DJIが新型ドローン「Air 2S」を発表、カメラ機能が向上、伝送距離はプロモデル並に

DJIが最も人気のあるドローンの1つをアップデートした。すでに優れていた製品をさらに改善することになった新機能をご紹介しよう。999ドル(日本価格はスタンダード版が税込11万9900円)の新製品「Air 2S」には、大型センサーと優れた物体検知 / 追跡機能が搭載され、最大転送距離も向上。持ち運び可能なプロシューマー仕様のドローンを探している人にはおすすめしやすい製品だ。

筆者は先週からこのドローンをテストしてきたが、悪天候のため、今回は完全なレビューを作成することができなかった。来週の記事を楽しみにお待ちいただきたい。

2020年に発売された(レビュー記事)先代の「Air 2」は、多くの人がおそらく必要とする以上の性能を備えたすばらしいドローンだった。手頃な価格と持ち運びしやすいサイズに多くの機能が詰め込まれていた。ほとんどの人にとって間違いなく最高のドローンになるだろうが、Air 2Sはさらに価値と能力が高められている。

Air 2とAir 2Sの主な違いは3つ。そのうち2つは技術仕様書に記載されており、1つはマーケティング的には意味のないことだが、現実的な使用におけるパフォーマンスにつながる機能だ。Air 2Sでは、イメージセンサーがAir 2の1/2インチから1インチに大型化した。また、物体検知機能では上方障害物センサーが新たに追加され、木や電線などの障害物の周りでも安全に飛行できるようになっている。

多くのユーザーにとって、最も顕著な改善点は伝送距離だろう。DJI Air 2Sの最大伝送距離(フルHD動画)は12km(日本では8km)と、初代DJI Air2の約2倍となった。私の経験によれば、現実的な環境における使用でも1マイル(約1.6km)を超える距離から安定した動画転送が可能だ。

この伝送距離は、私にとってまるで魔法のようだ。私は初代「Phantom(ファントム)」以降のほとんどのDJI製ドローンを含め、何十台ものドローンをテストしてきた。コンシューマー機レベルのドローンの伝送距離は、毎年少しずつ長くなっている。だが、今回の新製品は違う。Air 2Sの伝送距離および飛行距離は、Air 2のそれらを大きく超えて、いくつかのプロフェッショナル機のドローンと同等になっている。

また、Air 2Sには「OcuSync 3.0(O3)」と呼ばれる最新の映像伝送技術と、2本ではなく4本の伝送アンテナが搭載されている。しかし、これらのディテールはオーナーの目から隠されている。物理的には、アンテナが追加されたことがわかるような外観上の違いはない。

DJIはまた、自動化された撮影モードに、より高度な「MasterShots(マスターショット)」と呼ばれる新機能を追加した。同社によると(私はまだテストしていないが)、マスターショットを起動すると、ドローンは自動で飛行経路を計画し、プロレベルの空撮が今まで以上に簡単に行えるとのこと。FocusTrack(フォーカストラック)ではドローンが被写体を追跡し、選択した人物や対象物にピントを合わせ続ける。これは従来も用意されていたオプションと同様だが、DJIによるとシステムがアップデートされており、パフォーマンスが改善されているという。

Air 2Sでは、先代のAir 2からカメラもアップデートされている。DJIはこの新型モデルに、1インチの2000万画素イメージセンサーを搭載した。これによって5.4K/30fpsまたは4K/60fpsの動画を最大ビットレート150Mbpsで撮影できる。デジタルズームは撮影解像度に応じ、例えば4K/30fpsでは4倍、2.7K/30fpsでは6倍、1080p / 30fpsでは8倍ズームに対応する。

価格は、従来の同レベルのドローンとそれほど変わらない。ドローン本体、送信機、バッテリー1個と必要なケーブルや部品一式が含まれる999ドル(日本では税込11万9900円)のスタンダード版の他、バッテリー2個、NDフィルター、充電ハブ、ショルダーバッグが付属する1299ドル(日本では税込16万5000円)の「Fly More コンボ」パッケージが用意されている。

関連記事:ゴーグルも付属する一人称視点ドローン「DJI FPV」登場

カテゴリー:ドローン
タグ:DJI

画像クレジット:DJI

原文へ

(文:Matt Burns、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。