アプリケーションのためのコミュニケーションAPI(電話、テキスト)を提供するTwilioからWebRTCによるビデオチャットが

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Twilioは長年、デベロッパが自分のアプリケーションに音声電話テキストメッセージングの機能を持たせるためのAPIを提供してきたが、今日(米国時間4/14)からはそのメニューにビデオチャットが加わる。その新しいTwilio VideoサービスはWebの標準規格の一環であるWebRTC — Twilioはそれをすでに一部のオーディオ機能に使っている — を使っていて、今はベータで利用できる。

TwilioのCEO Jeff Lawsonによると、ビデオはもうかなり前から、SkypeやFaceTimeのようなスタンドアロンの消費者アプリケーションや、ビデオ会議のようなビジネスツールの一部になっていた。今回のTwilioのねらいは、ビデオ通話機能をどんなアプリケーションにも容易に組み込めることだ。事故に遭って、保険会社に電話をしたい場合など、ビデオ機能があれば、口頭で説明するだけでなく、車の被害状況を映像で見せられる。

WebRTCはそもそも、そのためにあるものだが、これまでは主なブラウザがサポートしているだけで(Internet Explorerももうすぐ)、一般的なアプリケーションがスケーラブルにそして効率的に利用するためには、個々のデベロッパにいきなりWebRTCのプログラミングをやらせるというより、それを使いやすい形で提供するプラットホームが必要だった。またWebRTCだけではファイヤーウォールを通らないことが多いので、Twilioや、それと競合するTelefonicaのTokBoxのようなサービスがネットワーク横断の面倒を見る必要があった。

Twilio Videoでデベロッパは、最大4人までのビデオ電話と、無制限のビデオ接続、Twilioのデータセンターを介するレイテンシの低いリレー、そしてiOSとAndroid用のSDKにアクセスできる。

Lawsonによると、同社はこれまで2年がかりでビデオのサポートに取り組んできた。長くかかったのは、“P2Pのビデオ通話は速くないといけない”からだ。ただし、“グローバルに低レイテンシである必要はないけど”。チームは自社のオーディオの実装からWebRTCについて多くを学んだ。それは今年あたり、10億分の通話時間をサポートするだろう。

Twilio Videoの利用はデベロッパにとって、かなりやさしいはずだ。TwilioのAPIを過去に使ったことのある人なら、なおさら。ほんの数行のコードを書くだけでビデオを組み込めるし、ベータでは無料だ。料金は未定だが、Lawsonは、多くの他社のように分単位の課金にはしたくない、と言っている。

Twilio Videoを試してみたいデベロッパはここでベータに登録するとよい。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

トップVCのAccelがスタートアップを顧客とする新しいB2BとしてAPIビジネスに着目、早くもカンファレンスを

UberはUberだけではない。それはGoogle Mapsでもあるし、バックグラウンドチェッカーのCheckrでもあり、支払決済のBraintreeでもあり、Twilioのテキストメッセージングでもある。ビジネスの最良の構築方法は、すべてを自分でやらないことだ。成績上位の企業は近年ますます、いろんな専門企業のAPIを寄せ集めて自分のビジネスを組み立てている。彼らは車を再発明せず、むしろ既存の何かに、ユニークな付加価値をつけて売り出すのだ。

こういう、APIによるビルディングブロックがビッグビジネスに育ってくると、それ自体の課題もいろいろ生まれる。APIを多くの企業に使ってもらうには、どうしたらいいのか? デベロッパのエコシステムをどうやって支援するのか? APIの課金体系の適正な決め方は? 等々。

そこで、著名なVCのAccel Partnersが、そんな‘APIビジネス’に手を差し伸べることになった。同社は、BraintreeやSegment.ioやSlack、Checkrなどへの投資から、そのことを学んだ。でも、TwilioやHerokuなど、VCとしての投資の好機をのがした企業もある。同社は、もっと多くのAPIビジネスを惹きつけ、その知恵を共有するために、“APX”と名づけた新たな投資枠組みを創設した。APXとは、ビジネスのAPI化(API-ification of business)という意味だ。

Accel APXのパートナー、(左)Rich Wong、(右)Vas Natarjan

AccelのパートナーRich Wongはこう語る: “APXは現代のつるはしとシャベルだ”。ゴールドラッシュの時代にいちばん儲けたのは、採鉱ツール…削岩ハンマーと大型スコップ…を売る商人たちだったのだ。

パートナー仲間のVas Natarjanと共に、WongはAccelの資金をAPXにつぎ込むつもりだ。両者ともすでにこの分野に投資しているが、これからはこのファンドの公式のテーマになる。

まず3月19日に、Accelはサンフランシスコで初のAPXカンファレンスを開催する。APIを多用している消費者向けサービスの役員たちがゲストスピーカーとして招かれ、またAPIを提供している側のスタートアップも集まる。FacebookやAmazon、Dropbox、Twitterなどの大物と、URX、Checkr、Chainなどの若手企業が来席する。

ビルディングブロックを買うこと

デベロッパは、買うか作るか?という疑問をつねに抱えている。専門的機能を持ったAPIをお金を払って使った方が得か、それとも自前のリソースを投じて内製すべきか。でも、プロジェクトが複雑で、人材は争奪戦が激しいときは、内製は遅いしお金もかかりすぎる。

Natarjanはこう言う、“優秀なデベロッパを探(さが)しまくって、彼らに作ってもらう必要はない。必要な機能はすべて、信頼性の高いAPIにアウトソースすればよい。それはある種、人間の才能を売買するビジネスだ”。

Wongが続ける、“支払決済機能や、その記録分析機能、地図の機能などは、すでに良いAPIがいろいろあるから、自分で一から書くのは馬鹿げている”。


たとえばバックグラウンドチェックの場合は、InstacartやHomejoyのようなオンデマンドの共有経済スタートアップが、配達要員がネコババ(横領)をしない誠実な人間であることを確認しなければならない。これまで彼らは、自分で警察の監視対象リストや前科記録などを見て、人物をチェックしていた。

でも、彼らのビジネスは食料品の配達や家のお掃除であり、バックグラウンドチェックではない。そんなビジネスが、人をチェックするための部署を設けるのは、馬鹿げている。そこで、Natarjanは言う、“Checkrを利用すれば、その面倒な仕事が、APIを使うという単純な仕事へと、一挙に縮減する。どこかに、それをもっと上手にやってるところがあるのに、わざわざ自作する必要はない。これまでプロダクトの差別化努力に1%のリソースしか割けなかったのを、これからは100%割けるようになるのだ”。

売ることよりデベロッパの洗脳が重要

今は、APIのつぎはぎ細工のような企業、HotelTonightやUberやInstacartが栄えている時代だ。AccelのようなVCが、そんな部品に投資対象として目をつけるのも当然である。でもなぜ、AccelがAPXをやるのか?

“APIビジネスをスケールしようとすると、‘売る’という部分がハードルになってくる”、とWongは力説する。


そこでAccelは、次のような方面でAPIビジネスをアシストしたい、と考えている:

  • APIビジネスの市場開拓 デベロッパへの売り込みは、ITのトップをワインとディナーで接待することとは全然違う。“売り込むというよりむしろ宗教の伝道行為に近いね”、とNatarjanは言う。
  • デベロッパのエコシステムの活性化 Wongによると、“デベロッパは個性が強くて頭が良い”ので、“自分の方が良いものを作れる”と思いがちだ。だからとにかく、APIを試用してもらうことが重要。“理想的には、デベロッパの顧客がAPIビジネスに次に何が必要かを教える、という形が良い”、ということだ。すなわち顧客を巻き込めば、デベロッパも顧客の言うことには関心を持たざるをえない。
  • APIの料金体系 Natarjanはこう言う、”デベロッパは慢性的に、買うか作るかの決断を迫られている”。だから、“‘買う’を決断してもらうためには、長期的な料金体系がデベロッパにとって抵抗感のないものであることが重要だ”。
  • スケール(大規模化)とエンタプライズ対応 新しい顧客が一つ増えたな、と思っていたら、翌日からAPIビジネスの技術面の負荷が一挙に急増することもある。大きな負荷に対し、アップタイムを維持し続けるためには、雇用とオペレーション管理の戦略が重要だ。

APX Conferenceでは、Accelのポートフォリオに載ってる企業と載ってない企業の両方を対象に、上記の各トピックに関するセッションを行う。Bessemerなど他のVCもAPIビジネスへの投資に力を入れ始めているので、こんなカンファレンスで、競争に勝つことを意識することが重要だ。

“ここでは、スタートアップの心をつかむというよりも、デベロッパの心をつかむことが重要になる”、とWongは言う。“GoogleやMicrosoftやAmazonも、今では同じトレンドに着目しているから、彼らのようなモンスター企業も今、早期にコースを修正しようとしている(APIビジネスに本格的に取り組むこと)”。

Wongはこう語る: “4〜5年前までは、スタートアップにサービスを提供することが大きなビジネスになる、なんて誰も思わなかった。でも、今は違うね”。

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良質なAPIドキュメンテーションと共にAPI利用者のためのデベロッパハブも提供するReadMe

Y Combinatorで孵化したReadMeは、デベロッパ向けにAPIを提供している企業が、APIの良質なドキュメンテーションを容易に作れるようにしてくれる。

今はほとんどのサービスがAPIを公開しているから、それらを利用すれば自分が作るアプリケーションやサービスに高度な機能を簡単に実装できる。でも、APIをデベロッパにぜひ使っていただきたい、と願っている企業から見ると、そこにはデベロッパたちのマインドシェアを奪い合う激しい競争がある。

デベロッパには、自分のところのマップを使ってもらいたいし、自分のところのレストランレビューデータベースを使ってほしい、というとき、どうしたらいいか? APIの機能と特長を、デベロッパの心に強く焼き付けるしかない。誰もが、自分が最高の好印象を持ったAPIを、使おうとするだろう。

でもStripeの速い成長が示しているように、機能が比較的安定している場合でも、その技術の利用や展開が果たして容易か、ということは、また別の問題だ。Stripeのドキュメンテーションには、その決済・支払APIの使い方がとても分かりやすく書かれている(良質なAPIドキュメンテーションのお手本、と言われている)。これだけやさしく書かれていれば、有料会員制を試してみたいと思っている個人のブロガーでも、あるいはもっとスケールして売上を増加させたいと願っているスタートアップでも、容易にその望み…決済支払機能…を実装できるだろう。

ReadMeはProduct Huntでとても好評だった。ローンチがやや遅れたにもかかわらず、大きな関心が集まった。同社は早くから利益を上げるようになり、また、オープンソースの人たちも注目した。オープンソースのチームは、このサービスを無料で使える。

ローンチしたばかりのクローズドソースのプロジェクトはReadMeの上にデベロッパハブを作って、そこからドキュメンテーションを提供できる。サービスの基盤にあるAPIキーの生成機能も便利だが、デベロッパにいちばん人気があるのは月額60ドルのサービスだ。ユーザはそこでカスタムドメインとHTML/CSSによるレイアウトを利用でき、またAPIエクスプローラーがドキュメンテーションの中からAPIの機能を試行/試用させてくれる。まさに、デベロッパハブ的な機能だ。

ReadMeの協同ファウンダGabriel Dillonによると、今では50万人のデベロッパが、さまざまなオープンソースプロジェクトや、Yammer、Getaround、IndiegogoなどのAPIのドキュメンテーションに、ReadMe上でアクセスしている。

スタートアップのデザインやエンジニアリングを指導しているGregory Kobergerによると、デベロッパが自分の目的に応じて最適のAPIを検索〜発見できるようになれば、ReadMeの魅力はさらに向上する。その点に関しては、最終的には、ユーザの閲覧履歴やGitHubのプロフィールなどからReadMe自身が判断して、お役に立ちそうなAPIをリコメンデーションしてくれるようになるだろう。

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Dropbox For Businessから強力なエンタープライズ向けAPIリリースへ―Boxとの競争激化

Dropboxにはコンシューマー向けサービスのイメージが強く、またh本格的なエンタープライズ向けセキュリティー機能を欠くために企業向けのDropbox For Businessの普及が遅れていた。しかしTechCrunchが入手した情報によれば、Dropboxはエンタープライズ向けの強力なツールとなるDropbox For Business APIをリリースするという。これによってこの市場の状況は一変する可能性がある。

明日(米国時間12/3)、正式発表予定(ただしこのリークの影響で時間が前後する可能性あり)のDropbox For Business APIを用いると、エンタープライズ・ユーザーはDropboxにサードパーティーのセキュリティーやコンプライアンス・ツールを接続することができる。また独自のDropbox For Business (DfB)向けアプリを開発することも可能となる。Dropboxは Microsoft、Dell、IBMを始め多くのエンタープライズ向けツールのベンダーと提携し、ローンチの時点でDfB APIはそれらのベンダーの主要なプロダクトをサポートするという。

われわれの問い合わせに対してDropboxからの回答はまだない。

Dropboxはエンタープライズ向けに必要とされる機能をすべて自製するのは時間がかかりすぎると判断したようだ。特に、Boxは何年も前から広汎なエンプライズ向け機能を備えたプラットフォームを構築している。Dropboxは1年前にエンプライズ向けサービスとしてDropbox For Businessをリリースしたが、これまえはサードパーティーとの連携がなかった。今回のAPIでDropbox For Businessのユーザーはセキュリティーを始め、これまで欠けていた機能をすばやく補えることになった。フル機能のエンタープライズ向けクラウドサービスに乗り換えずにすむわけだ。大企業ユーザーのDropbox利用形態を一変させる賢明な動きといえるだろう。

なぜDropbox For BusinessにAPIが必要だったのか?

コンシューマー向けDropboxには、写真の同期から高度なファイル検索まで連携アプリがすでに10万種類もある。これらTDropboxの3億人のユーザーを大いに助けている。

しかしエンタープライズ向けサービスで必要とされる機能はコンシューマー向けとは大きく異る。そこでDropboxは企業向けに別個のサービスとしてDropbox For Business(DfB)を4月に一般公開した。 これにはIT部門が監査ログを共有し、誰が何を閲覧したかを正確にチェックし、一部のファイルにアクセス制限をかけたり、社員が辞めたりデバイスが盗難に遭ったりした場合、リモートでファイルを削除するなどの機能が含まれている。

DfBはSalesforce、Slack、Asana、Trello、Yahooそして最近ではMicrosoft Officeとも提携して、これらのエンタープライズ・サービスからDropboxのファイルに容易にアクセスできるようにしている。

しかし本格的なエンタープライズ・ツールとなるためには、こうした提携はまだまだ序の口に過ぎない。必要な機能は数多く、Dropboxがすべてを内製しようとすれば何年もかかる。そこでAPIを公開し、サードパーティーの力を借りることで大幅な時間短縮を図ったわけだ。

DfB APIの機能

Dropbox For Business APIはDfBと多数のサードパーティーのエンタープライズ・ツールを接続する。

  • データ漏えい防止 – 個人が特定可能な情報、給与情報のエクスポートを禁じる
  • データ・マイグレーション – ビッグデータのバックアップ、統合を助ける
  • 知的所有権管理 – 業界標準や当局の規則に基づいてデータを暗号化して管理する
  • 個人認証 – DfBへの社員のアクセスについてログインと認証管理を行う
  • 法務管理 – 後日の法的紛争の際に必要となるデータを証拠能力のある形で安全に保存する
  • セキュリティー情報及びイベント管理(Security Information And Event Management =SIEM)– 社員のアクティビティ監査ログ

DfBユーザーはまたAPIを利用してスクラッチで独自のアプリを開発することもできる。

われわれが入手した情報によると、Dropbox For Business APIはローンチ時点でMicrosoft Azure AD、Dell Data Protection、IBM WebSphere Cast Iron、Okta, Domo、Splunk、Meldium、nCrypted Cloud、Mover.io、SkySync、Ping Identity、CloudLock、Centrify、Sookasa、CirroSecureの各サービスをサポートするという。Dropboxは今後APIを拡充し、パートナーも拡大していくことになるだろう。

Dropbox For Businessの料金は、現行の一人あたり月15ドルから変更はない見込みだ。これはBoxのビジネス・ユーザー向け料金同額だ。

孤立した SAASは存在し得ない

今回のAPIのローンチで、DropboxはBoxの手強いライバルとなりそうだ。しかしBoxのCEO、Aaron Levieは私の取材に対して、「われわれがプラットフォームと言うときは単にエンタープライズ向けセキュリティーだけでなく、きわめて広汎な機能を意味している」と語り、エンタープライズの業務フローのサポートも重要な要素だと例を挙げた。Dropboxはこの面でもBoxに追いつく努力をしなければならないだろう。

しかしエンタープライズ向けクラウド・プラットフォームはまだスタートしたばかりの市場だ。ITのコンシューマー化、私用デバイスの業務利用、ボトムアップの分散モデルなどはエンタープライズITの形態を根本的に変えつつある。Levieは「社内でセキュリティーを完結させるというモデルは過去のものだ」と述べた。どんな大企業でもゼロからすべての機能を自製することは不可能だ。成功したければ企業はサードパーティーのツールの適切な利用法を学ばねばならない。

Levieは「この数年のうちにエンタープライズ・プラットフォームのエコシステムが劇的に発達するだろう。大企業もサービスのベンダーも、このテクノロジーの進歩に対応してマインドセット自体を変えていかねばならない」と語った。

Dropboxが1年ほど前からやっきになってビジネス・ユーザーへの対応を図ってきたのも当然といえる。エンタープライズITの環境の激変はその波にうまく乗れたものに対して巨額の売上を約束するものだからだ。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+


Microsoftは自己の将来をOffice 365のデベロッパ利用に賭ける…新APIを次々と発表

今日(米国時間10/27)バルセロナのTechEd EuropeでMicrosoftは、Office 365の新たなAPIをいくつか発表し、またiOSとAndroid用のOffice 365 SDKも披露した。APIは、これまでプレビューだったものだ。

Office 365にメールやファイル、カレンダー、コンタクトなどのAPIが加わったことによってデベロッパは、自分のアプリケーションからMicrosoftのOfficeスイートと直接的に対話できる。これらのREST APIを使うと、たとえば旅行アプリがOffice 365のカレンダーにアクセスでき、営業用の自動化ツールがコンタクトやメールやファイルを利用できる。

APIをそのように利用しているアプリケーションの一つがIFTTTだ。たとえばユーザは、Outlookのアカウントに来たメールに基づいて何かをする、IFTTTの‘レシピ’を作れる。

Microsoftは、Office 365の公開APIは今後もっと増やす、と言っている。それらは、タスクやYammar、そして最近発表されたOffice GraphなどのAPIだ。Office 365のAPIは戦略的にもっとも重要、とCEOのSatya Nadellaも言っているから、これらのAPIも、もたもたせずにすぐ出すつもりだろう。

またこれらの新しいAPIをモバイルデベロッパが使いやすいように、iOSとAndroid Microsoft Open Technologies用のSDKも同時にローンチした。iOS用のSDKは当面Objective-Cのみだが、Appleの新しい言語Swiftも、じきにサポートされる。これら二つの新たなSDKが、既存のVisual Studio SDKを補完することになる。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Twitterを各種モバイルアプリのための普遍的なプラットホームにしてしまう果敢なAPI集Fabric…初のデベロッパカンファレンスで発表

今朝(米国時間10/22)行われたTwitterのFlightカンファレンスで、CEOのDick Costoloが紹介したFabricは、Twitterというプラットホームの上でデベロッパがさまざまなアプリやサービスを構築できるためのAPIの集合だ。

この新たなAPI集を紹介するにあたりCostoloは、“これはTwitterのための何か良いことをねらっているのではなく、デベロッパのみなさまの生産性を大きく向上させることがねらいだ”、と述べた。

Fabricでは、デベロッパがTwitterというソーシャルプラットホームを自分のアプリで利用できるだけでなく、同社が買収したクラッシュ報告ソフトウェアCrashlyticsや、広告のソーシャルなターゲティングを行うMoPubなどにもアクセスできる。でもそれは、デベロッパが作ったアプリがユーザをTwitterにサインインさせ、広告を無理やり押し付ける、というもの*だけ*ではない。たとえば今日Twitterのモバイルプラットホーム部長Jeff Seibertがデモしたのは、テスターたちにアカウント作成を要さずにアプリのプレリリースを配布できるTestFlight的なソリューションで、特定のリンクのある特定のビルドをテスターに送れる、というものだった。

とはいえ、Twitterというソーシャルプラットホームが無視されているわけではない。今やモバイル用のネイティブのTwitter SDKがあり、デベロッパはそれを利用してTwitterからのリッチメディアをユーザに見せるTwitterクライアントを作ったり、モバイルアプリに普遍的なTwitterログインを統合したりできる。またデベロッパがMoPubを統合すれば、広告をより有利な広告ネットワークに回して、広告料収入を増やすことができる。

 

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車の修理工整備士など用にOBDデータを可視化するDashがAPIを一般公開…多様な車載ソフトウェアの時代の幕開けか

DashはOBD IIのデータを見るための、デザインの良いアプリのひとつで、とくに車の修理や整備をする人たちにとって便利だった。そして今度はこのアプリがChassis APIと呼ばれるAPIを公開したことによって、一般のデベロッパが、車の燃費データや急ブレーキの履歴、速度オーバーをした時間などの情報にアクセスできるようになり、運転者にアラートを提供するなど、多様なアプリケーションが作られる可能性が生まれた。

今の各種超小型デバイスは計算機としての能力も高いから、誰もがOBD-IIのデータにアクセスできるようになったことによって、新しい豊かな市場が生まれるだろう。Disrupt SF 2014に登場したVinliは、そのための独自のハードウェアとプラットホームを提供し、すでにアプリの豊富な作例もあるから、参考になる。Dashそのものは単なるアプリだったが、そのAPIの公開は、デベロッパを奪い合ってVinliと競合することになる。でもこちらは、Amazonなどで売っている一般市販のハードウェア(わずか数ドルから数百ドルまで)を使えるぶん、有利かもしれない。

DashはNavdyとも競合する。Navdyは昨日(米国時間10/2)650万ドルのシードラウンドを発表したばかりのヘッドアップディスプレイのハードウェアプラットホームだ。もちろんそこへ、OBDをぶちこむこともできる。しかしChassis APIのプラットホームにはローンチ前から数百人のデベロッパがユーザ登録し、またDashはFordやGMの車載アシスタントサービスを統合している。その点、カーアプリのプラットホームとしてのアドバンテージがある。

今のところOBDポートを使うどのプラットホームにも、リードオンリーで車に対してライト(write, 情報入力・制御)ができない、ユーザへの保証がない、などの制約がある。しかし、走っている車の情報を集めて分析して、しかも車に対してフィードバックを与える技術には、大きな機会があるはずだ。AppleもGoogleも車載アプリの開発プラットホームを提供しようとしているが、Dashなどの小粒勢力にも独自のツールと発想と魅力があり、これからはとても高度な車両上ソフトウェアの時代が訪れるのだろう。

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ついにiPhoneのカメラがマニュアル操作可能に―アプリはその名もManualがオススメ

iPhoneはとうに世界でももっとも売れているデジカメの地位を獲得している。そこでAppleがiOS 8でアプリのデベロッパーに(つまり結果的にはユーザーに)対してカメラのコントロールの余地を拡大したことは大いに歓迎すべきニュースだ。

iOS 8は、フォーカス、シャッター速度、ホワイトバランス、標準グレーカード、 ISO(フィルム時代の「感度」に相当)、露出、逆光補正などなどカメラに関する多くコントロール項目を開放した。これによってデベロッパーはiPhone向けの本格的なカメラアプリを開発することが可能になった。

以前、私は写真界に身を置いていたので、最新のカメラアプリに絶えず注意を払っていた。それで知ったのだが、多くのデベロッパーがiPhone向けにカメラアプリを開発するのがおそろしく難しいと認めていた。このジャンルは真偽取り混ぜた「裏ワザ」が充満する世界で、一旦登録されたアプリが削除されたり、その後復活したりすることも珍しくなかった。Appleが公式にはカメラ機能のマニュアル・コントロールのAPIを公開していないため、開発は勘と試行錯誤による経験に頼る他なかった。しかも腹立たしいことに、AndroidもWindows PhoneもiOSよりずっと広範囲にカメラコントロールを公開していた。

ついにAppleがデベロッパーにカメラのコントロールを開放したことが私には大変うれしい。私は元プロのフォトグラファーで、結婚式からスポーツ、自然までほとんどあらゆる分野の写真を撮ってきた。しかしだいぶ以前からメインの(つまりいちばん使用頻度の高い)カメラはiPhoneになっており、iPhoneカメラの詳しいレビュー記事も書いている。 もちろん私はiPhoneが本格的な一眼レフの代用になるとは考えていないし、いろいろな理由からまだ今のところ 結婚式をiPhoneで撮るつもりはない

だが一般ユーザー向けのカメラとしてiPhoneは写真史上最高のプロダクトの一つだというのは間違いない。iPhoneはカメラとしてKodakのブラウニー、ペンタックスK1000、キヤノンのDigital Rebel(EOS Kiss)に匹敵する役割を写真の大衆化においた果たした。テクノロジー的にはもっと画期的製品もあったが、そのような製品の販売量はたかが知れていた。何千万、何億という消費者に高品質の写真を撮る能力を与えた点でiPhoneは今挙げたような偉大なカメラの仲間入りをする資格がある。

私はカメラの販売員をしていたこともあり、これも楽しい経験だった。私がその職について一二年後に写真界をデジタル化の大波が襲い、あらゆる面で写真というものをを変えた。液晶モニタを備えたデジタルカメラはその場で撮影結果を確認できるというのもその一つだ(シャッターを押すたびにいちいち液晶で結果を確認することをプロ・フォトグラファーの一部は〔チンパンジーのように見えるとして〕チンプするという言葉を作って嘲ったものだ)。しかし液晶モニタのおかげでカメラユーザーが初めてシャッター速度や絞りを変化させた効果をすばやく確認できるようになった。

単に結果を「眺める」だけではなく、その結果を次の撮影に生かすフィードバックがかかるようになった。これは写真の上達に非常に大きな助けになった。今やiPhoneもシャッター速度、露出、ISOなどの要素を自由に設定してその結果を見られるようになっことは私にとって実に嬉しい。おそらく近いうちに人気カメラアプリのCamera+VSCOcam にもマニュアル機能を追加するアップデートが出されるだろう。今のところ私はWilliam Wilkinson,が開発したマニュアルカメラ・アプリでその名もずばり、 Manualを愛用している。

Manualやそのたぐいのアプリを「上級者専用」だとする考え方があるが、私はそうは思わない。良い写真を撮ることに興味あるiPhoneフォトグラファーの全員に(つまりはわれわれのほとんど全員にということになるが)、こうしたアプリでマニュアル撮影を試してみることを強くお勧めする次第だ

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+


UberがAPIを公開―TripAdvisor、UAなど外部アプリ内からUberが呼べるようになった

先週、われわれのJosh Constineは「Uberはサードパーティーのアプリ内からUberの車を呼べるようにAPIを公開する準備をしている」という記事を書いた。今日(米国時間8/20)、Uberは11社のサードパーティーのパートナーに対してAPIを提供したことを発表した

APIの公開はUberにとって多くの新しい潜在顧客の目に触れるチャンスを増やすことが期待できる。同社は現在50カ国の150都市でサービスを展開中だが、サービス地域でまだUberの存在を知らない人々の数は膨大だろう。多くの人々がすでにインストールしている人気アプリ内に「Uberを呼ぶ」ボタンが表示されればプロモーション効果は絶大だ。

5月にはGoogleマップ・アプリにUberが統合され、マップからUberが呼べるようになっている。しかし今回のAPIの公開は多数のサードパーティー・アプリを対象にしている点ではるかに野心的なビジョンだ。

最終的にはUberはクリエーティブな方法でUberのサービスをエンベッドしたいと望むデベロッパー全てにAPIを提供していく計画だ。ユーザーは開いているアプリを離れることなく、Uberに行き先を告げ、Uberはそれに対して料金概算と待ち時間を返す。一部のパートナーの場合、ユーザーはUberアプリを開く必要がない。

今回のAPIのローンチでパートナーとなったのは、Expensify、Hinge、Hyatt Hotels & Resorts、Momento、OpenTable、Starbucks、Tempo、Time Out、TripAdvisor、TripCase、United Airlinesの各社だ。

私の電話インタビューに対して「これはすごいことだ」とUberのビジネス担当上級副社長のEmil Michaelは繰り返した。

Michaelによれば、Uber APIを利用した新しいアプリは合計2億回程度ダウンロードされたはずという。またUberはサードパーティーのアプリからUberに新たなサインアップしたユーザーに対して30ドル分のクーポンをプレゼントしている。

パートナーによってユースケースはさまざまだ。OpenTableアプリでレストランを予約したユーザーは店までの送り迎えにUberを使うだろう。UAで飛ぶ旅行者は空港からホテルまでのUberを予約するだろう。あるいはHyattホテルを予約するとき同時にUberも予約するかもしれない。スマートカレンダーのTempoの場合、会議の時間に合わせてUberを手配しておけば遅刻せずにすむ。

170億ドルの評価額で12億ドルの資金を調達したUberはできるかぎり急速にユーザーを増やそうとしている。そのためには人々がすでに使っているアプリにUber呼び出しボタンをエンベッドさせるのがもっとも効率的だ。Uberはできるかぎり多くのアプリをパートナーとするために努力を惜しまないだろう。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+


Android Wear SDKにウォッチの盤面を自由にデザインできるAPIが登場…それまでは盤面アプリを作るなとGoogleが懇願

GoogleのスマートウォッチプラットホームAndroid Wearは、すでに消費者製品もデベロッパのためのSDKもあるが、盤面のカスタム化がまだ公式にはサポートされていなかった。でも、デベロッパが相当苦労すれば独自の盤面は作れる、という状態だった。そして今日は、9to5Googleの記事によると、Googleのデベロッパヘルパー部門(Developer Advocate)のWayne PiekarskiがGoogle+で、ウォッチの盤面を容易に作るための盤面API(watchface API)がもうすぐ、WearのSDKに加わる、と発表した。

Googleのウェアラブルのプラットホームの中では、Android Wearはぼくの[好き]の一つで、中でもStar Trek LCARSにヒントを得たような思い切ったデザインの盤面がすでに作られていることが、おもしろい。レトロな、文字盤だけのデザインもある。

矩形、円、サイズいろいろ、そして電池寿命に貢献してカードによる通知を正しく行う…Piekarskiによれば、Android Wearがその境地にまで達するためには、Android Lへの移行が必要だそうだ。それは今年の終わりごろだから、盤面APIもそれまで待つのだ。

待つことを、Google自身もお願いしている。Google+の記事の中でPiekarskiは、独自の盤面アプリをGoogle Playストアに出さないでくれ、と懇願しているのだ。盤面APIの公式ローンチまでは、アルファやベータにお付き合い願いたい、と。でもこれまですでに、おもしろいのがいろいろ登場しているのだから、デベロッパたちがおとなしくGoogleの言うことを聞くとは思えないね。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


エンタープライズ向けマップサービス、Google Maps for Businessが航空写真を販売開始

Google Maps for Businessは大企業や政府、自治体向けにカスタム地図を提供するサービスだ。今日(米国時間7/16)、Googleは、「「このサービスのユーザーはGoogleから直接に航空写真を購入して公共事業のカスタム地図制作、事業の環境への影響の調査、不動産の査定などの用途に用いることができるようになった」と発表した

Googleの航空写真に関しては、これまでもMaps for BusinessのユーザーはMaps APIを通じて利用できたが、単に表示ができるだけで、写真の画像そのものを編集することはできなかった。「大きな組織のユーザーから航空写真そのものにアクセスしたいというような要望が強かった」とGoogleの広報担当者は私に語った。

ユーザーはGoogle Maps Engineを通じて、必要な画像にアクセスできる。念のため断っておくと、この新しいプログラムが取り扱うのは航空写真のみで、衛星写真は含まれない。.

現在Google Maps for Businessで公開されているのはアメリカの大陸部分だけだ。Googleによれば「われわれのサービスのユーザーは連邦政府機関のように、航空写真を自由に利用できるようになった。高い費用をかけて自前で航空写真を撮影する必要はもはやない」という。 またMaps for Businessのインタフェースを利用して写真を入手できる。従来の航空写真の購入方法ようにいちいちファイルをDVDに焼いたりFTPでファイルを転送したりする煩わしがない。

購入ユーザーはウェブアプリのGoogle Maps JavaScript APIなどを利用して自社のデスクトップ地図システムにインポートすることができる。あるいは必要に応じてGoogle Earthにオーバーレイして表示することもできる。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


DropboxのOBらが次世代メールのプラットフォーム、Inboxを発表―Gmail APIに似ているが汎用

MIT出身で元Dropboxのエンジニアらのスタートアップ、Inboxはこれまでステルスモードで開発を続けてきたが、今朝(米国時間7/7)、次世代のメール・プラットフォームともなるべきInboxを公開した。最近発表されたGmail APIに似て、Inboxはユーザーのメールの受信トレイにアクセスする最新のテクノロジーを提供する。Gmail APIの対象がGmailに限られるのに対して、InboxはGmail、Yahoo、Microsoft Exchangeなど主要なメールサービスをサポートしているという。

またInboxはウェブサイトで「Inboxはeメール専門企業です。Googleは広告企業です。われわれはInboxにすべての力を集中しており、ある日突然サービスを廃止するようなことはありません」とGoogleに皮肉を効かせている。

Google I/Oデベロッパー・カンファレンスで発表されたGmail APIはユーザーのGoolgleアカウントのすべてアクセスする権限を必要とせず、Gmail受信トレイのメッセージ、スレッド、ラベルなど必要な部分にアクセスすることを可能にし、デベロッパーがメール・アプリケーションを開発することを助ける新しいツールだ。この狙いは、IMAPのようなメールクライアントを動作させるための古いテクノロジーに頼らず、ユーザーに対して一定時間後にメールを再表示したり、ユーザーに代わってメールを送信したりするなどの限定的な機能を提供することだ。

Inboxの目的もこれに似ており、「古臭いプロトコルやフォーマットをアップグレードしてデベロッパーがメールを・アプリを開発する手助けをする」と主張している。Inboxの機能は非常に広範囲で、シンプルなメールアプリの開発に役立つのはもちろん、フル機能のメール・クライアントの開発も可能だという。

このスタートアップはMIT出身でDropboxのエンジニア、NestのデザイナーだったMichael Grinich、Ksplice (Oracleが買収)でLinuxのカーネルを開発していたChristine Spangが創業した。Inboxの開発チームの中心にはさらに数人のMIT卒業生が加わっている。またMIT CSAIL(MITコンピュータ科学およびAIラボ)の並列分散OSグループの出身者も含まれている。

GrinichはInboxを開発の狙いについて、「私はMITでメールのツールについて論文を書いたときにメール・アプリの開発がいかに難しいか気づいた。その根本的な原因は、IMAP、MIME、文字のエンコードといったインフラにあった。Inboxはそうした問題をデベロッパーに代わって解決する」と説明している。

しかしInboxの最終的な目標は単にデベロッパー向けのツールの開発にとどまらず、次世代のメールの標準を作り出すことにある。 Grinichによれば「Inboxはメール・サービスのインフラをオープンソースのパッケージで提供する」という。

「われわれのメール同期エンジンはGitHubから無料で入手できる。質問や機能の提案なども歓迎する。この同期エンジンは現在GmailとYahooメールをサポートしているが、将来はすべてのIMAPメールに拡張される。Microsoft Exchangeのエンタープライズ・ユーザーはInbox Developer Programにアクセスを求めて欲しい。こちらはActive Syncをサポートしておりプライベート・ベータテスト中だ」とGrinichは語った。

すでにInbox SDK(JavaScript版iOS版)を利用したデモ・アプリがいくつかGitHubで公開されている。 現在デベロッパーはInboxエンジン、アカウント同期をダウンロードし、そのプラットフォームを利用してローカル環境で開発を開始することができる。将来はInboxがホスティングするサービスを提供していく計画だという。

サンフランシスコに本拠を置くInboxへの投資家は、Fuel Capital、SV Angel、CrunchFund(情報開示:TechCrunchのファウンダー、Micheal Arringtonがファウンダー)、Data Collective、Betaworksその他だ。出資額などの詳細は明らかにされていない。

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Google I/O:Androidスマートウォッチお披露目―参加者にもれなく2個プレゼント!

Googleファンの諸君、うらやめ!

今朝(米国時間6/25)開幕したGoogle I/Oデベロッパーカンファレンスの参加者はもれなく真新しいAndroid Wearベースのスマートウォッチをプレゼントしてもらえることになった。 参加者は今朝発表されたAndroid Wearウォッチのうち、Samsung Gear LiveかLG G3 Android Wearのいずれかを選ぶことができる。さらにMotorolaのMoto 360ウォッチもリリースされ次第プレゼントされる。

そう、スマートウォッチが2個もらえるのだ。ChromebookのプレゼントはなかったのでGoogleが気の毒に思ったのかもしれない。Googleは参加者が会場を出るときに段ボール(本物の段ボール、つまり貧乏人のバーチャルリアリティーだ)の記念品を配った。

さて、参加者がLGとSamsungのどちらを選ぶか見ものだ。

3月に公開されたウェアラブルデバイスのプラットフォーム、Android Wearのさまざまな機能が今朝のキーノートで紹介された。Google Nowスマートアシスタントを利用したカード式のUIもデモされた。

またAndroid Wear SDKが公開され、デベロッパーはインターフェイスやセンサー・コントロールのカスタマイズができるようになった。このSDKでは音声コマンド、スマートウォッチ間、タブレットスマートフォンとの通信も処理できる。

本日発売開始の新しいスマートウォッチにはスワイプでメッセージを非表示に、コンテキスト情報を表示する、などいくつかの新機能サポートされている。

〔日本版〕トップの画像の円形のモデルがMoto 360。2番めの画像の角型モデルの左がLG、右がSamsung。

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Amazon、 独自スマートフォンFireを発表―3Dヘッドトラッキング機能を備えて199ドルから

今朝(米国時間6/18)、Amazonの最初のスマートフォン、Fireが登場した。ジェフ・ベゾスはプレスイベントで「これはAmazonプライムの会員向けのスマートフォンだ」と述べた。

FireはAT&Tの独占販売で2年間の契約で199ドルから。今日から予約を受け付ける。またFireには無料で1年間のAmazonプライム会員となれる特典が付く。現在、プライム会費は年間99ドルなのでこれは相当に魅力的な価格だ。

一見したところではFireは現在市場に出まわっている無数のスマートフォンと変わりはないように見える。しかし、Fireにはユーザーの顔の位置を認識する秘密の機能がある。Fireの表側の四隅にはそれぞれ赤外線カメラが埋め込まれており、ユーザーの顔位置に応じて前代未聞の3D効果を生み出す。ただし3Dといっても画像が飛び出して見えるという普通の意味の立体視ではない。

ヘッドトラッキング・テクノロジーによってユーザーの顔とFireとの相対的位置関係に応じた画面が表示される。つまりFireのスクリーンという窓を通して現実の空間を眺めているようなイリュージョンが生じる。この3D効果がAmazon Fireに注意を引くための単なるギミックで終わるのか、スマートフォンの次世代UIになるのかは今後を見なければならない。

Fireは4.7インチのIPS液晶ディスプレイ、手ブレ防止、f2.0レンズ付き13メガピクセルのリアカメラ、クアドコア2.2GHzチップ、Adreno330グラフィックス、2GBのRAMを備える。最新のAndroidフラグシップモデルほどのスペックではないが、快適に利用するには十分な能力がありそうだ。

Amazonはヘッドトラッキング3DシステムをDynamic Perspectiveと呼んでいる。毎秒60フレームのスピードで3D画像が再描画される。3D表示されるレイヤーは他のレイヤーの下に表示される。ユーザーはアイコンの下に3D画像を見る。4台のカメラは極めて広角のレンズを備えている。赤外線カメラなので非常に暗い場所でも空間認識は機能する。

Dynamic Perspectiveは単に3D表示ができるだけでなく、Fireを傾けるジェスチャーによって自動的に表示をスクロールさせることもできる。

以前にわれわれが報じたとおり、Amazonはデベロッパーに対してDynamic Perspective向けのSDKを用意している。われわれが取材したAmazon社員によると、Amazonはデベロッパーがこのテクノロジーを利用してアプリを作るようになることを熱望しているという。

AmazonがFireをプライム会員のために作ったというのは文字通りの意味だ。Fire TVと同様、Fireスマートフォンもプライム会員になった際に登録したユーザー情報が予め入力された状態でユーザーに対して発送される。結局のところFireの狙いはAmazonの上得意により多くの商品を買ってもらうことだ。Kindle Fireと同様、ユーザー個人向にカスタマイズされたサポート・サービス、MaydayがFireスマートフォンにも用意される。

さらにFireにはFireflyというオリジナル機能がある。これはカメラで電話番号、映画、本、ゲーム、CD、食品などを撮影すると、その商品が何であるか認識するシステムだ。Fireスマートフォンのユーザーは現実世界で目にしたものをカメラで撮影するだけで即座にAmazonから買うことができる。AmazonにとってFireflyは非常に強力なマーケティング・ツールとなりそうだ。

Fireスマートフォンは側面のボリューム・コントロールの下にFirefly専用のボタンを備えている。

Fireflyは芸術作品を見るとWikipediaで情報を検索してくれる。音楽を聞くと音楽アプリを起動してその音楽を再生する。テレビ番組を見ると、Amazonでそのシーンを探し出す。ベゾスは「Fireflyは1億種類のアイテムを認識できる」と豪語した。Fireflyのデベロッパー向けSDKも公開される予定だ。

またFireのユーザーはAmazonのクラウド・ドライブに容量無制限で写真をバックアップできる。 高性能なカメラとあいまって、Amazonは写真好きなユーザーの取り込みを狙っているようだ。

またFireにはPandora、Spotify、iHeartRadioその他人気のある音楽ストリーミング・アプリがプレロードされている。ユーザーはAmazon Prime Musicの現在のところ貧弱なライブラリーに我慢する必要はないわけだ。

TechCrunchではAmazonoの独自スマートフォンについて9ヶ月前から多くの情報を得てきた。ヘッドトラッキング機能ユーザー向け独自機能についてもスクープしている。われわれは3Dヘッドトラッキング機能がOmronのOkao Vison顔認識テクノロジーを利用していることも突き止めた。またAT&Tがキャリヤとして独占販売権を手に入れたことも報じている。今回のAmazonの発表の内容の大部分はTechCrunchがすでにつかんでいたといえる。

〔日本版:「信頼を生む方法: 1. 困難なことをきちんとやり遂げる。2. それを繰り返す。」というお気に入りのモットーを説くベゾス。イベントのライブ・ブログに写真多数。〕

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Microsoft、Azure MLを発表―クラウドベースの機械学習プラットフォームは未来を予測する

最近急速にクラウド化しているMicrosoftが、今日(米国時間6/16)、クラウドベースの機械学習プラットフォームを発表した。このAzure MLはクラウド上でビッグデータを利用することにより、単に過去を分析するのではなく、将来の事象を予測するアプリやAPIを作ることができる。

Azure MLはXboxやBingですでに使われている機械学習機能を利用している。またデベロッパーが未来予測アプリを開発するために使うテンプレートとワークフローも用意される。これによって機械学習アプリを開発するスピードは大幅に加速されるという。サービスのプロバイダはAzure MLプラットフォーム上で各種のウェブサービスを開発できるだけでなく、APIを公開することも可能になる。

Microsoftのコーポレート・バイスプレジデントでAzure MLの責任者、Joseph Sirosh(Microsoftに移る前は長年Amazonに在職)は、「このプラットフォームを利用すればユーザー、パートナーは未来を予測するビッグデータ・アプリケーションを開発することが可能になる」と述べた。

Siroshは「過去の分析ではなく未来を予測し、それを変えることができるのがAzure MLの傑出した特長だ」という。

「既存のデータ分析システムも未来の予測ができる。しかし機械学習は未来を書き換えることができる」とSiroshは説明する。 つまりビッグデータを分析してパターンを発見し、製品の需要や病気の流行を予測したり、エレベーターが故障する前にメンテナンスが必要だと教えたりする。さらには犯罪の発生を予測して防犯に役立てることもできるという。

Siroshによれば、こうしたことを可能にしてゲームのルールを変えたのはクラウド化だという。もしユーザー企業が独力で実行しようとすれば何週間も、それどころか何ヶ月もかかるような膨大な処理がクラウド上ではごく短時間で実行できる。

またSiroshは「クラウドは最後の1マイル問題も解決した」という。以前このようなサービスではまずデータ・サイエンティストがビッグデータを分析してパターンを見出し、IT部門がそれに応じてアプリケーションを開発するという手順を踏む必要があった。このプログラムのコーディングがきわめて手間のかかる作業であり、何週間、何ヶ月もかかっていた。しかしAzure MLならアプリケーション開発は数時間ですんでしまうという。

また多くのデータ・サイエンティストが利用している統計処理言語Rのオープンソース・プロジェクトから300以上のパッケージが利用できる。

またSiroshは多くのユーザーがAzure MLプラットフォーム上でアプリやAPIを公開することによって好循環が始まることを期待している。「ユーザーがデータをAzure MLに持ってきてアプリやAPIを公開する。するとさらに多くのユーザーそのアプリをAPIを利用してさら多くのデータをAzure MLに持ち込むようになる」とSiroshは説明する。

Azure MLは現在、秘密にプレビューされている。しかしMicrosoftはいくつかの実例を明かした。その一つはMirosoftのパートナー、Max451が開発しているシステムで、これは小売業者が消費者の好みを分析することによって商品の売れ行きを予測するサービスだ。小売業者はもっとも売れそうな商品の在庫を増やすなどして利益を増大できる。

またカーネギーメロン大学はキャンパスの建物でのエネルギー消費を抑えるためにAzure MLを使って学内の活動パターンの予測手法を開発中だ。

しかしこの分野を手がけているのはMicrosoftばかりではない。IBMは昨年冬、Watson人工知能をクラウド・サービス化した。また先週はErsatz Labsというスタートアップがディープラーニング人工知能のクラウドプラットフォームをローンチしている。

Azure MLは来月に公開プレビュー段階に入るという。正式リリースの日程は明らかにされていない。

写真: (c) Can Stock Photo

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Appleはメッセージ入力中に相手のプロフィール写真を大きく表示する特許を取得していた

AppleInsiderは、Appleがアメリカ特許商標局(USPTO)から新しい特許の承認を受けていたことを見つけ出した。この特許はテキスト・メッセージを入力中に相手を間違えないようにするためのものだ。間違った相手にSMSのメッセージを送信してしまうほど最低な失敗はない。取り返しのつかない惨事を招く場合さえある。

Appleが特許を取ったシステムでは、テキストを入力に送信相手の写真を背景に大きくはっきり表示する。これならどんなにうっかりしていても今、誰に向かって送信しようとしているのか忘れる気づかいはあるまい。

グループ・チャットの場合はグリッドか横スクロールで全員の写真が表示される。さらに最後にメッセージを受けた相手をカラーで、他の相手をグレーアウトするなどのコミュニケーションを助ける機能も追加される。

相手の写真が得られない場合は男女別のシルエットが表示される。これでも多少は自分が送信しようとしている相手の属性を知る助けになる。またこの特許では、APIを通じてサードパーティーもこの機能を利用できるとしている。

テキスト・アプリの場合はDMほど間違いを犯しやすくないが、 それでも間違うことはあるし、その結果も同じくらい壊滅的だ。Appleは従来の可能な限りシンプルなUIという方針をある程度犠牲にしても、機能を優先することにしたようだ。それでもどぎついフルカラーで直接画像を表示するようなやり方は避け、透明性をコントロールするというような繊細なデザインを採用している。Appleの特許の通例で、すぐに実際の製品に採用されることはなさそうだが、Appleがユーザー体験のコアとなるような部分でも日々小さない改良を重ねていることのもうひとつの証拠といえるだろう。

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音声認識で英語が学習できるブラウザ・ゲーム、Spell UpがGoogle Chrome Experimentで登場

Googleはベータ版一時的プロジェクトとして新たなサービスを提供するのが得意だが、今日(米国時間5/13)はChrome Experimentの一環としてSpell Upという英語学習アプリを公開した。これは音声認識と音声合成を用いてユーザーの英語の上達を助けるブラウザ・ベースのゲームだ。

初級から上級までさまざまなレベルが用意されており、ユーザーはどのレベルから始めることもできる。このゲームの主な目的は語彙力を高めることで、Spell Upという名前もそこから来ている。

ユーザーはブラウザが表示する単語を正しく発音しなければならない。表示された綴りから抜けているするアルファベットを推測したり、綴り変えから正しい単語を推測したりするモードもある。答えはすべてマイクに音声で入力する(私が試したところではこのアプリは英国英語の発音を好むようだ)。

このアプリははロンドンのGoogle Creative LabのXavier Barradeをリーダーとして開発された。最近のChromeの音声認識/合成テクノロジーの進歩が存分に利用されている。

昨年GoogleはChromeでWeb Speech APIを、今年はそれを利用した音声合成をそれぞれサポートした。これによってデベロッパーはユーザーが音声でデータを入力し、それに対してアプリが音声で応答するアプリを開発することができるようになった。Spell Upはこのテクノロジーを利用している。

つまりSpell Upは面白いゲームであり教育アプリであると同時に、音声認識、合成などブラウザ・ベースのテクノロジーがネーティブ・アプリの開発環境に負けず、大きく進歩していることを示すデモの役目も果たしている。またこのプロジェクトが若く、国際的なユーザー層をターゲットにしていることも興味深い。

Barradeによれば、Spell Upはゲームデザイナーと英語教育関係者の協力によって開発されたという。最近の教育アプリはデベロッパー、ゲームデザイナー、教育者の三者の連合が必須となっているようだ。このアプリは主としてデスクトップとAndroidのChrome向けに開発されており、iPhone、iPadで実行すると音声入力が無効になるのでユーザーは回答をキーボードからタイプしなければならない。

現在このアプリは英語だけが対象だが、他の言語にも拡張されれば、英語国における外国語教育にも大いに有益だろう。

Macのノートでしばらくプレイしてみたが、たいへん面白かった。ただし音声認識の反応はやや遅く、私が発音したアルファベットを完全に誤解したことも一度ならずあった。しかし私の子供は喜びそうだし、こういうアプリのためならいくらネットを使ってもらっても構わない。

下はGoogleによる紹介ビデオ。

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容量無制限のBitcasaが自分を無名のクラウドストレージインフラとして使えるAPIサービスCloudFSを提供

かつてTechCrunch Disrupt Battlefieldでデビューし、“容量無制限”*で話題になったクラウドストレージサービスBitcasaが今日(米国時間5/6)、デベロッパ向けのAPIサービスCloudFS〔クラウドファイルシステム〕を立ち上げる。これにより、デベロッパが作るアプリケーションの中から、Bitcasaというブランド名を意識することなく、クラウドストレージにアクセスできるようになる。Bitcasaによると、すでにPlexやCloudlessなどがこのAPIサービスを利用している。〔*: 今では無料(20GB)から無制限(11900円/月)まで4段階の利用プランがある。 〕

CEOのBrian Taptichによると、11月にローンチしたデベロッパ向けサービスはすでに5000名の登録ユーザがいるが、彼等からのいちばん強い要望が、自分のアプリケーションの中からBitcasaというサービスをBitcasaという名前で利用することでなく、まるで自分のアプリケーションの中に、それの機能の一環として、クラウドストレージの利用もある、すなわちサードパーティサービスのブランド名が表に出ない、という使い方だった。

このAPIセットは、いろんな機能を提供している。ファイル管理、ファイル共有、メディアのコード変換、パスワード不要の暗号化、などなど公開クラウドストレージの主機能すべてだ。しかも同社は、Bitcasaの従来の”Turn-key Drive”に加えて9つの既製のアプリケーションを提供するので、デベロッパの仕事も楽になる。しかもデベロッパは、BitcasaのCloudFS APIサービスからAWSなどそのほかのクラウドサービスにもアクセスできる。

“EvernoteやDropboxには、バックエンドのストレージを管理する機能がない。消費者向けサービスとしては、優秀だけどね”、とTaptichは説明する。彼によれば、同社は今後、次世代のデベロッパ向けのサービスに力を入れる。次世代のデベロッパとは、パブリッククラウドの構築に要するオーバヘッドや時間、労力などを自ら投じようとはしない、文字通り新人類のデベロッパたちだ。

“このAPIを使うと、デベロッパが自分だけのiCloudを簡単に作れるんだ”、と彼は言う。

CEOは、デベロッパプラットホームへの注力は同社の方向転換ではない、と念を押す。本来の消費者向けサービスはユーザ数が100万を超えており、今後も継続する。デベロッパ向けサービスの開始は、同社のプロダクトの多様化だ。今の顧客の中には(実名を挙げないが)合衆国やそのほかの国のモバイル事業者もおり、彼等は、Google(Google Drive)やApple(iCloud)に対抗して独自のクラウドストレージを提供できることに関心がある。そういう意味でデベロッパ向けのBitcasaは、各顧客が自分のクラウドストレージを築くための、無印の原料だ。

APIのドキュメンテーションは、今日からあるが、APIの非公開ベータは今月末に始まる。公開ベータは夏の予定だ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


学習管理プラットフォーム「Studyplus」がAPIを公開–外部教材アプリとの連携を強化

“IT×教育”の分野を指す「EdTech」。その中でも、教育のコンテンツではなく、プラットフォームの提供を進めるスタートアップがスタディプラスだ。

同社が提供する学習管理プラットフォーム「Studyplus」は、受験生を中心に現在約40万人の学生が利用している。Studyplusでは、ユーザーである学生が、自分の勉強の記録をつけてグラフとして可視化したり、勉強仲間を作ってコミュニケーションをしたりする機能を備えている。

ユーザーのサービス満足度は非常に高いようで、App Store、Google Playともにアプリの評価は4以上。レビューも好意的な内容が目立っている。また3月にサービスを見たときなどは、「○○大学に合格しました!」といったメッセージが並んでいるのが印象的だった。最近では、東京・渋谷にあるオフィスに併設するかたちで学習室「STUDY LOUNGE」を設立。オンラインだけでなくリアルに学びの場を提供している(ちなみに数カ月以内にもスペース運営単体での黒字化が実現しそう、とのことだった)。

そんなStudlyplusだが、5月1日よりサービス連携に向けたAPIを一般公開する。このAPIを外部の教材アプリ開発者が利用することで、そのアプリでの学習記録をStudyplusで自動的に記録できるようになる。

すでに複数の外部開発者が対応を予定しているとのことで、同社では年内100以上の教育・学習系サービスとの連携を目指す。また、これとあわせて、APIを利用した自社開発の英単語学習アプリ「ラーニングドラゴン英単語 3300」もiOS向けに提供する。

ラーニングドラゴンは、スマホ向けゲームを模した英単語学習アプリ。単語の学習、4択クイズをこなすことで、敵を倒していくというRPG風のアプリとなる。中学卒業レベルから難関大学入試(TOEIC700点程度)までの単語に対応。基本プレイは無料で200単語までの学習に対応。それ以上のコンテンツを利用する場合、月額500円がかかる。「まずは(API連携の)可能性をこのアプリで見せたい。教育カテゴリのサービスがきちんと儲かって運営できるカテゴリにならないといけないと思っている」(スタディプラス代表取締役の廣瀬高志氏)

なお同社はこれまでストックフォト販売を手がけるアマナホールディングスやミクシィ、ベンチャーキャピタルのジャフコなどから資金調達をしているが、現在次の調達に向けての準備中とのことだ。


Facebookがトレンド情報などメディアが食いつきそうな一連の新API集合を提供開始

テレビのニュースなどのメディアソースが、これからは、Facebook上で、どんな人たちに何が人気かを、話題にすることができる。今日Facebookは、Trending、Topic Insights、Topic Feed、Hashtag Counter、などのAPIをローンチした。それはFacebookのPublic Content Solutions部門からの提供で、Facebookはこの部門の活躍により、メディアの関心を(今もっぱら彼らが集(たか)っている)Twitterから奪いたいのだ。

新しいAPIはこんなのだ:

  • Trending – Facebookで今トレンドになっている話題の一覧を個人情報ぬきで提供する。
  • Topic Insights – 特定の話題を話し合っている人たちの層特性をやはり名前などぬきで提供する。
  • Topic Feed – 特定の話題に関連する公開ポストを気になる言葉で検索し、フィードのランクを見る。
  • Hashtag Counter – 一定の時間内~期間内に特定のハッシュタグが言及された回数を数える。

たとえばテレビ番組Dancing With The Starsが、Facebookのデータを視覚化して見せたいと思ったら、どうするか。Trendingを使って、この番組がFacebook上でも人気があることを視聴者に教え、ついでに世界のニュースなども見せるだろう。Topic Insightsを使えば、この番組の人気が高いのはどの地方のどんな人たち(性別など)で、ほかにどんな関心をもっている連中かを視聴者に伝えられる。Topic Feedを使えば、Dancing With The Starsに関連するすべての公開ポストを見せられる。また、番組に出演している二つのダンスチームのハッシュタグを見せて、視聴者にどっちが好きか投票させ、その結果を比較して話題にすることもできる。

Topic Insights APIは前からあったのでは?と思った方は、それがまさに、去年ローンチしたKeyword Insights APIの進化形だからだ。メディアの連中は、Keyword Insights APIはあまりにも使い辛い、と言いつづけてきた。その話題に関連したものを何でも知りたいのに、利用者は検索するすべてのキーワードのリストを手作業で作らなければならない。これでは結果は“何でも”にならない。新しいAPIでは、利用者(メディアなど)は話題(トピック)の言葉を指定するだけでよい。関連ポストを探すのは、Facebook自身がやってくれる。たとえば”Red Sox”というチーム名のトピックをTopic Insightsで指定すれば、スタジアムのFenway Parkやチームの各選手などに関連したポストも調べられるだろう。

Facebookが、今現在のホットな話題に関するデータをテレビなどのメディアに提供するのは、なぜだろう? ユーザがそれらをテレビで見たら、自分もまた、Facebookへ行って、そのイベントについて投稿したり、誰かとおしゃべりしたくなるからだ。すなわち、Facebookのアクティブユーザ増強策の一環であります。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))