11月のTechCrunch Tokyoでは週末2日間のハッカソンもやります! 参加者募集開始!

11月に開催するTechCrunch Tokyo 2014だが、今年もまたハッカソンを行うことにしたので、お知らせしたい。イベント本編ともいえるTechCrunch Tokyo 2014は11月18日(火)、19日(水)と2日間の予定だが、「TechCrunch Tokyo Hackathon 2014」のほうは、それに先立つ週末の11月15日、16日の週末の土日は東京・台場のコワーキングスペース「MONO」を借りきって200人規模で行う予定だ。200人というのは、たぶん日本のハッカソンとしては最大規模といえる参加者数だ。

今日から参加者の募集を開始したので、ぜひ早めの登録をお願いしたい。参加費は1人5000円。2日間ハックし続けるのに必要な5回分の食事をご用意させていただく。会場は24時間使えるので、土曜の朝10時から日曜夕方までひたすらハックしても良いし、チームメンバーと徒歩圏内にある大江戸温泉でビールを飲みながら「企画合宿」をやっても良いと思う。200人だと全部で40〜60チームということになるが、優秀賞に選ばれた上位5チームには、TechCrunch Tokyo 2014に無料招待させていただくほか、特別セッションで各5分の発表もしてもらえればと考えている。

ひと口にハッカソンといっても色々ある。テクノロジーカットで、特定の技術が流行の兆しを見せているので、興味のあるエンジニアで集まってハックしようという、割とハッカソンの原型ともいえるものがある。これはシード・ニーズという分類軸でいえば、シード側のハッカソンだ。逆に、大学や起業サークルなどが行うビジネスコンテスト的な、ニーズ側に近いハッカソンもある。また最近ではネット企業が人材獲得や自社技術の宣伝、外部の知恵を取り入れたいというオープンイノベーション的発想から主催されるハッカソンも増えてきている。

TechCrunch Japanがハッカソンを主催する理由は2つある。

1つは、日本のハッカーたちにこそ、もっとスタートアップ界隈に目を向けてほしいと考えていること。もう1つは、テックとビジネスの交差点を用意することで、そこで化学反応が起きることを支援したいと考えていることだ。

そこで今回のハッカソンでは参加者の役割を3つに分けて、それぞれチケット販売枚数に上限をもうけたい。エンジニア枠が130人、デザイナ枠が35人、企画担当枠が35人だ。ハンダごてでもIDEでもテキストエディタでも何でも良いが、実際に手を動かせるエンジニアが主体のハッカソンにできればと考えている。主催者や審査員として、ぼくは結構な数のハッカソンを見てきたが、チーム5人のうち1人しか手を動かす人がいないというような状況もあった。そういうのは異常だと思うのだ、下の写真のように。

もちろんエンジニア以外のデザイナーや、ディレクター・企画担当者にも来て欲しい。

ハードウェアスタートアップMoffを創業した高萩昭範氏は、2013年に大阪で行われたハッカソンの場でできた、企画、エンジニア、デザイナーの3人がコアメンバーとなっているのだと、以前ぼくに話してくれた。主催者による割り振りによって、たまたま同じテーブルの席に座った、その時のメンバーが後に起業したという。そんなことがあるのかと思う人もいるかもしれないが、海外だとハッカソンから起業というのは時々聞く話ではある。

ハッカソンには個人での参加も、チームによる参加もオッケーだ。個人で来ても、ちゃんと初日の朝に「自分が作りたいもの」をベースに相性の良さそうな人たちと組むチームビルディングの時間をもうけるので、これが初めてだという人も是非参加を検討してもらえたらと思う。

なお、API協賛企業やスポンサー企業も同時に募集しているので、うちのサービスのAPIを提供したいとか、モジュールを使ってほしいといった方がいれば、tips@techchrunch.jp 宛てにご連絡いただければと思う。ちなみに、今年春に大阪で行ったTechCrunch Hakathon Osaka 2014では、こちらの記事にあるようなAPIを企業にご提供頂いた。


投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。