ヤフーやミクシィ、サイバーエージェントなど大手ネット企業が続々と参入する個人間取引（C2C）市場に、LINEがついに進出する。「LINE MALL」を来春に正式公開するのに先立ち12月20日、出品と購入の機能に特化したプレオープン版をAndroid先行で開始した。来年早々にiPhoneに対応するとともに、順次機能を追加する。メルカリやFrilなどのスタートアップが手がけるC2Cも伸びているようだが、国内で圧倒的なスマホユーザー数を擁するLINEが既存サービスを一蹴してしまうかもしれない。
LINE MALLは商品のジャンルや新品・中古に関わらず、あらゆる商品をスマートフォンで売買できるスマホ向けECサービス。出品は一般ユーザーと企業を問わず、事前審査も不要。手順としてはスマホで撮影した写真を利用し、販売価格を設定、出品ボタンを押すという3ステップのみ。購入成立時には商品代金の10％が販売手数料としてかかる。商品代金はLINEが一時的に預かり、商品が購入者の手元に届いてから支払われるため、売買のトラブルがないとしている。
決済はクレジットカード、コンビニ支払い、Pay-easyに対応。購入代金の1％を次回のショッピングに使えるポイントサービス（1ポイント＝1円）も用意する。
LINEならではの機能としては、自分が出品した商品や、お気に入りの商品を、LINEを通じて友だちに勧めることが可能。LINE MALLを利用するにはLINE IDでの認証が必要となるが、LINE MALL専用のIDを使って匿名で商品を出品・購入できる。出品者と購入者の連絡は、LINE MALL内でトーク（メール）機能を利用する。
PCでの利用をベースとしたECサービスは、商品名を検索したり、スペックを比較して購入する「指名型」が中心だった。これに対してLINE MALLは、一品モノの商品を揃え、スマホに最適化したUIを通じて、ウィンドウショッピングをするような感覚の「発見型」のECサービスを狙っている。LINEが擁する国内5000万人のユーザーベースをもとに、国内最大級のスマホ向けECサービスを目指すという。
