自動運転車が人間とどのように対話し、コミュニケーションをとるのかについての疑問は、以前から出されているものだ。だがその答はまだ定まらないままである。Googleは2012年以来これを検討し続けているし、今年初めにはUberは歩行者に知らせるために、点滅する光と音を使用する特許を申請した。そして今度は、米国特許商標庁がLyftに対して、自動運転車通知システムと言われているものに関する1つの特許を許諾した。
Lyft’のソリューションは、車の最も目立つウィンドウ上に表示するメッセージを事前に準備するというものである。例として、各ウィンドウ用のプロジェクターを用意したり、シースルースクリーンを使ったり、他の表示デバイスを使ってメッセージを伝えたりする。
「…これらの自律的に提供されるサービスを、自律性と人間の操作が混在した環境に統合することには、多くの困難が伴う」と特許出願書には記載されている。「運転手と歩行者は、ある種のやり方でやり取りをすることに慣れているため、運転手を車両から取り除いてしまうと不確実性とコミュニケーションの欠如につながる可能性がある」。
下の図では、Lyftが車の到着を待つ乗客はもちろん、他の車両や自転車乗りとのコミュニケーションをどのように想定しているのかを見ることができる。
既に述べたように、自動運転車と外側の世界との対話手段を検討している会社はLyftだけではない。例えば、スタートアップDrive.aiは、テキストや図を使ってコミュニケーションを行うLED表示装置を利用する。
一方Fordは最近、意図を伝えるための自動運転車両言語の業界標準策定を呼びかけた。
「私たちは全てのひとに自動運転車を信用して欲しいのです。ここで言う全てのひととは、自動運転車両の乗客、歩行者、サイクリスト、スクーター利用者、道路を共用する他の運転手たちを含みます」と10月にMediumに投稿したのは、Ford社の”Human Factors Technical Specialist for Self-Driving Vehicles”（自動運転車のためのヒューマンファクター技術スペシャリスト）であるJohn Shutkoである。「自動運転技術の普及を成功させるためには、様々な場所や年代にまたがるグループの人たちが、1つの汎用コミュニケーションインターフェイスを持つことが肝心だ」。
Lyftは2017年7月に自動運転車部門を初めて立ち上げた。それ以降、Lyftは自動車業界のティア1サプライヤーMagnaと自動運転技術で提携しただけでなく、Drive.aiとも提携を行っている。Magnaはまた、株式交換によってLyftに対して2億ドルを投資している。
はっきりさせておきたいことは、特許が常に製品実装に反映されるとは限らないという点である。Lyftに対してコメントを求めた。何らかの回答があった場合には記事を更新する。
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（翻訳：sako）
