2018年が女性にとっての転換点になるかもしれないことを示唆する、50人の創業者とVCたち(その2)

火曜日に私たちは、素晴らしい2018年を迎えた25人の女性創業者とVCを取り上げた。本記事はその続編だ。今年の前半に、称賛に値する業績を成し遂げたさらなる25人をご紹介する。このリストは注目すべき興味深い企業やベンチャーファームでの、女性の増加にスポットライトを当てることが目的なので、(自覚はあるものの)どうしても長いものになってしまう。もし2018年に一定のマイルストーンを達成し、これから注目され女性リーダーとして取り上げられるべき他の女性をご存知なら、所属組織の情報と共に、twitterや元記事のコメント欄で情報を寄せて欲しい。

Shan-Lyn Ma:Zolaの創業者兼CEO

Shan-Lyn Maは、彼女自身が創業したウェディングレジストリスタートアップZolaに大きな野望を抱いていて、投資家たちも明らかに彼女の直感を信頼している。私たちにもその理由は理解できる。eコマース企業であるGilt GroupeならびにChloe + Isabelの元幹部であるMaは、もともと伝統的なレジストリープロセスを再発明しようという目論見でZolaを立ち上げた。だが今は、Maはそれにとどまらず、最終的には若いカップルが必要とするものすべてにアプローチする機会を狙っている。例えばケータリングからフードプロセッサ、果ては(おそらく)家のローンに至るまで。(訳注:ウェディングレジストリとは、カップルが結婚する際に、「ほしい物リスト」を公開し、友人たちや親戚たちにその中から贈り物を選んでプレゼントして貰う習慣である)。

それは順調に進んでおり、これまでに婚約したカップルたちを、600のブランドと6万の製品に結びつけた。先月ZolaはシリーズDで1億ドルの資金調達を行ったが、その資金によってその技術はより効率的になり、より広がることになる。「現在は、成長のために投資していますが、私たちが目指しているゴールは、ウェディングの全プロセスに関わる企業の皆さまのビジネスをサポートする巨大企業になることです。絶対に」と彼女は私達に語る。

Heather Mirjahangir Fernandez:Solvの共同創業者兼CEO

スタンフォードMBAであるHeather Mirjahangir Fernandezは、9年にわたりTruliaで、商品広告、マーケティング、そして販売戦略をリードしてきた。Truliaは不動産業者のためのツールを開発したりサブスクリプションサービスを販売している会社だ。しかし、TruliaがZillowに買収されたとき、Fernandezは自身が創業者になるための準備は十分に整っていると決心し、ヘルスケアスタートアップのSolvを共同創業した。この会社はForbesによれば「透明な価格設定と簡単な予約手段を業界に持ち込むことで、OpenTableがレストランに行っていることと同じことを、緊急ケアに対して行おうとしている」というものだ。(訳注:Solvは住所と自覚症状を入力することで、近隣の適切と思われる病院をリストアップする、予約もそのまま行うことできる)。

「現在ヘルスケアの世界には動きが見られますが、それが起きているのはコンビニエントケアというカテゴリです」とCEOのFernandezは語る。投資家たちは、Solvはそのプロダクトを使った緊急ケアのための予約に、特に強みを持っていると考えていて、この5月に調達が行われた1680万ドルを含み、既に2100万ドルが投資されている。

Amanda JohnsonとKJ Miller:Mented Cosmeticsの共同創業者たち

Amanda JohnsonとKJ Millerは、ハーバード・ビジネススクールのクラスメートとして出会った。現在彼らはMentedの創業者である。有色人種の女性(women of color:比較的政治的色合いの強い「有色人種の女性」を表す表現)たちのための化粧品会社であり、そのメッセージとプロダクト(有色人種の肌の色に似合うリップスティックなど)は強い主張を行っている。Millerが昨年の秋にForbesに語ったように、「女の子たちは友達を投稿にタグ付けしてきたけれど…有色人種の女性たちが後回しにされることは普通のことでした。優先されることは少ないのです」。

同社は確かに投資家たちの関心の的となっているようだ。昨年100万ドルのシード資金を調達したあと、先月にはまた別の300万ドルの資金調達を行った。その資金を使ってJohnsonとMillerはMentedのプロダクトのラインナップを拡大しようとしている。現在のラインナップは、リップグロス、アイシャドウ、ネイルポリッシュ、そしてMentedの名前を広めることを助けるアクセサリーなどだ。

Jen RubioとSteph Korey:Awayの共同創業者たち

Jen RubioとSteph Koreyは眼鏡販売業者であるWarby Parkerで働いていた時に出会った。そのとき彼らは、うっかりするとバラバラになりそうなほどひどい旅行カバンと、普通に給料を得ているミレニアル世代にとってさえ高すぎる旅行用スーツケースの間にある、市場の隙間に気が付いた。

彼らのソリューションが「ファーストクラスのスーツケースをエコノミークラスの価格で」提供するAwayだ。中間マージンをとるサードパーティを廃し、直接消費者に売ることでそれが可能になるとRubioとKoreyは言う。価格からは想像できないような優れた側面も持っている:Awayのポリカーボネートバッグは100もの部品で構成されているが、その中にはハンドルの下に装着されるリチウムイオン電池も含まれている。これは預け入れの際に航空会社の規則に従うために旅行者自身が簡単に取り外すことができる。こうしたことも投資家が好感を感じている点だ。まさに先週、初期からの投資家であるForerunner Ventures、Global Founders Capital、そしてComcast Venturesらの主導により、5000万ドルの新規資金調達が行われた。Awayの調達額は現在、合計8100万ドルに達した。

Lea von Bidder:Avaの共同創業者兼CEO

Lea von Bidderは、自分が起業家になりたいことに気が付いていた。その訓練を受けるために、彼女は、浙江大学、パデュー大学、EMLYON経営大学院で起業に関わる学位を取得し、さらにP&Gのマーケティングならびに、パリのEstrin & Co.の戦略コンサルティングを通して彼女の経営スキルを磨いた。

この全てがAvaへとつながった。Avaは別名妊活のためのFitbitと呼ばれるメディカル技術スタートアップだ。そのトラッキングブレスレットは9つの生理的パラメータをモニターして、呼吸数、心拍数、そして体温などからユーザーの妊娠しやすい期間を検出する支援を行う。

数多い他の排卵トラッカーたちとの競争にもかかわらず、投資家たちはAvaには何かがあると考えて、先月の終わりにはシリーズBで3000万ドルを投資した。Avaの新しい調達資金の大部分は、初期の投資家からのもので、著名な欧州のVCファームであるbtovとSVCもラウンドに参加した。

Afton VecheryとCarly Leahy:Modern Fertilityの共同創業者たち

サンフランシスコを拠点とするスタートアップのModern Fertilityは、女性に対して生殖に対する知識を人生の早い段階で教育したいと考えている。そうすることによって、女性たちが受け身ではなく「能動的に」なれるようにするのだ。こう語るのは共同創業者兼CEOのAfton Vecheryである。彼女は遺伝子検査会社23andMeの元プロダクトマネージャーであり、その前はヘルスケアに焦点を当てた未公開株式投資会社のアナリストだった。その2つの仕事を通してVecheryは、顧客に対して自身の体の情報を与える会社の数が増えていることに気が付いた。特に23andMeで、その情報を手頃な価格で提供することの大切さに気がつくこともできた。実際、自分自身の生殖機能に関する健康状態をより良く把握するために、生殖内分泌専門医の実施する1500ドルのテストに大金を払ったあと、Vecheryと友人と、創造的戦略家の共同創業者であるCarly Leahyは、大富豪でなくても注文できる類似のテストの開発に着手した。

彼らが開発したプロダクト ―― 家庭で指先を針で刺すことで行う199ドルのホルモンテスト ―― は、投資家たちの支援を受けてこれから伸びようとしている。テストが初めて顧客に提供された5月の末、Modern Fertilityは、MaveronとUnion Square Venturesが共同で主導したラウンドでの600万ドルの調達も発表した。

Sarah Smith:Bain Capital Venturesのパートナー

Sarah Smithは、QAサイトであるQuoraで広告販売と運用担当副社長を約5年務める前は、Facebookでおよそ5年にわたって、さまざまな役割を果たしていた。運用の専門知識を得る一方で、かつては音楽を専攻したこともあるSmithは、ベンチャーキャピタルの世界に参入したいという希望も抱いていた。その取組の一環にはVillage Globalの支援が挙げられる。これは起業家と投資家たちのネットワーク上でスカウトを行う若いベンチャーファームだ。Reid HoffmanやBill Gatesのようなビッグネームたちからも支援を受けている。Smithはまた、3年の間Graph Venturesのパートナーとして働いた。これは創立7年のアーリーステージ投資グループであり、彼女はそこで20の取引を扱った、その中には前回の記事で取り上げたWinnieも含まれている。Smithは最近、Forbesに次のように語っている「キャリアの次のステップを考えた時、ベンチャーキャピタルが複数の企業と仕事をする最良の方法だと思えたのです」。

最終的にSmithは、仕事を行う最善の場所をBain Capital Venturesと定めた。同ファームは5月の末にSmithを初の女性投資パートナーとして採用した。このファームが創立17年であることを考えると、大きな出来事だ。Smithにとっては、この機会は単に、BCVに考え方を変えさせ、(望むらくは)より多くの女性創業者たちを引きつけるようにする手助けをするだけのものではない。彼女自身にとってもスタートアップに対してより巨額の資金提供をするチャンスが与えられるのだ、現在BCVは6億ドルのファンドから投資を行っている(そしてまた別の大きな投資案件がそれほど遠くない未来に行われる可能性が高い)。

Preethi Kasireddy:TruStoryの創業者兼CEO

ICO(initial coin offerings)への投資は地雷原を行くようなものだ。これは、技術的な背景が全くない人だけに当てはまる話ではなく、技術に精通しながらも多くのプロジェクトのホワイトペーパーを理解することに苦労している多くの投資家たちにも当てはまる。そこでロスアンゼルスを拠点とするTruStoryの登場だ。人びとがブログ、ホワイトペーパー、ウェブサイト、そしてソーシャルメディアなどで行っているオンラインの主張を、調査し検証するユーザーのためのプラットホームだ。この若い会社の目的は「デジタルと分散の世界に確実性を取り戻す」ことだ。

少なくとも開発ができればそれは実現される筈だ。現時点で投資家たちは、TruStoryの創業者であるPreethi Kasireddyの才能に全面的に賭けている。ゴールドマン・サックスでバンキングアナリストの職を得る前は、彼女はUSCの大学院で産業ならびにシステムズエンジニアリングを学んでいた。またゴールドマン・サックスの後はAndreessen Horowitzの取引グループで仕事を行っていた。第3の仕事として、暗号通貨取引のCoinbaseで働いたことで、彼女はソフトウェアエンジニアリングを身につけた。このことで彼女は、Coinbaseの仲介プラットフォームとEthereumの統合に必要なフロントエンドインターフェイスとAPIのアーキテクチャ設計と実装を行うことができた。Kasireddyの物事を成し遂げる力を考えれば、Coinbaseの共同創業者であるFred Ehrsamを含む投資家たちが、TruStoryに今年300万ドルの投資を行ったことは不思議ではない。

Nicky Goulimis:Nova Creditの共同創業者兼COO

米国とカナダには5000万人以上の移民がいて、世界には2億4000万人以上の移民がいる。実際、移民は世界で最も急速に成長している人口集団(デモグラフィック)の1つであり、先進国の人口増の80%以上を占めることになると予測されている。しかし彼らが米国に、学生として、あるいは仕事のために到着した時点では、基本的には信用記録は皆無である。サンフランシスコに拠点創立3年のスタートアップNova Creditはこの問題に取り組む企業だ。すなわち貸し手、不動産管理者、その他の企業に、世界中の移民消費者を獲得するための、リアルタイムの国際信用調査報告を提供するのである。

同社の創業者のNicky Goulimisは、ギリシャ人として生まれイギリスで育った。会社のアイデアが浮かんだのはスタンフォードの大学院に通っているときで、彼女はすぐに自分の直面している問題に気が付いた。その中には、米国の信用記録なしにアパートを借りること(数ヶ月分の家賃の前払いをせざるを得なかった)、クレジットカードを取得すること(きわめて限度額の低いカードから始めざるを得ず、それを支払うことで、漸次限度額が高くなっていく)といったものも含まれていたが、何年もの間米国に移り住もうとする国際人全てにとって、問題となっていたのである。実際、彼女の2人の共同創業者の、Misha Esipov(両親がロシアから米国に移住)とLoek Janssen(オランダからスタンフォード大学へ留学)も、同じことを経験したのだ。

良いニュースは、投資家たちがこの問題への取組にチャンスが有るとみなしたことだ。今年の初めには、General CatalystとIndex Venturesが主導して、Nova Creditのための1600万ドルのシリーズAラウンドを行った。First Round CapitalとNyca、そしてY Combinatorも参加した。

Casey Lynch:Cortexymeの共同創業者兼CEO

サウスサンフランシスコを拠点とする設立5年のCortexymeはアルツハイマー病の治療薬を開発している。先月の末にシリーズBで7600万ドルの調達を行った。ラウンドに参加したのはSequoia Capital、Vulcan Capital、そしてAlphabetの子会社Verily Life Sciencesである。

同社のCEOはどのような人物なのか?Casey Lynchは、UCSFとスタンフォード大学でアルツハイマーの研究をしたバックグラウンドをもつ連続起業家である。彼女の最大の懸念は、私たちの身体はこれまで以上に長生きをするようになったのに、脳がしっかり働く期間は長くならないままだということだ。彼女はそれに対しても何かしようとしているのだ。具体的には、Cortexymeは、毒性のある細菌性タンパク質が、脳細胞を消化する酵素を分泌させニューロンが崩壊すると考えている。その目的を達成するために、Lynchの会社は何十人ものアルツハイマー患者の脳を観察して、そのタンパク質が問題と単に相関しているだけではなく、実際に問題を起こしていることを確認した。これらのタンパク質を取り除くために、Cortexymeが開発している狭域抗生物質がうまく働くかどうかはまだはっきりしていないが、明らかに投資家たち ―― 例えばPeter Thielがアンカー投資家として名を連ねる、初期投資家のBreakout Venturesなど ―― は、それが上手く行くと考えている。

Stephanie AlsbrookとGeorgine Muntz:defi SOLUTIONSの共同創業者たち

シリコンバレー界の人々はStephanie AlsbrooksあるいはGeorgine Muntzを知らないが、その5歳になるテキサス州に本社を置くdefi SOLUTIONSは、確かにBain Capital Venturesの注意を引きつけたに違いない。同ファームは先の1月、同社に対して5500万ドルの投資を行った。

何が魅力なのだろうか?まず、AlsbrooksとMuntzは、2人合わせると過去14年間を自動車金融の世界で過ごしてきた。この経験は彼らを自動車ローン業界に向けたSaaS(software-as-a-service)ビジネスを運営する上で、有利なポジションを与えている。それはまた巨大な業界だ。2016年には、米国における自動車ローン残高合計は1兆2000億ドルに達している。

Bainはまた、defiは借り手に対してはるかに大きな管理と設定の権限を与え、それによって借り手がローン全体のライフサイクルを、高価で時代遅れなプロフェッショナルサービス抜きに管理できるようにするのだと強調した。それは特に顧客が苦痛だと思う点に関して洞察を欠くと思われている世界では、重要なことである。

Alexandra Zatarain:Eightの共同創業者兼CMO

Alexandra Zatarainはサンディエゴで生まれ、ニューヨークに移住し広報活動に携わる前は、ほとんどの家族が住むメキシコのティファナで育った。もし彼女の父親が、末期がんに襲われ、多くのがん患者を苦しめる強さの喪失と体温低下に悩まなければ、彼女はまだPRを続けていたかもしれない。このことが、4400マイル(7081キロ)離れた父親を心配するZatarainに、彼を遠隔でモニタできるだけでなく同時により快適にできるようなプロダクトはどのようなものだろうかと考えさせた。

そこで登場したのがEightである。Zatarainが3人の共同創業者たちと4年前に設立したオンラインマットレス会社であり、そのベッドはユーザーの睡眠をトラックし、ベッドの両側に理想的な温度を設定し、「スマートアラーム」をセットすることも可能だ。既に699ドルから1299ドルの価格の3つのモデルのマットレスを販売しているスタートアップは、確かに投資家たちにとって安心できる対象だ。今年の初めにEightは、Khosla Venturesに主導されたシリーズBで1400万ドルの資金を調達した。Y CombinatorとYunqi Partnersもラウンドには参加している。同社は現在、総額で2700万ドルを調達している。

Marcela SaponeとJessica Beck:Hello Alfredの共同創業者たち

もともとMarcela SaponeとJessica Beckは、一度に1つのto-doアイテムを片付ける、雑用請負スタートアップを始めるつもりはなかった。ハーバードビジネススクールで会った2人は、自分たちの洗濯と食料品の買い物を支援するためにCraigslistの助けを借りてコストを分けあっているうちに、知り合いたちの注目を集めるようになったことで、そのアイデアをより深く掘り下げてみることにしたのだ。「それはちょっとした偶然の賜物でした」とSaponeは以前Business Insiderに語った。「私たちは自分たちのためにプロダクトを作ったのです、そして時間が経つにつれて、私たちのアパートにすむ人たちが『ねえ私も仲間に入れるかな?』と言ってくるようになったのです」。

時は経ち、創業4年を迎えたニューヨークを拠点とする彼らの会社Hello Alfredは、現在増えつつある訓練された家庭ヘルパーに頼っている。同社のヘルパーたちは週に1度のペースで顧客のあらゆる雑用を引き受け、会社は毎月のサブスクリプションフィーを顧客に請求している。これは投資家にとって安心材料となる。実際、ちょうど数週間前にHello Alfredは、不動産開発者のDivco WestとInvescoが率いる4000万ドルの新規資金調達を行った。Spark CapitalとNew Enterprise Associatesもそれに参加した。同社は現在、合計5200万ドル以上を調達している。

Alex FriedmanとJordana Kier:LOLAの共同創業者たち

2015年に設立されたLOLAの創業者であるAlex FriedmanとJordana Kierが、会社を設立した理由は、業界大手のTampaxとPlaytexに100%有機的な女性向け製品で挑戦できるチャンスがあると考えたからだ。Kierが数週間前にTechCrunchに語ったことによれば「私たちがLOLAを創業した理由は、シンプルで明らかなアイデアによるものです。女性として私たちは自分たちの生殖機能にかかわる健康に関して妥協する必要はないからです」。Kierは続けた。「ほとんどの女性たちと同様に、私たちも10代から同じ女性用ケア製品を使用していました。しかし、私たちが何年にもわたって使い続けてきたものも含むブランドたちが、その製品に何が含まれているのかを、正確に開示する必要がないということを知ったとき、そのことが私たちに疑問を抱かせました:私たちのタンポンには何が入っているの?」

同社が堅調な成長を続けているところを見ると、それはKierとFriedmanだけによって問いかけられたスマートな質問だったようだ。消費者たちへ直接届けるサブスクリプションアプローチも投資家にアピールしている。彼らはオーガニックコットンのみで作られ、香料や染料を含まないタンポン、パッド、そしてライナーを出荷している。今月初めにAlliance Consumer Growthが率いるシリーズBで、同社は2400万ドルを調達した。ラウンドにはSpark Capital、Lerer Hippeau、そしてBrand Foundry Venturesも参加している。同社は現在、3500万ドルを上回る額を調達している。

Alyssa Ravasio:Hipcampの創業者者兼CEO

Alyssa Ravasioはいつでもアウトドアを愛してきた。最近のForbesのプロフィールによれば、州立ならびに国立のキャンプ場に関して、キャンパーが知りたい全ての事(例えば近くにある面白そうなサーフィン可能な場所とかも含む)が掲載されたサイトを作りたいというアイデアを得て、彼女は開発者向けブートキャンプに参加した。それ以上の洞察がさらに得られた。それは私有地のオーナーたちを提携することによって、キャンパーたちに混雑したキャンプ場では味わえない種類の体験をするチャンスを提供するというものだ。

サンフランシスコを拠点とする設立5年の5Hipcampはこうして誕生した。旅行者がキャンプ体験を検索し予約するためのサイトを運営している。先月にはBenchmarkが率いるシリーズAで950万ドルを調達した。それは同社にとって、大きな出来事であり、より新しいニューヨーク発のライバルTentrrと戦う弾薬を与えることになる。Tentrrは今年の初めにシリーズAで800万ドルを調達し、この夏にも西部へと進出する予定である。

Ruzwana Bashir:Peekの創業者兼CEO

パキスタンからの移民の両親の元で、英国に生まれたRuzwana Bashirは、いつでも探検家だったのだと言う。それはオックスフォード大学で学んでいるときでも、ゴールドマン・サックスやブラックストーンのような投資銀行や未公開株式投資会社で働いているときでも、そして起業家になる前にGilt GroupeとArt.syでスタートアップの世界に飛び込んだ時でも同じだった。

なぜ起業に踏み切ったのだろう?イスタンブールでの友人の誕生パーティの計画に、20時間を費やしたBashirはその後、ユーザーが旅行で何ができるか、そしてどの業者を使うべきかの選択を、ワンストップで助けてくれる場所があればどんなに便利だろうと考えるようになった。

そこで始まったのがサンフランシスコを拠点とする創立6年目のPeekである。Bashirの表現{/1)を借りれば、それは「1000億ドルのアクティビティマーケットのためのOpenTable」ということになる。現在アメリカ、メキシコ、そしてヨーロッパの無数の都市で1万の体験を提供していると同社は言う。そのビジョンは投資家の琴線にも触れた。ちょうど2週間前、同社はCathay Innovationが率いるシリーズBで2300万ドルを調達した。このラウンドには多数の個人投資家が参加している。同社は現在、総額で4000万ドルを調達している。

Lisa Shields:Hyperwalletの創業者

6月中旬にPayPalは、創業18年のベイエリアを拠点とする企業Hyperwalletに対して、現金で4億ドルを支払うことを発表した。Hyperwalletは個人や零細企業がその販売するプロダクトやサービスに対する支払いを受け取る支援を行う企業だ。利用している企業には空室レンタルプラットフォームのHomeAwayや、スキンケアマーケティング企業のRodan&Fieldsなども含まれている。その魅力は何だろう?実はHyperwalletは現金ネットワーク、カードスキーム、そしてモバイルマネーサービスを、世界中のドメスティックなACH(自動小口決済システム)ネットワークと相互接続し、同社が「破壊的価格」と特徴付け、きわめて使いやすい大量の支払いを可能にしたものだ。

もしこの企業のことを目立たない企業だと思っているのなら、創業者であり元CEOのLisa Shieldsのことも、真の起業家であるにもかかわらずさらに目立たない人物にみえるだろう。もともとはバンクーバーでHyperwalletを創業した、MITで訓練を受けたエンジニアのShieldsは、昨年FI.SPANという名の2つ目の会社を創業した。これは銀行が新しいビジネスバンキング製品を素早く普及させることを可能にするAPIマネジメントプラットフォームだ。とはいえ、ステージを切り替える前に彼女は、EY in 2015においてEntrepreneur of the Year(今年の起業家)として表彰されている。そのとき彼女は「大変名誉なことで恐縮しています、もちろん大変驚いています」と語っている。

Cindy Mi:VIPKidの創業者兼CEO

Cindy Miは世界規模の教育マーケットプレイスの構築を、そのオンライン教育企業であるVIPKidの設立と同時に開始した。この企業は中国の生徒を北米の教師とマッチングするサービスを提供する。その理由を彼女は次のように述べている。彼女は15歳のときに小さな子供たちに英語を教え始めた。その時既に彼女が感じていたことは、世界が徐々につながっていく未来に向かって、こうした子供たちが力を得る手助けをしているということだった。

その努力を拡大するという彼女の夢は、Miに、教師たちに、そして生徒たちに、確かに良い効果をもたらしている。VIPKidによれば、同社は既に3万人以上の北米の教師たちと、20万人以上の中国人を中心とした生徒たちを、1対1の英語セッションでマッチングしており、教師たちには追加の収入と、都合の良い時間に教えるという柔軟性を与えている。このプラットフォームはまた、親たちに対して、身近な場所では得られないような教育を子供たちに与える機会を与える。VIPKidについて言えば、昨年の収益は7億6000万ドルだったと言われている。これは2016年に獲得した金額の倍以上だ。こうしたことから、6月にMiの会社が30億ドルという巨額の評価額の下に、新たに5億ドルを調達したことには不思議はない。

Carmen Chang:New Enterprise Associatesのゼネラルパートナー兼アジア地区責任者

Carmen Changは中国のスタートアップ事情の裏表を誰よりもよく知っている。以前はWilson Sonsini Goodrich & Rosatiの会社法ならびに有価証券法の専門家として、中国国内での業務を率いていたが、重量級ベンチャーキャピタルであるNew Enterprise Associates(NEA)によって引き抜かれ、それ以降5年にわたって同社の中国国内での業務を率いている。
もしNEAの5月末の発表の中に驚きがあるとすれば、その筆頭はChangが同社のゼネラルパートナーに昇進したことだろう。NEAの39年の歴史の中で、その最も重責の地位に初めて女性が就いたのだ。だがスタンフォード大学で法学を修め、10の会社の取締役会にベンチャーファームの代表として加わっているChangが、まだその地位に就いていなかったとは。

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(翻訳:sako)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。