匿名画像投稿サイトから画像SNSにピボットした「Pictory」、中高生人気を集めて月間1億PVを突破

以前にTechCrunchで紹介したカクテルの運営する匿名画像共有アプリ「Pictory」。2014年1月のサービス開始から約2年半……時間はかかったが、サービスが好調だという。10〜20代を中心にしてユーザーを拡大。2014年4月時点で月間200万だったページビューは、2016年8月に1億ページビューにまで成長した。

Pictoryは、Android向けアプリとウェブサイトでスタート。ユーザーが自らの持つ写真にエフェクトを付け、テキストを入れて「作品」として仕上げて匿名で投稿するサービスだった。ローンチ当初から10代を中心としたユーザーが多く、若いユーザーによる「ポエム」的な投稿が中心になっていった。

「Pictory」のトップ画面。さまざまなカテゴリの画像を投稿できる

「Pictory」のトップ画面。さまざまなカテゴリの画像を投稿できる

ページビュー数こそ増えたが、2015年半ばまではユーザーがあまり増えない状況に苦しんだ。「新規のユーザーが入っても、そのまま同じほどの数のユーザーが翌日離脱するような状態」(カクテル取締役CTOの天野仁史氏)だった。そのため約1年をかけて、完全匿名の画像投稿サイトから、ユーザー同士のコミュニケーションが可能な「画像SNS」へのピボットを進めた。

Pictoryの生まれた2014年頃といえば海外ではWhisperやSecret(すでにサービスを終了)といった、匿名で画像やテキストを投稿できるサービスが流行の兆しを見せていた時期。Pictoryも当初はそういったサービスを狙っていたのかも知れない。だが前述の通りで、結果的にできあがったのは、10代を中心にした小さいながらも濃いユーザーのコミュニティだった。

「当時は匿名で書きやすい、投稿しやすいというもの……いわば『今風の2ch』を目指していた。だが結果的に、狙った訳ではないがサービスが若者に受け入れられた。若者は自分の周囲、家族などに言えないことを投稿する。そんな内向的な投稿は匿名との食い合わせが悪かった。若者の『熱さ』はすごくあるが、読む人には価値がないということもあった」(天野氏)——そんな背景もあって、若いユーザーの熱量をより生かせるサービスへ転換を図った。

ピボット後、月間1億PVを達成

画像SNSへのピボットは成功。ユーザー数は非公開ながら、10代を中心にしたより大きなコミュニティが生まれつつあるという。ユーザーの8割は女性。また、全体の7割が中高生だ。夏休み期間でもある2016年8月には月間の画像投稿数60万件、登校への「いいね!」数は1億8000万回(Pictoryの仕様上、1人複数回のいいね投稿が可能。ユニーク数では約900万回)、月間1億ページビューを達成した。

Pictoryのアクティブユーザー数(実数は非公開)

Pictoryのアクティブユーザー数(実数は非公開)

投稿される画像はセルフィ(自撮り)のほかライフログ(外出時、食事時、購入物などライフスタイルに関する画像)、友達と撮影した写真(プリクラなど。コスプレしてプリクラを撮る「コスプリ」、ファッションを友人と合わせた「双子コーデ」なんていうものが人気だ)など。画像投稿するユーザーのフォロワー数は平均100以上。1万人超のフォロワーを抱えるユーザーも数多いという。ちなみに全ユーザーの3割が画像を投稿しているという。

「リニューアル後は継続率を純粋に追いかけていった。『いいね!』も(1つの投稿に対して)何度でも押せるようにすることで、ユニークユーザーが増えた」(カクテル代表取締役の水波桂氏)。「(いいね!を何度も押せる設計について)批判はあるかも知れないが、ポジティブなアクションを気軽にするのは正しいと思う。例えばFacebookで一番いいのは、『いいね!』ボタンによってコメント以外でも気軽にリアクションができることだ」(天野氏)

新規ユーザーの反応も好調だ。「(投稿がサイト上に露出される)評価軸をさまざまにしている。新しいユーザーでも面白い画像を投稿したならトップに表示される仕組み」(水波氏)。ネガティブな投稿に対しても抑止力が出てきたという。「ユーザーは名前を出すほどに悪口を言わなくなる。ここはコンテンツの見せ方ひとつで変わるところなので、調整を日々やっている」(天野氏)

今後は広告でのマネタイズも

カクテルは2012年の設立。これまでにインキュベイトファンドやメルカリ代表取締役の山田進太郎氏のほか、East Ventures、iSGS Investment Works、ベンチャーユナイテッドなどから約1億円の資金を調達している。

1年間作り込んだサービスの手応えを感じ始めたというPictory。今後は人材を拡大し、開発をさらに強化していく狙いだ。マネタイズについても広告の導入を検討しているが、「単なるバナーでなく、『テキスト+文字』でどんな広告ができるかチャレンジしていく」(天野氏)という。将来的には動画投稿についても検討中だ。

カクテル代表取締役の水波桂氏(左)と取締役CTOの天野仁史氏(右)

カクテル代表取締役の水波桂氏(左)と取締役CTOの天野仁史氏(右)

 

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。