ベントレーモーターズが2026年から電気自動車のみの生産にシフト

VW Group(フォルクワーゲン・グループ)傘下の超高級車メーカーBentley Motors(ベントレーモーターズ)は2026年からプラグインハイブリッド車と電気自動車のみを生産する。今後10年でガソリン車から脱却するのが狙いだ。

同社は米国時間11月5日、ラインアップする全モデルを2030年までにEV化すると発表した。Beyond 100というこのプランはすでに進められており、2つのプラグインハイブリッドモデルが来年、2021年にお目見えする。同社初の電気自動車は2025年に発売される予定だ。

ベントレーモーターズによるとこのプランの目的は、12シリンダー内燃エンジンで動くグランドツーリング車で知られる同社を「持続可能なラグジュアリーモビリティ」におけるリーダーに変えることだ。ベントレーはすでに、築80年の本部を改築し、Carbon Trustによってカーボンニュートラルと認定された英国初の工場となったと説明している。

社長兼CEOのAdrian Hallmark(アドリアン・ホールマーク)氏によると、Beyond 100プランは同社のEV化モデルの開発やオペレーションから、ティア1サプライチェーン、小売ネットワークに至るまで、社のあらゆる部門に関係するという。

ベントレーのシフトは親会社の電動コネクテッドカー生産・販売のリーダーになるという広範な戦略の一環だ。フォルクスワーゲンは2025年までに年間100万台の電気自動車を販売する目標を打ち出している。

同社のプランは、2023年までにすべてのモデルラインにハイブリッド車を持ってきて、オペレーションを改善するという以前の約束を広げるものだ。全サプライヤーは持続可能性の査察をパスし、年末に持続可能性の資格を証明することになる。

ベントレーはただ電気自動車にシフトしているだけではない。自社を「不況知らず」にすることを狙っている。これは、リストラと従業員800人の削減(うち200人は契約社員に置き換わった)で始まった野心的な目標だ。同社は厳しい状態にあったが、他の多くの自動車メーカーもまた新型コロナウイルスパンデミックで政府が命令した事業停止の影響を受けた。ベントレーモーターズは11月5日、コスト削減やリストラによって、社は「酌量できる外部要因にも関わらず、2020年通年で良好な財務実績を達成できる」位置につけていると述べた。

カテゴリー:モビリティ
タグ:ベントレー電気自動車

画像クレジット:Bentley

原文へ

(翻訳:Mizoguchi

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。