980円から購入できるStroboのスマート窓センサー「leafee mag」ーーMakuakeに登場

Strobo代表取締役の業天亮人氏

Strobo代表取締役の業天亮人氏

Stroboは8月23日、IoT窓センサー「leafee mag(リーフィー・マグ)」の先行予約をクラウドファンディングサイト「Makuake」にて開始した。同社はこれまで、姿勢改善をサポートするスマホ連動型スマートクッション「クッシーノ」の開発など、オフィス向けのIoT製品の開発が事業の中心になっていたが、今後はコンシューマー向けのIoT製品の開発にも事業の裾野を広げていく。

leafee magは、Bluetoothでスマートフォンと連動するスマート窓センサー。窓にセンサーを貼り、鍵部分に専用マグネットを取り付けるだけで自宅の窓の戸締まりをスマートフォンから確認できるようになる(※鍵を閉めることは不可能)。これにより、朝、家を出るときに誰もが感じたことのある、「窓の戸締まりしたかな?」という日常生活の不安が解消される。

どうやって窓の戸締まりを検知するのか? 仕組みは非常にシンプル。センサーと専用マグネットの距離を測って、戸締まりができているかを確認。距離が10mm以内であれば閉まっているいると認識され、10mm以上離れれば開いていると認識される。

leafee magの利用イメージ

leafee magの利用イメージ

 

これだけ見れば、「また似たようなIoT製品が登場したのか」と思うかもしれない。確かにスマートホームを可能にするIoT製品は、すでに数多く誕生してきているが、leafee magは導入のハードルが既存製品に比べて低く、そして安価だ。

使用にあたって、必要なものはスマートフォンだけ。既存のIoT製品はブロードバンド回線やルーターといった機器を用意しなければならなかったが、leafee magは先立って準備しておくべき機器が一切ない。価格も1000円台(Makuakeでは980円から販売)と誰もが気軽にモノとインターネットがつながった生活を体験できるようになる。

既存のIoT製品は導入のハードルが高すぎる

この手軽さ、低価格を実現した背景には代表取締役である業天亮人氏のIoT製品への強い思いがあった。

「Stroboを創業する前にもインターネット家電メーカーを起業し、IoT製品の開発を行っていました。自分たちの中では、『これは上手くいく』という感覚があったのですが、蓋を開けてみたら、思ったように普及していきませんでした。なぜ上手くいかなかったのか、その原因はハードルの高さにありました。その製品はルーターやインターネット回線も用意していただければいけなかったですし、何より価格を1万円以上に設定していた。それでも当時は安い方だったんですけど、やはり導入のハードルが高いと誰も必要としないんだなと思いました」(業天氏)

この経験があったからこそ、誰もが気軽にモノとインターネットがつながった便利な生活を体験してほしいと強く思うようになり、価格1000円台のスマート窓センサー「leafee mag」が誕生したという。

「IoTによって、生活はもっと便利に、そして豊かになると思っています。しかし、まだまだコンシューマー向けのIoT製品のハードルは高い。僕たちのleafee magが、そんな状況を変えていく第一歩になればと思っています」(業天氏)

ユーザーの反応も上々、想定外の使い道も

すでにleafee magのユーザーテストは済んでおり、ユーザーの反応も上々とのこと。このユーザーテストによって、窓に取り付けるだけでなく、エアコンに取り付けたり、冷蔵庫に取り付けたり、様々な使い道があることも発見されたという。

「まさか、エアコンや冷蔵庫に取り付ける使い方があるとは思ってもみませんでした。でも、このユーザーテストを通じて、多くの人がモノとインターネットがつながった生活に便利さを感じていることも分かりました」(業天氏)

Stroboはまず、Makuakeでのプロジェクトの成功を目指す。ただし、プロジェクトに関わらず、モノとインターネットがつながった便利なライフスタイルを提供するためにも、コンシューマー向けのIoT製品の開発は今後も進めていくという。

エアコンや冷蔵庫に利用するケースも

エアコンや冷蔵庫に利用するケースも

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。