女性用性具を3DプリントでオーダーメイドできるPYOD

えー、まず最初にお断りを。この記事の内容は人間のセックスと関連しておりまして、あなたが今お仕事中ならば、それがどんな職場であるかによっては(たとえば老人介護施設なら)、明らかにNSFWとなります。では、そうではない方々のために、始めよう!

で、PYODは、Print Your Own Dildoの頭字語であり、オーダーメイドのディルドをデザインできるツール。完成したデザインを送ると、数日後にそれが3Dプリントされて送られてくる。多くの人が、“なんでそんなことを?”といぶかるだろうが、人の心というものは孤独なハンターでありまして、そのことを思い出せば、あってもおかしくないサービスではある。

 

このプロジェクトを作ったのは、オランダのMaroeska Wijsbeekだ。

“ずっと営業やマーケティングの仕事をしてきたから、ありとあらゆるセックストイ(性玩具、性具)について知ってるけど、自分に合ったのをデザインできるのがあってもいい、と思った”、と彼女は語る。“オランダはもともと、セックストイのイノベーションに関しては世界でも最先端、と評価されているから、うちのサービスもその一つかもね。ベッドルームではいろんなことをして楽しみたい、という人が多いから、このアプリもその仲間になれる。3Dプリントのおかげで、自分の好みにぴったり合ったのを作れるのよ”。

そのハードなウェアは、簡単に洗えて衛生的だ。表面はなめらかで、くぼみなどはない。そして、生産はC国などではなく、完全に、made in Netherlandsだ。

彼女は今、サービスの本格的な企業化を目指してIndiegogoで資金を募集している。協力額36ドル以上で、(目標額10万ドルに達したら)ご自分専用のディルドを入手できる。“あんなもの、どれも同じ形だろ?”、とおっしゃる方も多いと思うが、その考えはたぶん間違っている。どこにどんなフランジを、リッジを、山をつけるか。あなたの寡黙なGreedoちゃんを、Henry Kissingerの横顔で撃つことだって可能なのだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


企業のITを変えた10のトレンド

[筆者: Matt Murphy]

編集者注記: Matt MurphyはKleiner Perkins Caufield & Byersの社員パートナーで、主にモバイルとクラウドインフラ方面の投資を担当している。

企業のITは今、大きな革命期を迎えている。

企業が情報技術を買う、構築する、管理する、その安全対策をするやり方が、今、完全に変わりつつある。クラウドコンピューティングとビッグデータ分析とモバイルの充満、この三者によって、企業ITはそれまでよりも高速になり、効率的になり、運用コストが下がり、そして使いやすくなっている。この変化の過程でテク企業のニューウェーブが出現し、既存の大物企業たちに挑戦している。

ベンチャー投資家たちが今では、かつてなかったほど積極的に、エンタプライズコンピューティングに資金を投下している。この部門は2014年の前半に54億ドルを吸引したが、それも記録的な額だ。このような投資の急増に火をつけたのは、相次ぐ数十億ドル規模のIPO、すなわちWorkdayやPalo Alto Networks、FireEye、ServiceNow、Splunkなど新進IT企業たちの上場だ。

エンタプライズコンピューティングの様相を変えつつある十大要因を、以下に挙げてみよう。

1. クラウドコンピューティング: 大手投資銀行Morgan Stanleyによると、同社の全ワークロードの1/3近くが今ではクラウドで行われている。クラウドコンピューティングがそこまで強くなった原因は、どんなアプリケーションに対しても、ハードウェアの新規購入をせずにリソースの拡張が容易にできることだ。もっと容量が要る? それならクラウドプロバイダが今すぐ提供してくれる。

2. すべてを仮想化: 多様な、それぞれ異なるサーバの集合が、仮想化によって、ランタイムにコンピューティングリソースの単一のプールになる。とくにサーバの仮想化が大きく成功したため、今ではネットワーキング、セキュリティ、ストレージなどあらゆるものの仮想化が始まっている。

3. ITの新しい買い手: 購入の決定がCIOやITスタッフから、営業、マーケティング、財務などなど、現場の各部門へ移行した。スマートフォンやクラウドコンピューティングの成長も、このような“購入の現場化”がもたらしたものであり、これによってITベンダにとって新しい機会が生まれている。新たな買い手たちは、従来のIT部門に比べて、本当に必要なものにははやい決断で予算を割き、また実験も果敢に行う。

4. 会社内でWebベースで行われる営業: Webベースの営業チャネルの成長とともに、クォータを抱えた営業マン/ウーマンなしでビジネスを構築する企業が増えている。それにより、物やサービスが顧客の手に渡るのがはやくなり、また営業活動を始める前に需要がおよそ分かる。

5. “land and expand”の営業モデル:* エンタプライズ向けの企業は消費者ソフトウェアのやり方を真似て、無料の試用やフリーミアム方式を採り入れつつある。それによりユーザ企業は、事前に大きな予算を割り当てる必要がなくなる。無料の味見、価値を納得してから買う、そして価値を認めた顧客だけに注力する営業のやり方は、ベンダ(売り手)だけでなくバイヤー(買い手)にも有利だ。MySQLのようなオープンソース技術がこのやり方を開拓し、今ではPuppet LabsやDataStax/Apache Cassandra、MuleSoftなどの勃興がオープンソースの有利性を実証している。しかし今では、もっと多様なITソフトウェアプロダクトにおいて、フリーミアムモデルの採用が見られる。〔*: land and expand, 買わせるよりも乗ってもらう/住んでもらう(land)のが先、乗り心地/住み心地に納得してもらったら、大規模に売り込む(expand)のも容易。〕

6. エンタプライズワークフローの形の変化: モバイルデバイスが隅々まで普及したことによって、エンタプライズワークフローの効率が上がった。Salesforce.comのCEO Marc Benioffは最近、会社の経営はすべて自分のスマートフォンからやっていると豪語した。この方式は日に日に容易になり、日に日に拡大する。業務上の書類に署名をするというCEOの仕事は、DocuSignのような電子署名アプリを使って行う。スケジュールの変更や、現場の人たちへのルート変更指示などは、ServiceMaxのようなアプリでできる。モバイルアプリは企業のあらゆる種類のビジネス工程の形を変えつつ、それらを自動化している。しかも仕事は前よりもはやく、そして的確だ。

7. 周辺部から中心へ移行したセキュリティ: 私のパートナーTed Schleinが言ってるように、今ではセキュリティの脅威が分散化しつつある。そのため企業は、サーバからエンドポイントに至るまでの、ネットワークのあらゆるレベルで、セキュリティを考えなければならない。またセキュリティの力点は、ネットワークインタフェイスなど境界的部分からデータの保護へと移行した。データをねらう攻撃ベクタの氾濫とともに、新世代のセキュリティ企業(Ionic Security、Illumio、Bromiumなど)が台頭して、新しいタイプのサイバー犯罪に対処している。

8. 競争力を強化するデータというアドバンテージ: ビッグデータ分析によって企業は、大量のデータの、それらの“意味するところ”を理解し、ときにはヴィジュアルに見られるようになった。分析技術が進歩して、企業の経営や操業に関する、従来は見逃しがちだった傾向が分かるようになり、その理解をもとに新しいアイデアも生まれる。たとえばInsideSales.comは、質問や問い合わせをもらった見込み客に5分以内に返答している営業は、そうでない人に比べて、販売成立率が10倍大きいことを見つけた。ビッグなデータ集合を利用する企業は、それによってこのような、それまでわからなかったパターンを見つけるのだ。

9. スピードで競争に勝つ: 企業が勝者になるためには、アプリケーションのパフォーマンスも重要だ。WalmartとCompuwareが行った調査によると、アプリ/アプリケーションのレイテンシが1秒増えると売上は10%減る。そこで、スピードを重視する企業のためのサービスやソフトウェアが増えつつある: Instart Logicはアプリケーションのデリバリを高速化し、AppDynamicsアプリケーションのレスポンスタイムの問題を解決、PernixDataとFusion-ioはフラッシュメモリを使ったストレージによってデータのデリバリを超高速化する。

10. 消費者的なインタフェイス: 消費者たちが大量の時間をその上で費消しているモバイルアプリはどれも、美しくて直感的なデザインを誇っている。今では同じことが、エンタプライズアプリにも求められている。デザインが良くてインタフェイスがフレンドリなアプリ/アプリケーションが、IT国の使いづらい先住者を駆逐しつつある。

エンタプライズプロダクトの選択を企業がトップダウンで決めていた時代が、今、終わりつつある。企業ITは民主化され、そしてその形をすっかり変えられた。このニュースは先住者たちにとっては凶報だが、でもエンタプライズ指向の起業家たちには、膨大な量の機会をもたらしている。

画像: Shutterstock

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Dropbox For BusinessがBYODのセキュリティを提供するMobileSpanを買収

Dropboxが今日(米国時間6/10)、企業の社員が、ファイアウォールで保護されてる会社のデータに安全にアクセスできるためのサービスMobileSpanを買収した。MobileSpanは2014年の終わりに閉鎖されるが、開発活動はただちに停止される。Dropboxはこれまでの約1年半、同社のDropbox For Businessプロダクトのセキュリティ強化に邁進してきた。MobileSpanのBYOD関連の技術と知識が、その努力の一環として加わることになる。

MobileSpanの4人のチームは全員Dropboxに入るので、これは技術と人材合わせての本格的な買収だ。Dropboxは先週、 DropTalkを買収したばかりだが、それはこのところ同社が、プロダクトの機能充実を内製ではなく企業買収でまかなおうとしているためだ。

2011年にスタートしたMobileSpanはこれまで、True VenturesとK9 Venturesから230万ドルの資金を調達している。ユーザ企業は自分のオンプレミスのWindowsサーバにMobileSpanのゲートウェイをインストールし、社員たちにはアプリ/アプリケーションMobileSpan for iOSやMobileSpan for Windows desktopを配布する。そしてIT部門が承認を与えた社員は、サーバ上の、仕事に必要な一定の文書やフォルダ、アプリケーションなどにアクセスできるようになる。

これはユーザのデバイスを遮断するのではなくむしろ安全な接続を与えよう、という考え方なので、よりシンプルなBYODを実施できる。とはいえ、社員たちが個人的に使っているデバイスはいまどきものすごく多様化しているので、MobileSpanのようなやり方も対応の拡大が難しい。しかしここにDropboxというクラウド上の統一的なインタフェイスとリソースが現れると、デバイス多様化へのMobileSpanの対応という難題の解決が一挙に楽になる。多様なオペレーティングシステムに対するアプリ/アプリケーションの開発も、比較的短い期間でできるようになる。社員は、自分がどんなデバイスを使っていても、会社のファイルを見られるようになる。

買収を発表する声明文の中でMobileSpanはこう書いている:

“…ビジネスコンテンツがデスクトップ中心型のルーツから解放され、現代的なモバイルデバイスの上でセキュアな可用性をもつためには、まだまだやるべきことがいろいろある。このたびのDropboxとの合体もその一つであり、それにより、その夢の実現に向けての歩みが一挙に加速されるだろう。

しかしクラウド上の統一的なインタフェイスと統一的なリソースを企業に提供しうるのは、Dropboxだけではない。企業のためのクラウドストレージと、それらへのアクセスによるコラボレーションは、BoxもMicrosoftもGoogleもその他大勢も、虎視眈々とねらっている大きな市場だ。その激しいせめぎあいの中でむしろDropboxは、消費者指向のプロダクトというマイナスイメージを持たれてしまうかもしれない。そのことが、今一挙に大きくなろうとしているDropboxの成長痛だ。たとえばDropboxにはまだ、大企業が一人一人の社員に、アクセスレベルやアクセス許容ファイルを適切に設定しながら交付する、セキュリティやパーミッションの仕組みがない(というか、なかった)。

しかし本誌のエンタプライズ担当ライターRon Millerが先週書いていたように、今同社は、企業間の流行語で“Dropbox問題”と呼ばれている否定的なイメージの払拭と、企業から信頼され尊敬されるソフトウェアプロバイダになるべく努力している。今の企業では、社員たちのほとんどがDropboxの個人アカウントを持ち、彼らの一部が会社の仕事関連のファイルをそこに保存したりして、CIOたちのセキュリティ不安をかきたて、やきもきさせているのだ。

Dropboxのプロダクト/モバイル/企業担当部門の長Ilya Fushmanは、Millerにこう語っている: “結局のところ、CIOたちはぼくに‘Dropboxを怖がってはいない’と言う。ぼくは連中に、‘みんなDropboxが好きなんだ’と言ってやりたい。でも、企業とそんな仲になるためには、まだまだやるべきことがたくさんある”。

MobileSpanを買収したことは、Dropboxを企業が絶対的に求める「鍵付き箱」にすることに、大きく貢献するだろう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))