日本のVC・エンジェル投資家が予想する2019年のスタートアップ・トレンド(後編)

2019年のテック、スタートアップ業界はどうなるのか。昨日に引き続き、ベンチャーキャピタリストやエンジェル投資家による予測記事を公開する。

この記事では、昨年の同企画で回答を寄せてくれた投資家を中心にアンケートを実施。その結果をとりまとめた。アンケートの内容は「2018年に最も盛り上がったと感じる分野およびプロダクトについて(150文字以内、自由回答)」「2019年に盛り上がりが予想される分野やプロダクトについて(600文字以内、自由回答)」の2つ。回答順に紹介する(敬称略)。なおキャピタリストは通常カバー範囲が決まっている。各回答が必ずしもそのVCを代表する意見ではないことはご了承頂きたい(前編はこちら。昨年の記事はこちら)。

セールスフォース・ドットコム 執行役員/セールスフォース・ベンチャーズ 日本代表 浅田慎二

2018年の振り返り:年間調達総額が過去最高の約300億円となったSaaSスタートアップが、質・量ともに、最も盛り上がったと言えるのではないでしょうか。成長モデルを証明したSaaSスタートアップは10億円以上の調達も珍しくなく、SansanビズリーチfreeeトレタABEJAマネーツリーは調達後も急成長しています。

2019年のトレンド:引き続きSaaS系が盛り上がると予想します。不況期の耐性が強い事を米国企業がデータで証明しており、2019年もキチンと経営しているSaaS系スタートアップは調達できるでしょう。AI・ブロックチェーンで皆が言っていたような「Hype感」がやってくる年になることを期待します。

カスタマーサクセスを提供している証左である高い継続率とアップセルを実現しているスタートアップこそ評価されるべきで、Time to Sell、Use、Valueの3点の期間短縮をオペレーション改善で実行し、Product Market Fitを強烈に証明している会社の調達が増える事を祈念しています。分野としては、Sales Techの領域がまだまだ日本ではオープンです。日本の営業現場は「気合いと根性」が染み付いているケースが多く、結果としてお客様の迷惑を顧みないスパム系営業がまだ多いと感じます。営業する側・される側双方にとって最適なUXを実現するためにSaaSテクノロジーは適しています。フェーズ別で今後盛り上がって欲しいサービスを列記します。

・見込みPhase:テリトリー管理、予測管理、リードランキング、自動アポ調整
・商談Phase:ビデオ会議&分析、提案資料自動準備、見積り作成、営業員インセンティブ&モチベーション管理
・受注Phase:契約管理、リファーラル管理、電子署名
・顧客維持Phase:カスタマーサクセス

ヘイ 代表取締役社長 佐藤裕介

2018年の振り返り:17年に引き続き、スマホに慣れきって行動習慣、脳みそが変化した人たち向けのサービスが勃興。常時接続からくる無計画、価値の二階建て構造 (実質価値+ソーシャル価値)、クラウドによるケイパ拡大などがキーワード。そのあたりに適応した旅行系、ウォレット+決済系サービスなどが目立った。

2019年のトレンド:2019年も大きなテーマも引き続き、スマホがもたらした変化の後半戦という印象。無計画、生活、資金の軽量化は旅行領域だけでなく、不動産領域や求人領域にも押し寄せるのではないか。

数週間、数カ月間で超簡単に住み替えられる家。明日仕事に行くか行かないか、行くならどこに行くかを自分でコントロールできる仕事環境。希少で、今日消費しないと消費機会が次いつくるかわからないものに対して短期資金を1分で得られるスマホウォレット、など。

スマホでは出尽くし感があるが、これは「PC時代のものをスマホに置き換えるもの」という意味で2014年頃までにほぼ(プロダクトが)出揃ったことからきている。スマホの浸透、成熟から生まれる新しい需要は当然まだある。新規技術と一般化の狭間の時期である今年、来年は上述の機会がより目立つのではないか。

iSGSインベストメントワークス 代表取締役 代表パートナー 五嶋一人

2018年の振り返り:特に際立って盛り上がっていたと感じる分野はない。

事業ではないが、「SaaS」や「サブスクリプション」が、サービス提供や課金の重要な一形態として、スタートアップにノウハウ共有・蓄積が進んだこと、顧客側の「慣れ」が進んだことにより、新たな成長機会を得たり、より大きく早く成長した事業は多くあるだろう。

2019年のトレンド:「インターネット+リアルのサービス・ヒト・モノ・場所」といった領域が、より活発になると考える。

これまでのレガシー産業における「ラスト・ワンマイル」周辺の革新に加え、より上流工程に変革をもたらすスタートアップの成長が、物流業・製造業などから期待される。

ライブ・エンターテイメント分野:
音楽・スポーツの他、多人数が同時参加する各種イベント等の事業は、インターネット上のサービスやコミュニティとの連携を深化させる。細分化されたファンとその嗜好(しこう)性に応えるべく、新たなオンライン課金モデルや、定期購入やクラウドファンディング等を採り入れた物販モデルにより、成長領域になりうる。

ヘルスケア分野:
日本は「世界最先端の超高齢化市場」であり、へルスケア分野で日本発・世界で活躍する企業が現れることを期待している。

スポーツ分野:
ヘルスケア分野とのクロスオーバーがある「Doスポーツ」領域、さらに上記ライブ・エンターテイメント分野とも密接に関係するスポーツチーム運営やスポーツ興行においても、新たな成長モデルを創り出せる可能性があるだろう。

トレンドやバズワードに「乗っかる・踊らされる」のではなく、産業の変革やテクノロジーの進化を、我がものとして取り込み活用することで、新たな価値を創造し成長する——そんな「本質」を愚直に追求するスタートアップがより多く活躍できるよう、我々も活動していく。

アイ・マーキュリーキャピタル 代表取締役 新和博

2018年の振り返り:資金調達及びプロモーション投資額では圧倒的にFinTech。ユーザーの可処分時間の奪い合いという観点ではVTuber、TikTok、ライブ配信サービスが盛り上がった。

2019年のトレンド:■スポーツ×IT
この1年間で大手IT企業が続々とスポーツ分野への資本参加・スポンサーシップを発表しており、ITを活用したスタジアムおよびオンラインでの観戦体験に大きな変化が生まれそう。

■ヘルスケア×IT
日本の大きな社会課題かつ数少ない成長産業でもある医療・介護分野、ここにITが貢献できる余地は大いにある。国全体の社会保障給付費を抑え国民1人1人のQOLを高めるためには、ヘルスケアサービスの盛り上がりが必要。大手・スタートアップ問わず、長年のWebサービス・アプリ運営等で培った英知を結集させて、本気でヘルスケアをハックして欲しい。

■再びVR
2Dとは違う没入感が生み出すユーザー体験はもっと評価されるべき。まずはVtuberライブがキラーコンテンツとしてVR普及のきっかけとなりそうな予感。

Plug and Play Japan Chief Operating Officer 矢澤麻里子

2018年の振り返り:2018年、前半は仮想通貨ICOが賑やかでしたが、後半はInsurtechが少しずつ盛り上がりをみせたのではないかと思います。またBtoB・SaaSトレンドの傍ら、少しずつBtoCサービスも活気取り戻しました。特にTwitterやTikTokなどの若者向けのサービス人気はさらに加速しているように感じます。

2019年のトレンド:2019年は、引き続きフィンテック領域やブロックチェーンの技術を活用したサービス、そしてまだ負の大きいレガシー産業に対するスタートアップは増えていくと思いますが、特に昨年後半から少しずつ盛り上がりをみせていたMaaS(Mobility as a Service)領域は面白いのではないかと思います。

日本を代表する自動車メーカーや鉄道・交通機関事業体がこぞって移動の変革に取り組み、行政面や技術面の進歩などの後押しのもと急速に革新が進むと思います。

MaaSは、カーシェアや配車予約決済、観光地や地方都市などの移動、自動運転やそれに伴うセキュリティ等とても幅広いですが、そういった分断されているサービスをインテグレートする企業も見逃せません。

また、MaaS以外にはオリッピックに向けたインバウンド需要に向けたサービス、そしてスキルシェアなどのシェアリングエコノミー領域も気になります。なかなか儲かりにくいと言われる領域でもありましたが、これまで堅調に伸ばしてきたプレイヤーが2019年には一定の成果を出し、日の目を見る年になるのでは。

プライマルキャピタル 代表パートナー 佐々木浩史

2018年の振り返り:メルカリ、ブロックチェーン、Fintech、ベンチャーキャピタル、中国スタートアップ。

2019年のトレンド:・国内外問わず、未上場の大型スタートアップがどのようなExitになるのか。
・過去数年間の投資を振り返った時、以下のようなキーワードにまとまりました。来年以降もこれらのキーワードを中心にシード投資を頑張っていきます。
– Redesign/Restructure, Decentralization
– Personalize, AI/Machine Learning, Automation
– IoT/Smart Home, Connected ●●●, Mobile
・景気動向、米中テック企業の動向、資金供給の二極化、過剰成長の副作用等々、個別銘柄ではない話題がより多く取り上げられる1年になる気がします。

East Ventures Director 毛利洵平

2018年の振り返り:インフルエンサーが更に力を持った年だったように感じます。今年はネット発のインフルエンサーだけでなく、すでにテレビ等で活躍している芸能人も数多くネットに入ってきました。TikTokの流行、VTuberが1年でここまで飛躍したのも驚きです。他にはD2Cや決済サービス、旅行関連のサービスも印象的でした。

2019年のトレンド:ネットを利用した個人活動や商売といった流れは今後も加速しそうです。
そういった個人活動の収益化や周辺領域(管理ツールやレンディングなど)のサービスは2019年もたくさん出てくると思います。

ゲーム領域もとても注目しています。2018年は「荒野行動」や「マフィア・シティ」など中国ゲームが日本で大規模なマーケティングを絡めてヒットしました。2019年もこの流れは続くと考えており、中国を中心とした海外ゲームが2018年以上に日本へ押し寄せてくるという状況になると思っています。ゲーム実況などの周辺領域に関してもさらにに盛り上がると思うので、こちらも注目していきたいです。

ARにも来年は期待しています。先日リリースされた「ペチャバト」のような手軽にARを使って遊べるようなサービスはいくつか出てきそうだなと思っています。ARの用途はたくさんありますが、個人的にまずはゲームから広がっていくんじゃないかと考えています。2019年内に一気に盛り上がるかどうかは分からないですが、その先を見越してチャレンジしてもいい分野じゃないかなと思っています。

サイバーエージェント 社長室 投資戦略本部 投資戦略本部長(藤田ファンド)/サイバーエージェント・ベンチャーズ 代表取締役社長 近藤裕文

2018年の振り返り:仮想通貨と仮想通貨経済圏の熱狂と冷静。

2019年のトレンド:テクノロジーの観点でも”マスの脱却”の観点でも、個人への回帰がより一層進む1年になるかと思います。

すでにメディアやコンテンツにおいて個人のパワーが増したのはその証左であり、あらゆる産業で個人が持つパワーが再定義される世界が近づく中で、以下の領域に注目している。

(1)働く人の価値が向上している文脈
・超人手不足の領域に、空いてる個人のリソースを最適にマッチング(2018年にタイミーへ投資)
・SaaSを活用した業務効率系サービスの残り(売上Up / コストDown)

(2)個人の稼ぎ方の拡がりの文脈(企業視点ではマーケティング活動の進化文脈)
・情報銀行/個人情報を提供することで個人が稼げるサービス(歩く/移動によりポイント/お金が貯まる米国のMiles・韓国のcash walk

(3)購買を再定義するSubscriptionの文脈
音楽やソフトウェアから始まったSubscription→購買単価の高いプロダクトへの拡がり

(4)スマホ決済の普及に伴い新たに実現可能となるサービス、という文脈。中国等での先進事例や経験を参考に、
・購買データの価値増大、個人のIDが「どこで」「何を」「いくら」買ったのかと紐づく世界の実現で、消費者金融やカードローンの代替プレイヤー
・リアル店舗のオンラインへの融合

(5)Alexa等スマートスピーカー普及/音声認識の技術的向上の文脈
・優良コンテンツの音声化サービス

グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー 高宮慎一

2018年の振り返り:AI、ブロックチェーンなどの新技術が、ハイプカーブの「過剰期待のピーク」という意味では盛り上がった。但し、技術の新規性先行で盛り上がり、技術シーズが適切に市場ニーズと結びつき、本質的な事業に至るのはこれからと感じた。比較的過熱感が少なかったSaaSも盛り上がり、漸く日本でも本格普及の端緒が開かれた。

2019年のトレンド:2019年は、景気の調整局面の足音が聞こえつつ、一方でスタートアップ業界における過熱感が続く中、テーマ及び個社の選別が進むだろう。大局的には、テクノロジーライフサイクルを鑑みると、大きなものが生まれる直前の凪と捉えている。ITの成熟化による白地の減少と、AI、ブロックチェーン、IoTなど新技術の出口市場の模索が途上にある端境期と考えている。その意味では、2019年のテーマは、ここ数年のトレンドの延長線上で、ITの残された白地を取っていくコミュニティ型メディア/ファンビジネス、動画など、そしてより大きいのはITによる旧態依然とした業界の変革と考えている。

古い業界の変革は、技術進捗が業界の負に最適な解決策を提示するテック・ドリブンな動き、そして経済、法制度、消費者動態の変化がもたらす社会ドリブンの動きから事業機会が顕在化する。例えば、テック・ドリブンは国際物流のShippio、少額短期間の保険のjustInCase、社会ドリブンは遠隔診療のメドレー、時間外診療サービスのファストドクター、お葬式サービスECのよりそうなどがある。

業界の「負」の積み上がりや規制緩和などで変革の必要性が臨界点に達するタイミングの見極めが重要で、その点2019年は、医療・ヘルスケアに注目している。また、無為に既存の巨人や規制当局と戦うことなく、彼らを巻き込んでいく大人の戦い方とチーム組成が大事になる。

XTechVentures 共同創業兼ジェネラルパートナー 手嶋浩己

2018年の振り返り:働き方改革などを背景にヒトモノカネ(社会的リソース)のアンバンドリングが進み、需給両サイドでシェアリング/オンデマンドサービスがカジュアルに使われ始めた。界隈をミクロで見れば、SEOメディアの立上げ難易度が上がり、SaaS/月額課金とD2Cが方程式化しやすい起業の「型」として広がりを見せた。

2019年のトレンド:シェアリングサービスはますます伸び、以前は無理だったアイデアも成立するようになる。過去消えていった事業モデルの再チャレンジのような形も増える。シェアリング文脈ではひっそりとブロックチェーン技術を使った実証実験のようなものも増える。ブロックチェーンに社会的なリソースの一部が乗り始める。フィンテックに引き続き大きい投資が行われ、入り口でデータを大量に蓄積していきつつ、出口でのデータを生かし隙間を埋めるような新しい金融サービスがたくさん出てくる。

5G前夜の1年として、それを意識した投資が進む。動画関連でポジションを作ってきた会社にとっては来年以降、自然と大きい成長をしていく数年に。連動してテレビの影響力低下をにらみ、日本交通タクシー内広告のような生活動線の中で新しい動画アドスペースを創出するような動きが進む。テレビの影響力がアンバンドリングされていく。

エンターテイメントの分野では、eスポーツやバーチャルタレントなどを媒介にし、リアルなライブエンタテイメントとネット・VRサービスが入り乱れながらエコシステムができ、すみ分けが進み、市場が大きくなる。メディアやエンタテイメントの変化を受けて芸能人やブランドの概念がより大きく変化する。インフルエンサー/D2C事業の成長の源泉に。XTechVenturesとしては1号ファンド組成完了の目処ついたので、投資と育成に励む1年に。

XTech 代表取締役 西條晋一

2018年の振り返り:仮想通貨が年初をピークに不正流出、各国の当局規制などの影響で大幅下落。期待が大きかっただけに、各社が仮想通貨ビジネスの取り組み変更を余儀なくされた。一方、HEROZ、ラクスル 、メルカリなど中大型銘柄の上場成功が明るい話題となった。

2019年のトレンド:先日ソフトバンク・ビジョン・ファンドがAI投資に注力すると宣言したが、2019年はAI関連銘柄がさらに注目される1年になる。この10年でスマホシフトに乗れた会社と乗り遅れた会社で業績の明暗が大きく分かれたが、AIについてはそれ以上のインパクトが出てくると予想されるため、各社のAI取り組みがさらに本格化する1年に。

Google、Amazon、MicrosoftやIBMといったクラウドプラットフォームからAI・機械学習のサービスが充実してきたため、専門知識のないエンジニアでもAIを積極活用し、動画、画像、音声、翻訳などで新しいサービスが続々と登場する。QR決済の覇権争いが注目されるが、日本では中国のように2強というよりは上位4-5社で分け合う形で落ち着くだろう。ポイントに強みのある楽天、ドコモ、日常的にアプリで消費者接点のあるLINEは優位性が高いが、PayPay、メルペイなど後発組がどういった戦いを仕掛けてくるか注目。

上場マーケットは不透明感が漂うが、市況を見計らって未上場で数百億円のバリュエーションで大型調達した会社がいくつか上場してくるだろう。未上場マーケットはベンチャーキャピタルに潤沢に投資資金があるため、2018年同等にシード・アーリーには積極的に投資していくが、ミドル・レイターのバリュエーションにはシビアになるだろう。

アプリコット・ベンチャーズ 代表取締役/ジェネラル・パートナー 白川智樹

2018年の振り返り:・SaaS
・VC、CVC、エンジェルの増加・大型化

2019年のトレンド:・キャッシュレス戦争と周辺分野
・オリンピック準備に合わせた関連領域
・「働き方改革」の制度施行に伴う副業 ・学び・趣味・コミュニティの拡大
・人手不足に対する各種ソリューション
・より多様化するD2Cプロダクト

2019年は大手企業・事業会社から独立される方がますます増えると思いますので、引き続き微力ながらサポートしていきたいと考えています。ご連絡お待ちしております!

Photo by Marco Verch

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。