アメリカ人の76%がインターネットを「社会にとって有益な存在」と評価(Pewレポート)

アメリカ人の多く(87%)が、いまやインターネットを利用している。また、半数の人(46%)が、インターネットなしではやっていけないと回答している。さらにかなりの多数派(76%)が、インターネットを人類に益するものだと評価している。これらのデータは、Tim Berners-LeeのWorld Wide Webに関する歴史的文書が登場して25周年になるのを記念して、Pewがインターネットに関する庶民感情をまとめてリリースしたレポートから引いたものだ。

昨今ではプライバシーや、個人情報に基づく広告広報活動などに疑問の目が向けられることも多く、また実質をともなわない「友人」関係が広がっていく可能性があるという危惧もある中、アメリカに住まう人々は「インフォメーション・スーパーハイウェイ」に対して一貫して好意的であるようだ。

面白そうなデータを、以下にグラフや表の形で転載しておいた。

20年間のインターネットライフ

この20年間で、Internetというものが「マイナーな趣味」から「日常」のものへと変化した(1995年には14%しか利用していなかったが、2014年には87%が利用している)。

Internetの利用状況について、いまや民族ないし性別による差異はないようだ。しかし世代ないし社会階級による差は存在する。年間の収入が3万ドルに満たない人の間では、インターネットを利用しているのは65%に過ぎない。一方で5万ドル以上の収入がある人は、ほぼすべての人がインターネットを活用している。

スマートフォンについてみると、この3年間で大いに普及したといえる(35%から58%に伸びている)。但し、比較的高価であるこのデバイスが、アメリカ人を2つのグループに分けているような面もみられる。とくに年齢による差異は明白で、65歳以上のグループでスマートフォンを所有しているのは、わずか19%に留まっている。

インターネットへの想い

アメリカ人のほとんどが、インターネットに対してかなり好意的であるようだ。90%の人がインターネットを社会にとってなくてはならないものと評価している。一方で無用の存在であるとするのは6%に過ぎない。

やめられないものについての調査で、「インターネット」と「テレビ」の比較が世相をうつしているようにも思える。2006年あたりからのウェブの発展をうけて、ついにインターネットがテレビを優位に上回る結果が出た(53%対34%)。

最後に。ソーシャルメディアが、人との関係強化に役立つのかどうかについてはさまざまな意見があるところだ。しかし回答者の67%が、インターネットは友人や家族との関係強化に役立っていると考えているようだ。

Pewのレポートはこちらから全文を読むことができる。

Image by neatoshop

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(翻訳:Maeda, H


投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。