ゲームコーチングの需要拡大を見込み同プラットフォームMetafyが事業拡張に向け約28億円調達

ビデオゲームコーチングのマーケットプレイスを運営するスタートアップMetafy(メタフィ)は2月1日、2500万ドル(約28億円)のシリーズAを完了したと発表した。Tiger GlobalとSeven Seven Sixが同ラウンドをリードした。

TechCrunchが前回Metafyを取り上げたのは2021年5月で、その際、同社は315万ドル(約3億6000万円)のシードラウンドに追加して550万ドル(約6億3000万円)を調達した。

その資金調達以降、MetafyはライバルのゲームコーチングプラットフォームGamersRdyを買収し、Metafyによると、同社のサービスを利用するコーチは2021年に100万ドル(約1億1000万円)超を売り上げた。Metafyが同社のプラットフォームを利用したコーチからその収入の一部を徴収することはなく、5%の手数料を生徒に課している。

Metafyプラットフォームでコーチが行うアクティビティには、有名なビデオゲーム作品や、ポーカーやスポーツくじといったStarcraftとはかけ離れたものも含まれる。

Metafyは、ゲーム市場が今後も成長し、文化的な価値が維持され、ニッチな分野で人気のあるタイトルが高いスキルを要求すると見込んでおり、コーチング需要対応に賭けている。ビデオゲームは時代とともに複雑化し、またプラットフォーム技術企業によるゲームスタジオの巨額買収がこのほど発表され、この賭けには裏づけがあるようだ。

ラウンド

TechCrunchは、Metafyの共同創業者でCEOのJosh Fabian(ジョシュ・ファビアン)氏が、自社にとって早い段階での出来事と表現したこのラウンドについてインタビューした。

ファビアン氏によると、MetafyはシリーズAをまとめたとき、以前調達した資金の約半分を銀行に預けていた。なぜ、現金が必要となる前に調達したのか? 同氏は、市場環境の変化により、投資の「冬」になるかもしれない時期に先駆けて資本を確保することになった、と述べた。

TechCrunchでは、上場しているテック企業の価値が急速に減少していることを指摘し、そうした価値低下がスタートアップの投資や評価額にどのような影響を与えるかを調査した

今回のラウンドがどのようにまとまったかは、2021年のハイテンポな資金調達環境を物語っている。ファビアン氏は、最初の2回の資金調達は「ストレスと時間のかかるものだった」と述べている。しかしシリーズAは違っていたという。同氏がベンチャーコミュニティで「有名人」と表現した人たちと話した後、Forerunner VenturesはTiger Globalにファビアン氏を紹介し、Tiger Globalは迅速かつ詳細にMetafyを調査した。その際、ファビアン氏の過去の経歴や、Metafyのプラットフォームで活躍する7人のコーチなど、さまざまな人物の調査も行った。そのプロセスはあっという間だった。

スタートアップのCEOの中では珍しく素直な性格のファビアン氏によると、Tigerからのすばやい契約要項によって、同氏が話した他の投資家にMetafyが実施する取引を知らせることになった。その後、他の契約要項も続々と送られてきたという。このように、Tigerの迅速な取引決定は、従来のベンチャープレイヤーを急ぎ足モードにしているようだ。

Metafyは、今回用達した資金をもちろん雇用やさらなる買収に使うつもりだ。また、今後18〜24カ月の間に、対戦型トーナメントやその他のゲームコミュニティイベントに投資するための資金として100万ドルを拠出することも決めた。

TechCrunchがMetafyの第2次シードラウンドを取り上げたとき、月間プラットフォーム支出額は2021年4月の7万6000ドル(約870万円)から、同9月には前月比52%増の19万ドル(約2180万円)にまで拡大していた。同社が2022年どれだけ早くプラットフォームGMV(流通取引総額)を拡大させることができるか、また、これまで獲得してきた2桁の前月比成長率を維持することができるか、興味深いところだ。

画像クレジット:Bryce Durbin/TechCrunch

原文へ

(文:Alex Wilhelm、翻訳:Nariko Mizoguchi

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。