生産年齢人口が減少し、今後日本では様々な業界で人手不足に悩む業界は増えてくることが予想されるが、農業もそのうちの1つ。現在でも農業従事者のうち65歳以上の割合が約65％となっており「高齢化や後継者不足」は大きな問題となっている。
テクノロジーを活用して栽培のノウハウをデータ化し、勘や経験によらずとも農業に取り組めるような環境を作ることができれば、農業のハードルを下げ農業従事者を増やすきっかけとなるかもしれない。今回紹介するSenSproutもまさに農業×ITの分野でチャレンジをしているスタートアップだ。
土壌センサー及びソリューションを提供する同社は、4月20 日より農業法人や農業従事者、研究機関向けに「SenSprout Pro」（センスプラウト プロ）の発売を開始した。
SenSprout Proは農地に埋め込むことで土壌水分と温度を計測し、取得したデータを分析することで水やりの効率化をサポートする製品。同社の技術アドバイザーを務める東京大学教授の河原圭博氏の研究からスタートしたプロジェクトで、2015年には第1弾の製品として家庭のプランターなどで使えるガジェット「SenSprout」を開発。TechCrunch Japanでも紹介したが、クラウドファンディングサイトでは大きな反響を集めた。
IoTで栽培ノウハウをデータ化し、勘や経験に頼らない農業へ
水やりの頻度や量が作物の質にダイレクトに影響してくるほど、農産物を育てるにあたって「水」は非常に大きな存在だ。ただこれまで水やりの適切な方法や効果というのはデータ化されておらず、目に見える土壌や作物の状態でしか判断することができないものだった。
結果として成果を出すためにはある程度の経験が必要とされていたし、頻繁に農場へ足を運び土壌の状態を確認しなければならず負担も大きかった。それをITを使って見える化し、収穫量や品質の向上、農家の負担の削減につなげようというのが、SenSprout Proだ。
「2015年に家庭用の製品であるSenSproutを作りクラウドファンディングを実施したところ、国内外含めて大きな反響があった。今でも製品への問い合わせがくるなどニーズを感じているとともに、使われる水の量がより多くインパクトの大きい農業の分野でこの技術を生かそうと当初から考えていた」とSenSprout代表取締役の菊池里紗氏（4月から代表に就任）は話す。
同サービスのシステムは「土壌センサー」「ゲートウェイ」「クラウド」から構成されており、センサーを土壌に埋め込んで取得したデータはゲートウェイ（3G/LTEデータ通信モジュール内臓）へ経由して、クラウドへと送られる。クラウドにあるデータは手元のデバイスからリアルタイムで確認することができ、条件に応じたアラートの設定も可能だ。（水分量が10％を切ったら、温度が40度を超えたらなど）
「土壌センサー」と「ゲートウェイ」、「クラウドサービス」がセットになったパッケージとなっており直販価格は19万9600円。土壌センサーとゲートウェイは単体でも発売しており、それぞれ直販価格は 9万9800円になる。クラウドサービスはベータ版キャンペーンのため10 月までは無料で提供される。
同社の特徴は自社でセンサーの開発を行っていること。電子回路を印刷できる技術「プリンテッド・エレクトロニクス」を活用することでセンサーのコストを下げるとともに、幅広いデータ収集のニーズに応えるべく測定器とセンサー部分を分離するなどセンサーの改善に力を入れている。
2015年から試作開発を始め、累計で300台のセンサーを国内20箇所以上の農業生産法人や農家へ設置し実験を重ねてきた。
「農家の人と話していても『結局は水だよね』という話がでるほど水の影響は大きく、そこをデータで管理できることには価値を感じていいただいている。現在は作物ごとの最適な水やりや頻度といったデータを蓄積してきている段階で、そこから得られたナレッジを今後活用していきたい」（菊池氏）
合わせて今後はセンサーの種類を充実させてより広いニーズに対応できるようにするとともに、肥料のコントロールや水やりの自動化（潅水制御）のシステムも開発することで農業従事者が使いやすいサービスを目指していくという。
