Source:YouTubeEngadget日本版より転載)

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カテゴリー:ネットサービス
タグ:Instagram / インスタグラム(企業)Instagram Reels(製品・サービス)クリエイター(用語)Google / グーグル(企業)ショートビデオ(用語)TikTok(製品・サービス)Facebook / フェイスブック(企業)YouTube / ユーチューブ(製品・サービス)YouTube ショート(サービス)

TikTokのライバル、最大60秒の動画を投稿できる新サービス「YouTube ショート」が日本を含む100か国以上で利用可能に

TikTokのライバル、最大60秒の動画を投稿できる新サービス「YouTube ショート」が日本を含む100か国以上で利用可能に

YouTube

YouTubeは7月13日、短い動画を投稿できる新サービス「YouTube ショート」が、日本を含む100か国以上で利用可能になると発表しました。

YouTube ショート自体はまだベータ版という位置付け。2020年にインドで最大15秒の動画サービスとしてスタートしましたが、その後米国など26か国で提供されていました。

15秒の短い動画を作成できるYouTube Shorts発表。インドでベータ版を提供開始

日本でも以前から視聴は可能でしたが、今後は複数の動画をつなぎ合わせるマルチセグメントカメラ、楽曲を追加する機能、速度の設定などを含む動画作成ツールが利用可能になります。

また、YouTube ショートのグローバル展開にあわせ、動画の特定のポイントにテキストを追加したり、自動でのキャプション追加、最大60秒までの動画投稿、ギャラリーからのクリップ追加、フィルター機能が追加されます。

なお、いまのところYouTube ショートはパートナープログラムの収益対象外となっていますが、収益化する方法は検討しているとのこと。その一つとして、YouTube ショートファンドが発表済みです。これは2021年から2022年にかけて、再生数の多いYouTube ショート動画のクリエイターに対して合計1億ドルの報奨を送るというもの。

YouTubeによると、YouTube ショートのグローバルでの再生回数は1日当たり65億回を超えているとのこと。一方で、TikTokは動画の時間を最大3分まで延長しています。今後も同様のサービスが増えていけば、最適なショート動画の長さに関して知見が得られていくのかもしれません。

(Source:YouTubeEngadget日本版より転載)

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