Forresterの調査結果:タブレット販売は頭打ちだが、まだ活路はある

xperia-tablet-z


iPhoneの収益は伸びているが、2014年の第四四半期におけるAppleのiPadの販売は前年同時期から18%落ち、頭打ちであるとForrester Researchが最新の調査結果を発表した。

新しいiPad Airの投入もあまり助けにはならなかったようだ。Appeの端末だけが下降傾向なのではない。この調査結果は全世界におけるタブレット販売全体が頭打ちであることを示唆している。

販売の停滞にはいくつか理由はあるが、コンシューマー市場にタブレットが広く普及したことが大きな理由だろう。Androidのタブレットは販売価格の水準を大幅に引き下げ、50ドルで購入できるものさえある。これにより、多くのコンシューマーがこのテクノロジー端末を簡単に手に入れることができるようになった。

2010年から2013年のタブレット販売は、Apple、Samsungといった複数の企業が新しいイノベーションをもたらす機器を市場に投入したことで飛躍した。しかし、タブレットの買い替え率はスマートフォンの買い替え率とは異なる。調査結果が示唆しているように、タブレットの初期の製品と比較した時、最新のものはあまり変わらず、「絶対手に入れたい」斬新な機能が追加されているとも言いがたい。少なくともコンシューマーが古いタブレットでもほぼ同じことができるのに、500ドルを費やしてまで新しいデバイスを購入したいとは思わせる要素はないようだ。

ファブレットの台頭もタブレット販売数の伸び悩みの要因だ。コンシューマーはかさばるタブレットの代わりにハイブリッドな端末を使い始めている。世界の情報労働者の41%が一番使用しているスマートフォンのサイズは5インチ以上のものであると回答した。更に彼らの11%が一番使用しているタブレットとして挙げたものは実際はファブレットであると、Forresterの調査は示している。

特筆すべきなのは、昨年の秋に登場したSamsungのファブレットGalaxy Note 4が最初の1ヶ月で450万台を売り上げたことだ。一方でSamsungのタブレットの第二四半期のマーケットシェアは、5%落として17.2%だった。Appleの大きめのiPhone 6+とMicrosoftのLumia 1520も、昨年のコンシューマー向けタブレット販売の急落に関係しているだろう。

Forrester Study

しかし、このニュースには良い部分もある。Forrester Researchによると、ビジネスの現場におけるタブレットの重要性が増していると示した。会社で働く人の半数以上が1週間に1回以上、仕事でタブレットを使用しているという結果だった。その数値はラップトップパソコンやスマートフォンには遠く及ばないが、それでも重要な存在であることを示している。

社員はデスクトップやラップトップパソコンを補佐する端末としてタブレットを使用していて、会社がタブレットを支給していない場合、個人のタブレットを職場に持参することも多いことが分かった。また、Forresterのデータは、企業側もこのような端末を支給することを検討していて、実際に3分の1近い(29%)企業が、職場でタブレットを支給していると示した。

どのプラットフォームと端末を職場で使用するかを決めるのは簡単ではないが、タブレットは次の5年で更に重要な立ち位置となるとForresterは予測している。この状況を把握したタブレットメーカーは、コンシューマー市場での販売の頭打ちを抜け、この分野で継続的な利益を得ることができるかもしれない。

マーケットシェアは小さいが、Lenovoのタブレットは2013年からも継続的な成長を遂げているタブレット端末の一つだ。その要因は、大きい画面と生産性を上げることに特化していることかもしれない。これは法人が購入の決め手となるような要素だと言えるだろう。

[原文へ]

(翻訳:Nozomi Okuma /Website/ twitter

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。