BLEでIoT家電を制御できる最新スマートリモコンNature Remo 3が登場、カーテン開閉ロボmornin’ plusと連携

Natureは6月24日、同社が開発・販売中のスマートリモコンシリーズの最新版「Nature Remo 3」を発表した。本日から数量限定で特別価格8980円で先行予約を受け付ける。発売(出荷)は7月中旬~8月上旬を予定している。なお実際の操作には、iOS 12.0以上、Android 6.0以上に対応したiPhoneやAndroid端末が別途必要になる。

従来のNature Remoシリーズは、GPSと温度、湿度、照度、人感の各種センサーを搭載するNature Remoと、GPSと温度センサーのみを搭載するNature Remo miniなどがあった。新登場のNature Remo 3は、Nature RemoにBluetooth Low Energy(BLE)を搭載した高機能モデルとなる。デザインも刷新され、従来モデルに比べてコンパクトになったほか、採用部品の見直しなどで各種センサーの精度も向上させている。

BLEはその名のとおり、低電力で稼働する近距離無線通信の規格で、対応機器同士での各種無線通信が可能だ。具体的には、BLE搭載家電の遠隔操作などを実現する。BLEは赤外線などの光とは異なり指向性は弱いので、各機器との通信に死角ができくく、部屋の形状の影響を受けずに確実なリモート制御が可能になる。

BLE搭載の第1弾として、ロビットが提供するカーテン自動開閉ロボ「mornin’ plus」(モーニンプラス)」と連携する。mornin’ plusは専用のスマートフォンアプリで、カーテンの開閉やタイマー設定が可能だが、これをNature Remoシリーズの専用スマートフォンアプリ「Remote」で、ほかのIoT家電と一元管理できるようになる。

Nature Remoシリーズは、Amazon Alexa、Googleアシスタント、アップルのSiriを使った音声操作に対応しているので、対応スマートスピーカーを用意すれば、カーテンの開閉も音声で実行可能だ。

Nature Remo Eのスマートフォンアプリの操作画面

さらに同社は、各家庭に設置されている電力計であるスマートメーターと連動(Bルート通信)して電力量をリアルタイムに可視化できるIoTデバイス「Nature Remo E」とNature Remoとの連携強化も発表した。従来もNature Remoの専用スマートフォンアプリのRemote上で、Nature Remo Eがスマートメーターから取得した家庭内の消費電力量やソーラーパネルの発電量、蓄電池の容量などをチェックできたが、新たに消費電力量をトリガーとした家電の制御が可能になった。

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具体的には「電力使用量が2000Wを超えたらエアコンを自動的にオフ」といったルール設定が可能になる。また、電力消費量が設定値を超えたタイミングでスマートフォンに通知する機能も新搭載する。

家庭内の消費電力量をいつでもスマホで確認できるIoT機器「Nature Remo E lite」が登場、関連APIも公開

Natureは4月28日、自宅の電源コンセントに装着するだけで家庭内の電力量をリアルタイムで計測できるIoT機器「Nature Remo E lite」(ネイチャー・リモ・イー・ライト)を発売した。価格は1万6280円だが、5月6日は外出自粛応援キャンペーンとして1万4800円で発売する。

今回のNature Remo E liteは、2019年12月に発売された「Nature Remo E」から太陽光と蓄電池の電力量を計測できる機能をそぎ落とし、スマートメーターとの連携に特化した廉価版モデルにあたる。

Nature Remo E liteは、電力自由化に前後して取り替えが進んでいるスマートメーターと呼ばれる電力計と通信することで家庭内の電力量をリアルタイムに把握できるプロダクト。本製品を宅内のWi-Fiネットワークに接続することで、スマートフォンアプリの「Nature Remoアプリ」から宅内はもちろん屋外からでも家庭内の電力消費量をモニタリング可能となる。

スマートメーターにはA、Bの2種類の通信網が備わっており、Aルートは東京電力パワーグリッドなどの送電会社、Bルートは建物内に設置された機器と通信する。もちろんNature Remo E liteは、後者のBルートを使っている。

なお、Bルート通信を利用するには送電会社との無料の契約が必要で、首都圏では東京電力パワーグリッドの専用ページ、関西圏では関西電力送配電の専用ページにアクセスして申し込めばいい。1週間ほどで利用に必要なIDやパスワードが郵送されてくる。ENEOSでんきや東京ガスの電気、ニチガスの電気などのいわゆる新電力会社と契約している場合ももちろんBルートを利用可能だ。

ちなみにCルートという通信網もあるが、これはAルートを通じて送電会社がスマートメーターから取得したデータを東京電力エナジーパートナーやENEOSでんきなどの電力小売第三者に提供する通信網だ。

本製品を同社のスマートリモコンである「Nature Remo」シリーズ(価格6480円〜)と併用すれば、同じNature Remoアプリ上で宅内の家電と電力量を一元管理機能だ。Nature Remoは多方面に拡散する赤外線センサーを内蔵しており、見通しのいい室内に置いておけば、エアコンやテレビ、シーリングライトのオン/オフ、音声や温度の調整などを赤外線で360度制御できる。

さらに同社では本製品の発売に合わせ、Nature Remo Eシリーズが取得した電力量の積算値を参照できるAPIも公開する。ほかのアプリがこのAPIを利用することで、アプリ内で電力量データを利用したさまざな機能やサービスを構築できるようになる。

日本では現在全国的に外出自粛要請が出ており、どの家庭でも普段よりも自宅にいる時間が増えているはずだ。Nature Remo E liteを導入して、家庭の電力量をリアルタイムに把握して省エネ化を進めるというのも、この時期の有意義な過ごし方になるのではないか。

Nature Remo E liteの製品概要は以下のとおり。

  • 価格:1万6280円
  • 重さ:約75g
  • 対応機器:スマートメーター
  • ハードウェア規格(無線通信規格):Bルート(Wi-SUN)、Bluetooth Low Energy、IEEE802.11b/g/n(2.4GHz)
  • 電源:AC100V 50/60Hz
  • 対応OS:iOS 12.0以降、Android 6.0以降
  • 素材:プラスチックなど

ノースカロライナ拠点の気候監査Climate Serviceが約4.1億円を調達

世界中の企業が、自社による事業活動が地球規模の気候変動に与える影響に注目する中、投資家たちは気候変動の影響を食い止めるためのソフトウェアやサービスを次々と支援している。

その中でも最も新しい資金調達を行ったのがThe Climate Serviceで、直近の資金調達ラウンドで382万ドル(約4億1000万円)を調達した。

興味深いことに、ノースカロライナ州ダーラムを拠点とするThe Climate Serviceは、従来のベンチャー投資会社やエンジェル投資家に加えて、国際公認会計士協会(Association of International Certified Professional Accountants)からも出資を受けている。

さらに、Persei VentureやSynovia Capitalなどの機関投資家も、このラウンドに参加した。

The Climate Serviceは今回調達した資金を、同社のソフトウェアサービスで監視する気候シナリオやリスク、資産クラスの範囲を拡大するために使用するという。

同社の気候監査サービスは、Climate-Related Financial Disclosuresのタスクフォースが策定した枠組みに基づいて気候リスクのモデルと価格設定を行っており、世界中の1000以上の組織で使用されているという。

「投資家、市場、規制当局は企業に対し、気候変動に関連するリスクへのエクスポージャーを測定するようさらに求めている。その結果として気候リスクを理解し、定量化し、管理するよう迫られている業界の要求に応えるために、The Climate Serviceはこの資金調達ラウンドを計画した」と、Persei VentureのDavid L.Jadow(デビッド・L・ジェドー)氏は語る。「我々はThe Climate Serviceに今後も大きな成長が見込まれ、気候リスクをグローバルな意思決定に組み込むという同社のビジョンとミッションを支援することを誇りに思う」。

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(翻訳:塚本直樹 Twitter

TC Tokyo 2019にスマートエネルギーハブ「Nature Remo E」などの出展が決定

11月14日、15日に東京・渋谷ヒカリエで開催されるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。今年も注目のスタートアップを招いた出展ブース「Feature Lounge」の設置が決まった。このエリアに出展するのは、ハチたまバルスBONXNatureの4社。ここではNatureの出展内容を紹介する。

Natureは、2015年にハーバード大学発のスタートアップとして設立。2017年10月にスマートリモコンの「NatureRemo」を発売後、ビックカメラ、ヨドバシカメラ、ヤマダ電器などの家電量販店で販売を開始した。2019年4月からはスマートホームスターターキットとして、スマートスピーカーのGoogle Home MiniとNature Remo miniのバンドル商品も登場した。累積販売台数は、発売から2年弱で10万台を突破している。なおNature Remo miniは、Nature Remoから湿度センサー、照度センサー、人感センサーを除いた廉価版だ。

Nature Remoは、テレビやエアコン、照明などの家電とは赤外線、スマートフォンやタブレット端末とはWi-Fiを経由してつながっており、外出先などからスマートフォンを操作して家電を遠隔操作できるのが特徴だ。音声アシスタントのGoogle HomeやAmazon Alexa、AppleのSiriに対応しており、各種スマートスピーカーを組み合わせることで音声での家電操作も可能だ。

Nature Remo Eは、年内発売予定の新デバイス。家庭の太陽光発電や蓄電、スマートメーター、ECHONET Lite(家電向けの汎用通信プロトコル)対応機器の情報を集約するハブ機能を備える。専用のスマートフォンアプリで、買電・売電など電力状況の確認や過去の消費電力量の表示、接続機器の制御などが可能だ。

TechCrunch Tokyo 2019では現在、一般チケット(4万5000円)のほか、5人以上の一括申し込みが条件の「団体チケット」(2万円/枚)、設立3年未満(2016年10月以降に設立)のスタートアップ企業に向けた「スタートアップチケット」(1万8000円)、学生向けの「学割チケット」(1万8000円)、指定席と専用の打ち合わせスペースを利用できるVIPチケット(10万円)を販売中だ。いずれもチケット種別でもKAOPASSを利用できるので、ぜひ活用してほしい。詳細は、チケット購入後に届くメールに記載されている。

関連記事:TechCrunch Tokyo 2019で顔認証による入場管理システム「KAOPASS」を導入

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農作物への化学物質の影響を低減するバイオ農薬開発のTerrameraが48億円超を調達

農業から化学物質の使用を減らすためにバイオ農薬(生物由来の農薬)や種子処理剤を開発・販売しているカナダのTerramera(テラメラ)がこのほど、4500万ドル(約48億円)の資金を調達した。

この投資ラウンドをリードしたのは戦略的投資家Ospraie Ag Science(オスプライAgサイエンス)、Terrameraのこれまでの投資家であるSeed2Growth Venturesだ。

モンサントの役員だったCarl Casale(カール・カサーレ)氏が率いるOspraie Ag Scienceは、生物農薬や有機農法のための製品のメーカー企業を支援している。Terrameraのほかには、Marrone BioInnovations(マッローネ・バイオイノベーションズ)やAgrospheres(アグロスフェレス)なども同社の支援企業だ。

バンクーバーに本社を置くTerrameraは最初、植物のニーム(Neem、インドセンダン)を使用する農薬を大手スーパーマーケットのTargetなど北米の小売企業で売って注目を浴びた。その製品は、トコジラミやダニなど家庭の害虫やカビがターゲットだ。

同社は今、新製品のActigate(アクティゲート)に注力している。そして今回の資金で研究開発と営業マーケティングの能力を上げたいとしている。

同社の創業者でCEOのKarn Manhas(カーン・マンハス)は声明で「弊社は、世界中の農業における合成化学物質の使用量を、Actigateによって2030年までに80%減らしたいと考えている」と述べている。

同社によるとActigateは、生物農薬と従来からの化学農薬の両方の効果を上げるので農業における化学物質の使用を減らせるという。

Ospraie Agのカサーレ氏は「TerrameraのActigateプラットホームはパラダイムシフトを起こし、生物的殺虫剤の効果を上げて化学製剤に対する競争力を高める。その新しい価値を作り出す機会はとても大きく、またコストと無駄と環境被害を減らしながら従来的なやり方に大きなインパクトを与える」と語る。

この投資の数カ月前にTerrameraは、種子処理剤の技術で多くの特許を持つExosect(エグゾセクト)を買収した

Exosectのパテントポートフォリオには、有機的および化学的な種子処理剤のデリバリを改善するための合成物質が多く含まれており、これがTerrameraの技術開発に大きく進歩させるものと思われる。

買収時にマンハス氏は「この知財を獲得したことによって新たな機会が開け、Terrameraの特許であるActigateの目標性能技術(Targeted Performance technology、特定の害虫だけにしか害を与えないこと)が補完される。その知財ポートフォリオは、安全でより効果的な植物保護製品の開発力を高め、世界の誰にでも入手可能で汚染のない食品を作るというわが社のビジョンを実現可能にする」と語る。

関連記事:Cooks Venture picks up $12 million to rethink agriculture from the ground up[再生可能農業の普及に取り組むCooks Venture、未訳)

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

スマートリモコンのNature RemoがDeNAなどから5億円調達、エネルギー事業への本格的参入目指す

Natureは8月1日、総額5億円の資金調達を発表した。環境エネルギー投資とディー・エヌ・エー(DeNA)を引受先とする第三者割当増資となる。なお、DeNAから出資については、DeNA創業者の南場智子氏が代表を務めるDelight Venturesに移管される予定。

関連記事:DeNA100億円規模のファンド組成、南場智子氏がマネージングパートナーに

Natureが開発するスマートリモコン「Nature Remo」は、テレビやエアコン、照明などの家電とは赤外線、スマートフォンやタブレット端末とはWi-Fiを経由してつながっており、外出先などからスマートフォンを操作して家電を遠隔操作できるのが特徴だ。近年では、音声アシスタントのGoogle HomeやAmazon Alexaに対応し、各種スマートスピーカーを組み合わせることで音声での家電操作も可能になっている。同社によると発売2年弱で、Nature Remoの累積販売台数は10万台を突破したという。最近では家電量販店でスマートスピーカーとのセット販売も始まっている。

Natureでは今回の資金調達をチーム強化に当てるとのこと。スタッフの数を倍に拡大し、開発・販売・サポート体制を強化する。現在約10名のフルタイムスタッフ(パートタイムやインターンを入れると15名)を倍の20名程度にまで増やすことを目指しており、具体的な職種としては、エンジニア、マーケター、事業開発、カスタマサポートなどの人材を増強する予定だ。

そして同社は、年内発売予定の新デバイス「Nature Remo E」によってエネルギー事業への本格的参入も予定している。Nature Remo Eは、家庭の太陽光発電や蓄電、スマートメーター、ECHONET Lite(家電向けの汎用通信プロトコル)対応機器の情報を集約するハブ機能を備えるデバイス。専用のスマートフォンアプリで、買電・売電など電力状況の確認や過去の消費電力量の表示、接続機器の制御などが可能だ。

同社CEOの塩出晴海氏は「Nature Remo Eは、Natureが実現したい再生可能エネルギーの電気をP2Pで売買できるプラットフォーム構築のための試金石になります。電気のP2Pのプラットフォーム構築においては、各家庭での電力買電・売電のリアルタイムのデータ、需要と供給をマッチさせるための調整力が必要で、Nature Remo Eはそれらを実現できるキーデバイスなります」と語る。

また同社は今回の調達のタイミングで本社機能を日本に移管し、日本発での海外市場進出を目指して再出発する。この点について塩出氏は、「Natureのユーザーのほとんどは日本在住です。また、電気のP2Pの事業を進めるうえで、日本は極めて有利な環境が整っていることも理由です。1つは、スマートメーターのデータが解放されていること。もう1つは、国内メーカーの太陽光システムや蓄電池システムなどでオープンプロトコルが採用されていること」とのこと。「これらの理由により、今後大きく成長が見込まれるエネルギーの事業を既存顧客の多い日本で育てて、海外に展開して行くことがNatureのグローバル展開において最適だと判断したためです」と続ける。

太陽光発電を導入する家庭などでは、備え付けのパネルやタブレット端末で発電量や売電量を確認することは可能だが、スマートメーターや対応する家電からの情報を集約してスマートフォンで参照できる個人向けデバイスは少ない。ECHONET Litetg対応家電はまだまだ少ないが、一部メーカーの洗濯機や電子レンジ、電磁調理器などが対応している。これらの機器が一般化すれば、家庭の電力量を細かく把握したいというニーズも生まれるだろう。

なお同社は同日、Nature RemoがiOSのSiri ショートカットに対応したことも発表した。iPhoneやiPad、HomePodと連携して、Siriショート カット経由で家電を音声で動かすことが可能になる。

機械学習研究者2000人が、Natureの新しい有料論文誌への投稿を拒否

世界一流の科学論文誌であるNatureは、Machine Intelligence(機械知能)の出版物を発行する計画を発表したが、研究者らは喜んでいない。この分野はオープン・アクセスの論文誌がうまく回っている ーー 何十年もの間誰もが避けようとしてきた有料アクセスモデルに今更かきまわされたくない。2000人以上の研究者が、投稿しないと宣言する書類に署名した。

今、学術出版業界は騒動の渦中にある。オープンアクセスの学術誌とその支持者たちは、Science、Natureといった名だたる守旧派や、Elsevier、Springerなどの有料サイトと戦っている。一方でSci-Hubなどのサイトは、有料雑誌のデータを解放するサービスを(もちろん違法に)提供し、今やなくてはならない存在となっている。

以下の声明文は、オレゴン州立大学名誉教授で、International Machine Learning Society(国際機械学習協会)の創立者・代表であるTom Dietterichから送られてきた。

「機械学習分野は無料でアクセス自由な研究環境の先端を走ってきた。将来の機械学習にとってクローズドなアクセスや著者手数料のかかる出版物の出番はない。この新しい雑誌を機械学習コミュニティーの記録保管場所として認めることは、後戻りだと私は信じている」

声明は同コミュニティーが過去にも有料論文誌に反対したことや、現在の主要論文誌が対価を請求していないという事実を挙げた。「以下のリストに載っている研究者は、この新しい雑誌に、投稿も査読も編集もしないことを宣言する」

現在世界中から2300件近い署名が集まっている。学生、教授、研究員、建築家、技術者らの名前が満載だ。Google、Intel,Amazon、Microsoft、IBMなど世界有数企業を代表する人たちの名前もある。

機械学習が本質的に有料アクセスと相容れないわけではない、とDiettrichがメールで言った。むしろ、注目されるようになったのがごく最近だったために、無料でオープンアクセスの雑誌が初めからより良い選択肢だったと言うべきだろう。

「われわれの研究コミュニティーは幸いにも無料かつオープンアクセスの学術出版への期待を確立することができたが、他の多くの科学、数学の分野も同じ方向に進んでいる」と彼は書いた。

Natureがこのようなやり方で関心を示したことはこの分野が有望であることを意味しているのかと尋ねたところ、「これはNature Publishing Grouptがこの比較的新しい研究分野が金になると信じしていることの兆候だ」と教授は答えた。

どうやら決意は広く支持されているようだ。「私の印象では、主要な大学や企業のほとんどから優秀な人たちが参加している」と彼は締めくくった。

それでもNatureは強い影響力を生かして論文を集めるかもしれないが、この分野のかなりの人数の研究者から無視されることになりそうだ。読者の中に賛同する人がいれば、リストに名前を追加されたい。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

この英国製腕時計、Blacklamp Carbonは輝きで満たされている

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かつてブリタニアの女神が波を支配していたとき、その美しい灯台の数々は人々は魅了した。数多くの水夫が海面に降りそそがれた淡い光に慰められた。そして今、Schofield Watch Companyはその灯台を称え、薄白く輝き続ける時計を作った。ほぼ100%カーボン繊維でできている。

Blacklamp Carbonと名付けられたこの機械式時計は、いくつか興味深い特徴を備えている。まず、大きなUnitasのムーブメントを使用している。懐中時計に使われているのと同じものだ。さらに、同社がMortaと呼ぶものを手作りしている。高密度のカーボン繊維を溶かした材料を手作りで成型してケースにする。最後に、アルミン酸ストロンチウムという蓄光材料で作られた大きなリングを付ける。これが太陽光をためて光を放つ。一晩中輝き続け、暗闇の中でも時計を針を見ることができる。

時計には英国の灯台の経緯度と発光パターンが書かれているので、万が一海に放り出されたときも、岸壁で待つ人のところへ帰るのに役立つ。

とにかくこの小さな時計にはユニークなちょっとした機能が満載されている。英国製のハンドメイドというボーナスに加え、F-1レーシングカーの隠し子かアイスホッケーのパックにも見える。一風変わった時計と機械式ムーブメントは私の想像力をかきたてる。こいつは本本当にクールだ。

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会社はウェストサセックスにあり、ファウンダーのGilles Ellisは全部の時計を自ら手作りしている。このモデルはほぼ品切れ状態で、1台作るのに約6週間かかるので欲しい人は急げ!悲しいニュースは、例のごとく価格だ。現在の交換レートで1万2000ドルほどなので、灯台を1つ買うよりは安いかもしれない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook