今日（米国時間3/15）は 2017年第一四半期の決算の予告を発表した。これによると売上は前期に発表されたガイダンスの予測幅の上限という好成績だという。しかしこの明るいニュースに270人分の職を新たにカットする計画が影を落とすこととなった。
このレイオフは2016年1月に発表された100人分（7%）、11月の200人分（15%）の人員カットに上乗せされる。
2015年のクリスマス商戦の不振に続き、待望の新製品、折り畳み式のKarmaドローンがリコールを余儀なくされ、GoProの株価は急落した。 このリコールは「少数のKarma」に飛行中に電力を失うという不具合があったためだという。2016年のGoProのビジネスは荒れ模様となり、墜落を回避するための措置が必要となったわけだ（どうしてもこういう比喩を思いついてしまう）。
いつもながらGoProのファウンダー、CEOのNick Woodmanは強気で、将来計画を発表するときは笑顔を絶やさない。
Woodmanは決算関係のニュースと同時に発表されたプレスリリースでこう述べている。「GoProの財務状況はわれわれのプロダクトの高いブランド力に見合うものだと確信する。コスト削減の努力が実を結び、製品計画は順調だ。重要な点として、われわれは2017年には年間を通じて非GAAPベースでの黒字を出せるものと予測する」。
この声明は今年1月にCESでGoProが発表した内容に沿ったものだ。悪いニュースの中にあって若干の明るい要素を示したわけで、 株価は時間外取引で小幅ながら反発した。
Forbesが引用した情報源によれば、このレイオフは主として仮想現実部門とメディア部門をターゲットにしたものという。情報源はこれらの部門について「責任者がすでに誰もいない」と述べている。CESでWoodmanが述べた「GoProはコア事業に資源を集中する」という路線を実行するものなのだろう。そうであっても、類似製品があふれ、その多くが低価格を武器にしている市場のリーダーとして会社の舵取りは難しいものとなりそうだ。ことに、一時は提携したこともあるライバル、DJIとの競争は厳しくなる。
われわれはGoProに付け加える情報があるかどうか問い合わせ中だが、同社は公開された声明で意味は十分通じるという立場を取ると思われる。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
