Spotify、Apple Music、Google Play Music、そして2018年11月に日本上陸したYouTube Musicなど、音楽ストリーミングサービスはビックプレイヤーたちが入り乱れる大混戦の様相を呈している。そして、統計的にもこの領域が大きく盛り上がっていることが分かった。
2月26日、一般社団法人日本レコード協会は、同団体に加盟する全社の音楽配信売上高の合計を発表した。その統計データによれば、2018年における音楽ストリーミングサービス経由の年間売上高（広告収入含む）は349億円となり、全体の54%のシェアを獲得。はじめて音楽ダウンロードによる売上高 （256億円）を超えた。
過去10年間における音楽配信売上の推移は以下の通りだ。注目すべきなのは、2009〜2013年まで急速に落ち込んでいた音楽配信売上高が、2013年を境にV字回復を果たしているという点。そして、それを支えているのが音楽ストリーミング売上高だ。
ダウンロード、ストリーミングのそれぞれの内訳は以下の通りだ。
ダウンロード
- シングルトラック 160億1400万円（前年同期比97％）
- アルバム 93億6800万円（同92％）
- 音楽ビデオ 2億5700万円（同82％）
ストリーミング
- サブスクリプション/音楽 310億3100万円（前年同期比130%）
- サブスクリプション/音楽ビデオ 5億3100万円（同91%）
- 広告収入/音楽 3億3600万円（同388%）
- 広告収入/音楽ビデオ 29億6800万円（同162%）
音楽を「買って自分のものにする」というダウンロードは根強い支持があるとは言え2009年から徐々に売上を落とし、逆にサブスクリプションモデルのストリーミングの売上高が急拡大している。この統計ではCDやレコードなど“アナログな音楽”の売上高は含んでいないが、少なくともデジタルな世界では、音楽はすでに所有するものではないみたいだ。
