在宅・被災地などの医療現場でリアルタイム検査が可能な免疫センサー機器を開発するイムノセンスが1.3億円調達

在宅・被災地などの医療現場でリアルタイム検査が可能な免疫センサー機器を開発するイムノセンスが1.3億円調達

大阪大学発スタートアップ「イムノセンス」は4月5日、総額1億3000万円の資金調達を発表した。引受先はOUVC1号投資事業有限責任組合(大阪大学ベンチャーキャピタル。OUVC1号ファンド)、メハーゲングループ。

イムノセンスでは、2018年1月の創業以来、OUVCから調達した資金を活用して研究開発を進めた結果、同社が手がける免疫センサーの量産設計と上市に向けた薬事体制の構築が完了した。今回の調達資金により、医療機器(体外診断用医薬品)としての上市に向けた取り組みを一層加速する。

イムノセンスは、大阪大学産業科学研究所特任教授 民谷栄一氏が開発した「GLEIA法」という免疫反応と電気化学反応を組み合わせた独自の免疫測定技術を活用し、POCT(Point of care testing)向け免疫センサーデバイスの開発に取り組むスタートアップ企業。POCTとは、診療所・在宅・遠隔地・災害現場など様々な医療現場で行われるリアルタイム検査の総称という。

同社の開発する免疫センサーは、心不全や塞栓症など様々な疾患を迅速診断するための免疫検査デバイス。血糖値計のように一滴の血液から疾病マーカーを測定し、数分で検査が完了することから診療所などでの迅速診断に活用可能で、既存測定装置と比較して、小型・低価格・高感度という強みを有しているそうだ。

試作機では、手のひらサイズの測定器と使い捨て小型センサーを組み合わせ、大型の測定機器と同等の高感度であることが検証できているという。

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カテゴリー:ヘルステック
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