ソニーSpresenseなどIoT機器の利用を想定した学生対象アイデアソン・ハッカソンがオンライン開催、エントリー受付中

ソニーSpresenseなどIoT機器の利用を想定した学生対象アイデアソン・ハッカソンがオンライン開催、エントリー受付中ソニーセミコンダクタソリューションズは10月1日、IoTデバイスの利用を想定した、社会解決や生活改善のためのアイデアを提案し共創する「Sensing Solution アイデアソン・ハッカソン 2021」のオンライン開催を発表。10月1日からエントリーの受け付けを開始した。対象は、日本国内の大学等に在籍する学生(大学・大学院、短期大学、大学校、専門職大学、専門学校、高等専門学校本科4年生以上)、1名以上5名以下のチーム。参加費は無料。

今年のテーマは「IoTがひらく未来」。「IoTデバイスから得られる⾳声、画像、位置情報といったデータやAIなどの最先端の技術を活⽤することによるイノベーティブな提案を幅広く募集」する。技術的アプローチだけでなく、インタラクティブアートやエンタテインメントによって生活を豊かにさせるアイデアも「大歓迎」とのことだ。

概要は以下のとおり。

アイデアソンの課題

2021テーマ「IoTがひらく未来」に即したアイデアの提案

SPRESENSEなど、2021年10月時点で実在するIoTデバイスを想定し、アイデアを実現する方針までを提案テンプレートに記述して提出。

ハッカソンの課題

1次審査:2021テーマ「IoTがひらく未来」に即したアイデアの書類審査

SPRESENSEで実現可能なアイデアを提案テンプレートに記述して提出。1次審査通過チームには、Spresense開発キット2セットを無償貸与。

Spresense開発キット内容(*の使用は任意)
・Spresense メインボードCXD5602PWBMAIN1
・Spresense 拡張ボードCXD5602PWBEXT1*
・Spresense カメラボードCXD5602PWBCAM1*
・Mic&LCD KIT for SPRESENSEAUTOLAB-001*
・その他ケーブル・SDHCカード

2次審査:デモンストレーション動画による審査(アイデアの実装を含む)

1次審査で提案したアイデアをSpresenseメインボード(1台以上)を用いて実装。実装した制作物のデモ動画を提出。

スケジュール

アイデアソンの提案申し込み期間は10月1日から10月31日まで、ハッカソンは10月1日から10月15日までとなっている。発表会・表彰式(オンライン開催)は12月19日。

アイデアソン審査基準

提案の独創性:独創的な発想であり⼈に感動を与えられる作品なのか?
提案の社会的必要性:いかに⽣活を豊かにするか。⼈を幸せにするか?
作品の実現性:実在する機器などにより、アイデアの実現に向けた方針が述べられているか?
IoTデバイスによる実現の適合性:IoTデバイスの利用ならではの提案となっているか?

ハッカソン審査基準

提案の独創性:独創的な発想であり⼈に感動を与えられる作品なのか?
提案の社会的必要性:いかに⽣活を豊かにするか。⼈を幸せにするか?
作品の実現性:実在する機器などにより、アイデアの実現に向けた方針が述べられているか?
Spresenseの適合性:Spresenseの特徴を活かした提案となっているか?

副賞

ソニー製品が購入できるギフト・ポイントが贈られる予定。

アイデアソン
・最優秀賞:10万円相当
・優秀賞:5万円相当
・審査員特別賞:3万円相当

ハッカソン
・最優秀賞:20万円相当
・優秀賞:10万円相当
・審査員特別賞:5万円相当

詳細および申し込みはこちらから。問い合わせはこちらのフォームから

このイベントは、ソニーセミコンダクタソリューションズとSensing Solution アイデアソン・ハッカソン 2021実行委員会によって主催される。

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。