IoTとAIを活用したシェア型コミュニティファームのプランティオが1.5億円の資金調達

アグリテック領域のスタートアップ、プランティオは6月27日、ジェネシア・ベンチャーズ、東急不動産が運営する「SHIBUYA Innovation Program」、キャナルベンチャーズ、JA三井リースから、約1.5億円の資金調達を実施したことを発表した。

プランティオは、センサーや通信モジュールを搭載した野菜栽培用IoTプランターの「PLANTIO HOME」、そしてIoTプランターと専用アプリを活用したシェア型コミュニティファームを開発している。そして本日、プランティオは前述のIoTファームのプロトタイプ、「SUSTINA PARK EBISU PRIME」を恵比寿プライムスクエアタワーに7月28日にオープンするとも併せて発表。同ファームでは、種蒔きから収穫まで、ライトな農業体験を、田舎に行かずとも都会で、日常の範囲内で楽しめる。

プランティオの代表取締役、芹澤孝悦氏

プランティオの代表取締役、芹澤孝悦氏いわく、アーバンファーミング（都市型農園）は海外だとニューヨークやロンドンではスタンダードになってきている。例えばロンドンでは2012年ロンドンオリンピックに合わせ、2012ヵ所に農園を設置している。日本では2018年3月にNPO団体のUrban Farmers Clubが発足し、2020年までに2020ヵ所の市民農園を設置することを目標としている。プランティオはUrban Farmers Clubの一員として、ハイテクを用いて日本のアーバンファーミング文化の普及に貢献する。

SUSTINA PARK EBISU PRIMEでは、試験運用中のアプリをダウンロードすることでファームに入るためのスマートロックのキーを取得。収穫時期は植物栽培特化型AIの「Crowd Farming System」によって予測される。アプリはSNSのようにコミュニティーとして機能し、プランティオはユーザー同士がファームフレンドとなり、イベントなどをファームや近隣の飲食店で開催する。

ファームには土壌センサー、カメラ、外気温計などが実装されており、植物の生育をモニタリングすることで、水やりや間引き、人工授粉が必要なタイミングでユーザーコミュニティーに通知される。

プランティオのファームの利用はサブスク式となり、どこのファームへも行き放題、かつ、アプリでは近くのファームを探すほか、お気に入りのファームや野菜をフォローすることが可能。夕飯の食材に困った際にはすぐに近くのファームを探し、立ち寄り収穫することができる。

プランティオは「屋上にグリーンを増やしヒートアイランド現象対策」「ユーザーが育て、収穫することによる持続可能性のある食と農」「有事の際はファームを開放し、野菜を取り放題にし災害対応」「サブスクリプションに入ってさえいれば最低限野菜はもらえるという貧困対策」といった観点から、2015年9月の国連総会で採択されたSDGsの達成に向けても貢献する。

プランティオは今後、資金調達の引受先各社との事業連携を進めていく。東急不動産とは、同社が運営する施設やビルなどの屋上や遊休施設でのIoTファームの展開やマンションへのIoTプランターの展開、JA三井リースとは、同社のファイナンス機能や食農分野におけるノウハウの提供を通じ、プランティオの事業展開を加速させる。

僕もSUSTINA PARK EBISU PRIMEを訪れ巨大なズッキーニを収穫してきたので、その時の写真をいくつか共有しよう。ハーブやパクチーなども多く育てられていて、何よりも、都心にいることが忘れられる穏やかな空気感が印象的だった。イベントに参加するのはもとろんのこと、息抜きにそこで仕事をするのもアリだな、と思った。