和製テスラではなくEV版フェラーリ―、京大発ベンチャーのGLMが4000万円のスーパーカーを発表

クルマ好きのTechCrunch読者のなかには、1997年から1999年の2年間でわずか206台が販売された「まぼろしのクルマ」、トミーカイラZZを知っている読者もいるかもしれない。また、京大発ベンチャーのGLMトミーカイラZZをEVとして復活させたことまで知っている人もいるだろう。GLMは2015年10月からトミーカイラZZの量産を開始。販売価格は800万円で、99台の限定販売を行っている。

そんなGLMは4月18日、EVスーパーカーとして量産を目指す「GLM G4」を発表した。販売価格は4000万円。同社は2019年にG4の量産を開始する予定で、販売台数は1000台を目指す。

電気自動車であるG4は環境に優しいことはもちろん、従来のガソリンエンジン車に負けない走行性能をもつ。G4の車両前後には高出力のモーターが2機搭載されており、最高出力は540馬力、最大トルク1000Nmと力強い走りを発揮する。最高速度は250km/hで、走行開始から速度100km/hに到達するまでにかかる時間は3.7秒だ。

G4の外観はクーペスタイルではあるが、4ドアで最大4人まで乗車することが可能だ。前後のドア4枚が高く跳ね上がる「Abeam Sail door」が採用されており、ドアを高々と広げた姿は、いかにも高級なスーパーカーといった感じだった。内装は白を基調にデザインされている。

GLM代表の小間裕康氏

発表当日に行なわれた記者会見の中で、GLM代表の小間裕康氏は「日本だけでなく、欧州や香港、中東、中国での販売を計画していく。現在のG4はコンセプトカーであり、量産に向けてこれから安全性のテストなどを行っていく」と語る。また、GLM取締役の田中智久氏は同社のビジョンについて、「私たちは『和製テスラ』と呼ばれることが多いが、どちらかと言えば『EV版フェラーリ』というような高付加価値を提供する企業になりたい」と話している。

GLMが2015年に販売開始したトミーカイラZZ

2015年にトミーカイラZZを復活させたことで話題になったGLMだが、同社が注目されたのにはもう1つの理由がある。垂直統合された自動車業界において水平分業を目指すビジネスモデルだ。

自動車業界は伝統的に、クルマの設計開発から生産までを自社グループで一貫して行う垂直統合型のビジネスモデルをもつ。トヨタをはじめとする日本の自動車メーカーは、このやり方でプロダクトの品質向上と生産の効率化に取り組んできた。現在はアジア諸国の部品メーカーの台頭により水平分業が進んだ電機業界も、かつては垂直統合型のモデルをもつ企業が多くあった。

その一方で、GLMが目指すビジネスモデルはそれとは全く異なる。走行に必要なパーツをすべて土台に搭載し、それをモジュール化する「EVプラットフォーム戦略」だ。

従来の自動車はボディと各種部品が複雑に入り組んだ構造をしている。しかし、GLMの自動車は土台となるメインフレームにクルマを動かすのに必要なすべてのパーツが取り付けられており、その上から樹脂製の軽いボディを被せるかたちで製造されている。つまり、子供の頃によく目にしたラジコンカーの構造だ。

トミーカイラZZのプラットフォーム

この戦略によって2つの新しいビジネスが生まれる可能性がある。

その1つが、プラットフォームをモジュールとして他社に販売するというもの。GLMからクルマを動かすのに必要な土台を購入すれば、あとは企業が独自にデザインしたボディを上から被せるだけでEVが完成する。これが実現すれば、例えばソニーやパナソニックなどの電機メーカー、あるいはルイヴィトンやアルマーニなどのファッションブランドでも自社ブランドのEVを販売することも可能になる。

ボディを土台に被せるだけなのだから、ユーザーが好きにデザインした「自分だけのクルマ」も実現するかもしれない。G4の価格は4000万円、トミーカイラZZは800万円とまだ一般人には手が届きにくい価格ではあるが、GLMの自動車はいろいろな意味で未来を感じさせてくれるクルマだ。

GLMは2010年の創業。2013年11月にグロービス・キャピタル・パートナーズなどから6億円を調達し、トミーカイラZZの量産を開始した2015年にはサウジアラビアの政府系ファンドなどから8億円を調達した。また、2016年夏に行なわれた資金調達ラウンドから安川電機など国内外の事業会社もGLMに資本参加している。

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。