TC Tokyo2021「日本でも増える連続起業家」セッションにスマートバンクの堀井翔太氏、令和トラベルの篠塚孝哉氏が登壇

TC Tokyo2021「日本でも増える連続起業家」セッションにスマートバンクの堀井翔太氏、令和トラベルの篠塚孝哉氏が登壇12月2、3日にオンラインで開催される「TechCrunch Tokyo 2021」。本年度は、期間中、7つのテーマで国内・海外のスピーカーを招いたセッションが行われる。

「日本でも増える連続起業家」をテーマにしたセッションでは、スマートバンク代表取締役の堀井翔太氏、令和トラベル代表取締役社長の篠塚孝哉氏が登壇する。

堀井翔太氏(スマートバンク 代表取締役)

TC Tokyo2021「日本でも増える連続起業家」セッションにスマートバンクの堀井翔太氏、令和トラベルの篠塚孝哉氏が登壇

堀井翔太氏(スマートバンク 代表取締役)

スマートバンクは、Visaプリペイドカードと家計簿アプリがセットになった新しい支出管理サービス「B/43」(ビーヨンサン。iOS版)を開発・運営。毎月の予算をカードにチャージして日々の支払いを行うことで、自動で記録され、見える化されるので、支出管理を継続しやすい。サービス名には「『Balance(残高)/ 43(予算)』や『Budget(予算) / 43(資産)』を意識して生活できるように」という願いを込めているそうだ。

代表取締役の堀井翔太氏は、VOYAGE GROUP(東証一部)へ新卒入社し、最年少で子会社社長に就任。日本初のフリマアプリ「FRIL」を運営していたFablic社の創業者でもある。2016年に同社を数十億円で楽天株式会社に売却。2018年の退任まで代表取締役CEOを経験。2019年にスマートバンクを設立した。

篠塚孝哉氏(令和トラベル 代表取締役社長)

TC Tokyo2021「日本でも増える連続起業家」セッションにスマートバンクの堀井翔太氏、令和トラベルの篠塚孝哉氏が登壇

篠塚孝哉氏(令和トラベル 代表取締役社長)

令和トラベルは、2021年4月5日に海外旅行のDTA(デジタルトラベルエージェンシー。オンラインのみの旅行代理店)として創業し、第一種旅行業免許(観光庁長官登録旅行業:第2123号)を取得した旅行系スタートアップ。旅行体験のアップデートを目指し、海外旅行予約アプリのティザーサイトを公開。優先登録の受付も開始している。

代表取締役社長の篠塚孝哉氏は、2011年Loco Partnersを創業、2013年に宿泊予約サービス「Relux」を開始し、以降毎年200〜300%の成長率を実現。2017年春にはKDDIグループにM&Aにて経営参画、最年少子会社社長(当時)として経営執行を担う。2020年3月にLoco Partnersの社長を退任した。2021年4月、令和トラベルを創業。同年6月には、シードラウンドで22億5000万円の大型資金調達を実施、東洋経済が選ぶ「すごいベンチャー100」のうち7社にも選出された。「あたらしい旅行を、デザインする。」をミッションに海外旅行代理業を展開すべく、現在サービスを準備中。

「TechCrunch Tokyo 2021」は、すでに参加者チケットは発売中。参加者チケットは2日間の通し券で、他の講演はもちろん新進気鋭のスタートアップがステージ上で熱いピッチを繰り広げるピッチイベント「スタートアップバトル」もオンラインで楽しむことができる。本講演は英語でのセッションとなるが、日本語の字幕が入る。

チケット購入

本記事執筆時点では「早割チケット」は税込3500円、2021年12月31日までアーカイブ配信も視聴できる「早割チケット プレミアム」は税込3500円となっている。また、スタートアップ向けのチケット(バーチャルブース+チケット4枚セット)は後日販売予定だ。

オンラインでの開催で場所を問わず参加できるため、気になる基調講演を選んで視聴することもしやすいはず。奮ってご参加いただければ幸いだ。

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。