専門医による遠隔集中治療ソリューションを提供するT-ICUは1月5日、第三者割当増資による総額1.53億円の資金調達を発表した。引受先は、Beyond Next Ventures、UFJキャピタル、東海東京インベストメント、クオンタムリープ・キャピタル・パートナズなどが運用するファンドおよび個人。
調達した資金により、T-ICUが現在神戸市とともに取り組んでいるCOVID-19対策支援事業の全国各自治体への展開、同社取得済みの遠隔集中治療における基本特許の実装のためのシステム開発、国内外への展開を本格化させるための普及実証を推進していく。
同社の遠隔相談システム「リリーヴ」は、「全ての病院に集中治療医を」を形にする重症患者診療の支援システム。全国的に専門家が不足する重症患者診療の現場を集中治療医・集中ケア認定看護師で構成されたメディカルチームが24時間365日サポートする。
システム面では、高度通信機器が様々な生体情報や検査結果の共有を可能にし、従来の電話相談の域を超えた、より実用性の高い診療支援を行うという。集中治療室に留まらず、救急や看護の現場でも利用可能としている。
また遠隔モニタリングシステム「クロスバイ」では、離れた場所から患者と医療者に寄り添うことをコンセプトに、高性能カメラによる細やかな病状観察と高度通信機器によるベッドサイドとの明瞭なコミュニケーションを実現。複数の患者を一画面で同時にモニタリングし、医療機器との接続でそのグラフィックモニターを表示することも可能。独立したネットワークに基づくシステムにより、あらゆる既存システムに干渉せず、完璧な機密保持を約束するとしている。感染隔離中のCOVID-19診療において非常に有効な手段という。
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