iPad、初の年間出荷台数減少へ。タブレット市場全体の成長も鈍化(IDC調べ)


Appleが株式市場で逆波に乗り、時価総額が7000億ドルを越える中、IDCから暗雲が漂ってきた。アナリストらは今日(米国時間11/25)、全体に活気のないタブレット市場の中、iPadの年間出荷台数が、史上初めて減少すると報告した

Appleは ― 皮肉なことに現在かつてない種類のiPadを販売している ― 2014年に6490万台のiPadを出荷する見込みで、これは前年比12.7%減である。市場全体では2.357億台、2013年の7.2%増のタブレットが出荷されると見られる。

これは大幅な成長率ダウンだ。2012年から2013年にかけての成長率は、52.5%だった。

GoogleのAndroid OSは、スマートフォン市場の席巻に続き、タブレットでも最も人気の高いOSである。今年、同OSは市場の68%を支配し、1.6億台近い端末に塔載された。

しかし、OEMにとって話は別だ。Androidが最大のOSではある一方、27.5%の市場シェアを持つAppleは、依然としてタブレット市場最大の単一ブランドである。IDCによると、Q3単独ではApple iPadのシェアは22.1%だった。

ではなぜ、タブレットの出荷が減少しているのか? IDCの意見は、タブレットの販売サイクルはスマートフォンよりもPCに近い(タブレットが置き換えているのはPCという考えと一致する)とする、Gartner等のアナリストによる指摘を反復している。

「タブレット市場は、関連の強い市場で起きているいくつかの主要トレンドの影響を受け続けている」とIDC Worldwde Quarterly Mobile Device TrackersのProgram Director、Ryan Reithは言う。「タブレット市場の早期段階では、端末のライフサイクルはスマートフォンに似て、2~3年毎に買い換えが起こっていた。変わってきたのは、多くのタブレット所有者が、端末を3年から時には4年以上持ち続けていることだ。われわれは、予想以上に長いタブレット寿命の主要な要因は2つあると考えている。一つは、特にiOSにおける旧機種のソフトウェアサポート、もう一つは様々なコンピュータ作業をスマートフォンで行うことが増えたためだ。

買い換えサイクルが販売を減少させている以外にも、2つの力が働いている。

第一に、導入される新しいテクノロジーに、新たなタブレット購入者を引き付けるほどの説得力がない。

「ハードウェアメーカーの努力によって、2イン1、デタッチャブル製品と呼ばれるカテゴリーに著しい進歩が見られた」他、より薄型で低価格な製品が出てきているとIDCは指摘する。「しかし、こうした進歩にもかかわらず、2イン1デバイスの出荷台数は2014年にわずか870万台と見られ、これはタブレットおよび2イン1市場全体の4%にしかなっていない」。

もう一つの理由は? 2イン1デバイスの大半に使われているプラットフォームであるWindows 8にまつわる「消費者のためらい」だ。

Windowsベースタブレットは今年わずか1100万台の出荷予定であり、これは市場の5%に満たない、とIDCは言う。

今後について、IDCは2015年に市場に影響を与えるであろう要因をいくつか挙げた。Windows 10(もしMicrosoftがタブレットでの非常に遅いスタートを変える何か大きなことができるとしての話)。AndroidおよびChrome OS両方におけるGoogleの動き。そして、Appleのさらなら新製品。「これらの未知数がどうあれ、消費者がタブレットをスマートフォンより長く所有し続けることは明らかだ」とIDCは語る。

IDCレポートで、もう一つ注目すべき点は、新興市場がタブレット出荷台数で成熟市場を超え、50.6%を占めていることだ。これは、AppleやNokiaといった会社がこの変化に乗じようとしていることをよく表している。例えばNokiaは、Microsoftの買収後初のタブレット、N1を中国で最初に販売する。

OS別2014~2018年全世界タブレット/2イン1出荷台数、市場シェア、対前年比、および5年累積成長率(台数は百万台)

OperatingSystem

2014* Shipment Volumes

2014* Market Share

2014* YoY Growth

2018* Shipment Volumes

2018* Market Share

2018* YoY Growth

2014-2018 CAGR

Android

159.5

67.7%

16.0%

183.1

64.0%

2.2%

5.9%

iOS

64.9

27.5%

-12.7%

70.1

24.5%

2.2%

-1.1%

Windows

10.9

4.6%

67.3%

32.6

11.4%

17.9%

38.1%

Other

0.5

0.2%

-70.6%

0.1

0.0%

-11.3%

-43.0%

Total

235.7

100.0%

7.2%

285.9

100.0%

3.8%

5.4%

地域別2014~2018年全世界タブレット/2イン1出荷台数、市場シェア、対前年比、および5年累積成長率(台数は百万台)

Region

2014* Shipment Volumes

2014* Market Share

2014* YoY Growth

2018* Shipment Volumes

2018* Market Share

2018* YoY Growth

2014-2018 CAGR

Emerging Markets

119.3

50.6%

11.5%

149.4

52.2%

4.5%

6.9%

Mature Markets

116.4

49.4%

3.1%

136.6

47.8%

3.0%

3.9%

Total

235.7

100.0%

7.2%

285.9

100.0%

3.8%

5.4%

Source: IDC Worldwide Quarterly Tablet Tracker, November 25, 2014

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook


英国キッズのタブレット保有率は34%。ニッチ・ソーシャルネットワークも人気上昇中

昨年10月に、Ofcom(英国情報通信庁)が子供たちの間でのタブレット利用率が上がっているというレポートをリリースした。この度、新たに2014年版年次レポートがリリースされたが、どうやらタブレット利用が広がっていくトレンドは継続中であるようだ。今やイギリスの若年層におけるタブレット保有率は3人に1人というレベルに達しているらしい。

たとえば、5歳から15歳の層におけるタブレット保有率は34%となっているのだそうだ(これは両親保有および学校のものを除いた数字だ)。この数値は2013年版では19%となっていた。

さらに低い年齢層でもタブレット保有率は増加傾向にある。3歳から4歳の子供についても、10人に1人(11%)がタブレットを保有しているといの結果が出ているそうだ。これも昨年のレポートではわずか3%となっていた。

また、5歳から15歳の層がネットワークに接続する際に利用するデバイスとしても、タブレットの率が上昇している。すなわち2013年には23%だったものが、今回の調査では42%となっているのだ。

こうした傾向により、ノートPCやデスクトップ機が退潮を示しつつあるという見解も示されている。インターネット接続にあたって、PCないしノートPCを利用している子供の割合は、2005年の調査開始以来初めて低下することとなったそうなのだ。昨年比で3%低下して88%となっているようだ。

一方で、子供たちのスマートフォン保有率については横ばいという状況にある。8歳から11歳については20%、12歳から15歳については65%がスマートフォンを保有しているとなっている。

調査を見る限り、どうやら子供部屋におかれたテレビはタブレットへと姿を変えつつあるようだ。テレビの保有率は2009年の66%から2014年の46%へと3分の1ほども減らしている。但し、タブレットを使ってのテレビ視聴の習慣は増えている。こちらの方は2013年の15%から2014年の20%へと、逆に3分の1ほどを増やしている。

もちろんゲーム機としてのタブレット利用も増えつつある様子。昨年の23%から2014年には30%となっている。ゲーム専用機は昨年の81%から2014年の77%へと減少している。

多様化しつつあるらしいソーシャルメディア

また、イギリス若年層が利用するソーシャルメディアについての分析もなされている。どうやらマイナーなサービスにも利用者の目が向いているのではないかという結果が出ているのだ。

Ofcomの調査を見れば、イギリス国内の子供たちの間でも一番人気はFacebookだ。調査対象となった12歳から15歳の子供たちのうち、96%はFacebookに登録しているのだとのこと。これは2011年以来ほぼ変わらない数値となっている。

しかし「メインで利用しているソーシャルネットワーク」にFacebookを上げる割合は減っているのだ。この割合は2013年に87%だったものが、2014年には75%となっている。

その一方で、ソーシャルネットワークのバリエーションが増えてきているようなのだ。たとえば「メイン」にInstagramを上げる子供もいれば、SnapChatやWhatsAppを上げる子供たちの割合はいずれも増えている。もちろん、割合的にはまだまだFacebookの天下であるともいえる。しかしFacebook以外のソーシャルネットワークに注目する若年者が増えているという傾向は見える。「親がいないところ」を探してニッチなサービスを利用しようとする若年層もいることを示しているのだろう。

ちなみに現在のイギリスにおいては、「ニッチ」の中でInstagramが人気を集めているようだ。調査対象の36%が「使っている」と回答し、また9%がInstagramをメインに使っていると回答している。

次点はSnapchatで26%が使っていると述べ、20%はWhatsAppを利用していると回答している。InstagramおよびWhatsAppはFacebookのサービスとなってはいるが、しかしSnapChatの方は独立したサービスで、さまざまな買収提案を蹴り続けている。

ところで人気が低下しているサービスはとみれば、イギリスの若年層の間ではTwitterの人気が低下中であるようだ。3年連続で利用率が増えていて昨年は37%を記録していたが、今年は28%となってしまった。ちなみにGoogleのYouTubeの利用率も若干の低下を示しており、26%から22%となっている。

尚、レポートからは若年層グループにおける人気のうつろいやすさをはかり知ることもできる。たとえばソーシャルネットワークのBeboは2009年にはほぼ半分(49%)の利用率を示していたのに、2014年にはわずか3%となってもいるのだ。

原文へ

(翻訳:Maeda, H


タブレットの売上は先進国市場で早くも横ばいへ、騒がれたわりには…

IDCによると、北米とヨーロッパ市場におけるタブレットの今年の売上は横ばいになるという。同社の前の予測では、“本年第二四半期で需要は期待はずれの軟調”、となっていた。

IDCの分類ではタブレットとツーインワン機を合わせて全世界の成長率はわずかに6.5%となっている。2014年の売上予測は、両タイプ合わせて約2億3300万台である。

上記から、いろんなことが言える: タブレットの売上はこれからも当分、PCに追いつかない。PCの年間売上は3億台代で安定しているから、今の2億台代の、しかも成長が横ばいになりつつあるタブレットが簡単に追いつけるものではない。

もうひとつ見ておくべきは、スマートフォンの四半期売上の方がタブレットの年間売上よりも相当大きいことだ。しかもその差は開きつつある。PCとタブレットとスマートフォンという三馬の中で、売上はタブレットが最小だ。元気に成長しているのはスマートフォンだけだから、この三者の順位は当分変わらないだろう。

タブレットは今後、成熟市場において年間売上が減っていくのか? もしそうなると、タブレットは新興市場に活路を見出すしかない。ただし、それら途上国市場での売上増が、成熟市場における減少や停滞を補ってあまりあるか、それはまだ分からない。

みんながタブレットに殺到していた2013年半ばごろに、PCの売上はすぐに安定するとか、タブレットの成長は意外に早く鈍化する、なんて言ったら笑われただろう。タブレットは消費者向けハードウェア市場の大きな一角を占めてはいるものの、みんなが当初期待したような大スターというよりも、どちらかというとマイナーな選手だったようだ。

ところで、スマートフォンの売上は、いつ、頭打ちになるのだろう?

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


2013年のタブレット販売台数は1億9500万台。Androidがシェア62%で首位の座を奪取

タブレットの世界に、転機がおとずれたということなのかもしれない。Gartnerリリースした2013年のタブレット販売統計のデータを見ての印象だ。Androidが2倍近くの差をつけてAppleを抜き去り、初めて首位に座についているのだ。2013年におけるタブレット販売台数は1億9500万台で、そのうちAndroidは62%近くとなる1億2100万台を売り上げ、そしてAppleのiPadは7000万台で36%ほどということになった。

昨年の状況をみると、Appleがタブレット分野のトップで、6100万台を売り上げてシェアは53%となっていた。この際のAndroidタブレットは5300万台で46%となっていた。

Gartnerによれば初めてのタブレットを購入する層が、「ローエンドの小画面デバイス」を購入することにより市場は拡大しているのだとのこと。ちなみに、そうした方向性を積極的に示して、新規購入者を強く意識したはずのAmazonについては、残念ながらあまり好調とも言えないようだ。

2011年にeコマースの巨人であるAmazonがKindle Fireを投入し、これはタブレット市場に革新をもたらすものだと目された。しかし思ったほどの成果はあげられなかったように見える。売り上げは200万台伸ばして900万台となった。しかし市場シェアで見ると2012年の6.6%から4.8%に落ちてしまっているのだ(こうした統計データを示しているのはGartnerだけではない。IDCもAmazonのシェア低下について、レポートをリリースしている)。

Gartnerはこうした傾向を分析して、価格とサイズのみで消費者にアピールすることは難しい時代になっていると結論している。低価格が求められているのは間違いないが、そこに充分な機能を盛り込まなければ、消費者は反応しないようになっているようなのだ。

「一般利用者が用意できる予算の中で、抱負な機能を提供するAndroidデバイスが多く出回るようになりました」と、リサーチディレクターのRoberta Cozzaは述べている。「2014年には、タブレットというものがますます日用品化していく中、ハードウェアスペックやコストのみでなく、デバイスのもたらすエクスペリエンスや最新技術、またトータルなエコシステムの魅力をアピールすることが必要になっていきます。ブランドロイヤルティを高めることで、利益を生み出していくような戦略が必要になっていくでしょう」とのこと。

ちなみにベンダーベースで言うならば、やはり7000万台を売り上げて36%のシェアを握るAppleが市場をリードしている。これを追うのはSamsungで、幅広くラインアップしたGalaxyシリーズを前面に3700万台を売り上げ、シェアで見ると19%を占めるにいたっている。2012年を振り返ればAppleのシェアが53%で、Samsungのシェアが7%だった。これからすればSamungが「猛追している」と評価して良いだろう。

ところでOSベースでみたとき、Microsoftの販売シェアは2.1%に留まっている。2012年の販売台数比で4倍ほどに伸びているのだが、Gartner曰く、「まだまだ消費者の関心をかっていると評価できる段階にはない」とのこと。

「アプリケーションやサービスを活用するデバイスとして、タブレットやスマートフォンの重要性が増していく中、Microsoftは消費者および開発者の双方に対してエコシステムの魅力をアピールしていかなければなりません」とCozzaは述べる。Microsoftもその辺りのことは充分に意識しているはずではあるが、MWCでは従来のPC市場についてももっと配慮していく旨をアナウンスしており、タブレット関連のエコシステム拡大とは別の方向性を意識している面もあるのかもしれない。

Appleが切り開いた市場にて、他ベンダーは低価格デバイスに注力している。また消費者もタブレットの日用品化が進むにつれ、ブランドへの意識は薄れて、購入要因として価格を重視するようになってきている。但し「依然としてハイエンドではAppleが優勢で、またiPad miniのような小型モデルにおいてもAppleの存在感が大きい状態となっています。このような中、他ベンダーは低価格路線を進みつつ、同時にエコシステム全体の魅力を培っていくことが重要となってくるでしょう」とCozzaは述べている。

尚、新興市場ではTabletマーケットの成長率は145%にもなっているそうだ。既存市場については成長率も31%となっている。

ベンダー別で言えばApple、Samsung以外で「others」に入らないのはASUSとLenovoのみだ。但し、「others」も販売台数は昨年比で約2倍となり、そしてマーケットシェアも31%を占めている。寡占状況にあるのは間違いないが、しかしそれでも多くのベンダーがしのぎを削っているという面もあるようだ。

Gartnerの資料によれば、Lenovoは198%の伸びを示している。ハイブリッドモデルのYogaがなかなか好調で、またWindowsタブレットも扱っていることが成長に寄与しているのだろう。アナリストのIsabelle Durandは「今後は中国外でも確固たるブランドイメージを形作ることが大事な段階になってくる」と述べている。そうした課題にむけ、モトローラの買収がどのように機能してくるのかは注目に値する。もちろんモトローラも米国内で絶大なブランド力を持つというわけではないが、ビッグネームを買収してブランド力を高めていくという戦略は、これからもありそうに思える。

ASUSについてみれば、タブレットも含むウルトラモバイル分野全体での成功が、タブレット分野での伸びも引っ張っているとGartnerは分析している。ウルトラモバイル分野のデバイスは、2013年に2億1600万台の売り上げとなっている(ハイブリッド型やクラムシェル型のノート、そしてタブレットも含む)。その90%ほどはタブレットであるが、しかしノートタイプの需要もなくなってはいない。たとえば大量の文字入力を必要とする場合にはキーボードのついたノートタイプを選択する人が多い。デスクトップPCの市場が縮小するのに応じて、ウルトラモバイル市場が拡大しつつある。

「まだまだモデルは少ないものの、2013年はハイブリッド型の成長が始まった年と言えそうです」とCozzaは言っている。さらに、そのような流れの中で、Transformer Book T100などにより2013年に注目を集めたのがASUSであったわけだ。

原文へ

(翻訳:Maeda, H


アジア太平洋地域のPCの売上台数は2013年に10%減少…減少率二桁の大台に乗る

[筆者: Pankaj Mishra]

IDCの調査報告によると、日本を除くアジア太平洋地域の2013年のPCの売上台数は前年比10%減の1億800万台となった。減少率が二桁となったのは、近年では初めてである。

トップは依然としてLenovoで、24.9%のマーケットシェアを握っているが、同社も売上台数は減少し、その前年比減少率は9.5%だった。唯一伸びたのはHPだが、それは昨年インド政府が同社に大量の発注をしたためである。

世界のほかの場所と同じく、PCメーカーはアジアでもスマートフォンやタブレットに押されている。モバイル方面の調査会社Mediacellsによると、2014年にはインドと中国を合わせて約10億台のスマートフォンが買われる

IDC Asia/PacificのHandoko Andiはこう言う: “2014年もPC市場にとって困難な年になり、そのほかのデバイス間の競争のあおりを食らうだろう”。

“昨年は2年続けて減少を経験したため、PC市場にとって暗い年だった。他のデバイスに市場を食われ、経済に関しては悲観主義が蔓延し、為替レートも向かい風だったから、市場は伸び悩んだ”、とAndiは続けた。

本誌TechCrunchのライターAlex Wilhelmが今月の初めに指摘したように、PC市場の歴史において2013年は最悪の年となるだろう。

アジアの途上国では、初心者ユーザの多くがPCをバイパスしてスマートフォンやタブレットでコンピューティングを初体験する。今年もその傾向は続くだろうから、PCの盛り返しは期待できない。

Gartnerは1月9日に、世界のPCの売上台数は史上最悪の減少を記録した、と報告した。その主な原因は、途上国に市場おけるスマートフォンとタブレットへのシフトだ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


2014年にはついに台数でタブレットが従来型のPCを抜く…Canalysの調査報告書より

【抄訳】

このところ売上増加率ではタブレットの方が従来のデスクトップやラップトップのパーソナルコンピュータを上回っているが、どうやらいよいよ、売上台数でもタブレットがPCを抜く臨界点が近づいてきたようだ。そのときには、今のPCよりも安くて可搬性に優れたタブレットが、いわばデファクトのPCになるのだ。調査会社Canalysによると、2014年には全世界で発売されるPC類の50%がタブレットになり、トップはAndroid機でタブレットの総発売量の65%(1億8500万台)を占める。トップメーカーはSamsungだ。AppleのiPadは依然成長を続けるが、タブレットのトップブランドとして30%のマーケットシェアを握り、しかも一社として最高の利益を確保する。

Canalysの主張では、Appleはマーケットシェアよりも利益を優先し、CanalysのシニアアナリストTim Coullingによれば、“Appleはタブレットブームで利益を上げる数少ない企業の一つである”、という。“高級製品が企業にとって価値ある消費者を引きつける。Appleにとっては、利益率が高いことと、同社のエコシステム全体の売上が堅調であることが、マーケットシェアの数字よりも重要なのだ”、そうだ。

それもけっこうだが、しかし長期的には、マーケットシェアの高い企業やブランドが、高いマインドシェアを握るだろう。Microsoftは、Canalysの予測によると2014年のシェアがわずか5%だが、“同社のポジションを良くするためには、アプリ開発に注力しなければならない”、とCanalysのリサーチアナリストPin Chen Tangは書いている。でも、デベロッパもやはり、ユーザの購買意欲の高いところへ向かうだろう。


Canalysの言う、2014年にタブレットがPC類全体の50%とは、発売台数では2億8500万台となる。そして2017年には、この数字は3億9600万台になる。

市場は、急速にタブレットにシフトしている。Canalysによると2013年の2月には、タブレットはパーソナルコンピュータ類の総発売台数の1/3を占めていたにすぎない。2013年全年では、タブレットは全PC類発売台数の37%、4億9310万台のうちの1億8250万台を占める、と当時のCanalysは予想していたが、今日それは40%に修正されている。データソースはほかにもいろいろあるが、読者と私自身の頭の混乱を避けるために、ここはCanalys一本にしぼらせていただこう。

【後略】

[あとは、Appleのシェアが落ちるというお話と、Androidタブレットのフラグメンテーション(分裂、細分化)の激化(マイナーなブランドにも安価なエントリ機に商機あり)、というお話。]

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


レビュー:Kindle Fire HDX 8.9は最高のAndroidタブレット―しかし7インチの方が実用的か

【この記事のビデオ表示不調につき原文参照】

10月の初め、われわれは7インチのKindle Fire HDX(John Biggsが大ファン)についてレビューした。今日(米国時間11/25)は、その大型モデル、Kindle Fire HDX 8.9を検討してみる。

ハードウェアのメーカー、ことにタブレットのメーカーとしてAmazonは長足の進歩を遂げてきた。特に今回のFire HDX 8.9は前世代にくらべて大きく改良されたプロダクトだ。薄く、軽く(368g)2.2 GHz クアド・コアの強力なプロセッサーを装備し、ソフトウェアも改良されている。

だが今年のクリスマス商戦で実際どのくらいの売れ行きを示すだろうか?

Johnは「新世代Kindle Fireは単に強化されたeブックリーダーの域を脱して初めて生産性ツールになった」と評価する。つまりフル機能のモバイル・コンピューティング能力を備えたというわけだ。私(Jordan Crook)にはそこまでの確信はないが、Fire HDXをJohnほど熱心に使っているわけでjはないので、なんとも言えない。

われわれは2人とも100ドル安いからといってiPad AirではなくHDX 8.9を買うことはないだろう。その理由はApp Storeを始めとするiPadのアプリ・エコシステムにある。

いずれにせよ、われわれはタブレットは片手で操作できる小型モデルの方が実用性が高いという点では意見が一致した。

しかし年配のユーザーが長時間読書するような場合には大型スクリーンの方が快適だろう。タブレットをもっぱらテレビや映画の視聴に使うユーザーの場合も同様だ。そうでなければ、7インチ版HDXやRetinaディスプレイ搭載のiPadminiの方が携帯性、操作性ともに優れている。

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


2013年のタブレット出荷台数は42.7%成長の見込み。従来型PCは11.2%の減少か

タブレット機がますますPCの市場を侵食しているようだ。但し、この市場というのはなかなかの規模であるので、PCの方もまだ命脈を保ってはいる。そうしたレポートをとりまとめているのは、市場分析サービスなどを手掛けるGartnerだ。全世界における今年のタブレットの出荷は53.4%の伸びを示す見込みで、台数にして1億8400万台ということになる。一方でPCの方も台数ベースで言えば、タブレットよりも多く売り上げる見通しだ(今年は3億310万台)。しかしこれは2012年比で11.2%減の数字となっている。PCの出荷台数は年々減少する傾向にある。

ちなみにGartnerは、4月時点では今年のPC出荷台数を昨年比7.3%減と予測していたのだが、どうやらこの値も下方修正されることとなった。

尚、デスクトップOSと同様のOSを搭載するMicrosoftのSurface Proや、ウルトラモバイル(軽量ノートPC)などの普及が、従来のデスクトップPCの市場を奪う傾向もある。ウルトラモバイルをPCから外す統計もあるが、これをPCとして扱っても今年の出荷台数は8.4%の減少となっている。Gartnerの予測によると、2017年にはタブレットが、デスクトップとウルトラモバイルを合計した台数を上回るとしている。

出荷台数の接近傾向は急激であり、2014年には、PCとタブレットの出荷台数の差は1800万台程度となるのではないかと予測されている。但し、ウルトラモバイルは4000万台程度にまで伸びるだろうとも予測されている(今年は1860万台程度と見込まれている)。

ひとつのデバイスで仕事と遊びの両方をこなそうとする人が、ウルトラモバイルを選択することになるのでしょうと、Gartnerは言っている。してみるとウルトラモバイルは、タブレットスタイルで、PCの要素を持つといったハイブリッドな方向に成長していくことになるのだろう。

ところでタブレットについて、小型化および低価格化が時代の要請ともなっている。7インチタブレットの人気が高まり、高機能タブレットの価格も下がっていく方向にある。AmazonのKindle FireシリーズやGoogleのNexusシリーズなどの低価格タブレットが、iPadなどの高額製品のシェアを奪いつつ、そしてタブレット市場を拡大させている。

小型化したタブレットは、スマートフォン利用者からも熱い視線を浴びることになる。Gartnerの調査によれば、今年のホリデーシーズンには「ここしばらくの間ホリデー時期のプレゼントとして一番人気であったスマートフォンの人気を凌駕して、小型タブレットが一番人気となる」ことになりそうだとのこと。これはGartnerのリサーチ部門Vice PresidentであるCaroline Milanesiの言葉だ。

もちろんモバイルフォンの市場は順調に成長は続けていくだろう。しかしGartnerは平均販売価格(Average Selling Price:ASP)の高いものについては成長が鈍化するだろうと見ている。市場の成熟が進み、そのような中ではミッドレンジが市場を引張、そして新興市場ではローエンドのAndroidデバイスが主導権を握っていく。販売規模を拡大するには、安価なデバイスが必要となっていくのだ。先進国の市場が飽和状態となる中、市場の規模を拡大し続けるには、発展途上の市場に向けて、低価格なデバイスを提供していくことが必要なのだ。

今年および来年における、全世界でのOS毎の出荷台数予測をみると、安価なタブレットおよびスマートフォンを提供するAndroidの普及が、さらに進みそうな状況が見て取れる。2014年には、全種類のデバイスにおいてマーケットシェアの半分を握ることとなりそうだ。Windows/Windows PhoneおよびiOS/Mac OSの成長度合いはさほどでもないと予測されている。

2013

  • Android 38%
  • Windows 14%
  • iOS/Mac OS 12%
  • RIM 1 %
  • Others 35%

2014

  • Android 45%
  • Windows 15%
  • iOS/Mac OS 14%
  • RIM 0.8%
  • Others 26%

ウェアラブルについてGartnerは、スマートフォンと一緒に用いる「コンパニオンデバイス」が徐々に普及し始めると予測している。2017年までに、ウェアラブル+スマートフォンの組み合わせを捨てて、ウェアラブル+タブレットという組み合わせを選択する人は1%未満に留まるだろうとしている。

また、少なくとも、ウェアラブルが直ちに「must have」のデバイスとなることはなさそうだ。ウェアラブルが必須となる時代がくるまでは、生活をナビゲートしてくれるのはスマートフォンということになるだろうと、Milanesiも言っている。ウェアラブルが市民権を得るには、既存デバイスが提供しているエクスペリエンスを拡張し、さらに今ではコンピュータ化されていないような分野にも適用範囲を広げていく必要がある。また、実用的であることは当然としても、スタイリッシュな要素にも気を配る必要が出てくるだろう。もちろん、価格戦略も非常に大事なポイントだ。

原文へ

(翻訳:Maeda, H


タブレットはイギリスの子どもたちの必須アイテムになりつつある

英国情報通信庁(Office of Communications, Ofcom)が行った調査によると、子どもたちによるタブレットの利用が増加しており、とりわけ、ますます多くの低年齢児童が、タブレットでビデオを見たりゲームをプレイしたりインターネットにアクセスするようになっている。

この、子どものメディア消費行動に関する年次報告書は、5歳から15歳までの年齢層の子どもたちの携帯電話保有率が、前年の49%から2013年は43%に低下した、と述べている。低下は、2005年の調査開始以降初めてである。

Ofcomによるとこの低下の原因は主に、8~11歳の層における通常の携帯電話の保有率が大きく下がったことにある。この年齢層における通常の携帯電話保有率は、2012年28%に対し今年は15%と大きく落ち込んだ。今やフィーチャーフォンは子どもにも売れない、ということだ。

しかし、携帯の不調とは対照的に、タブレットの利用は全年齢層で増加している。前記8~11歳層では、18%がスマートフォンを保有し、また同じ率でタブレットが保有されている。しかし、スマートフォンが前年比でやや横ばい的であるのに対して、タブレットの保有率は2012年のわずか4%から1年でほぼ4倍以上に伸びたことになる。

ただしスマートフォンの保有率は8~11歳層よりも、年長の12~15歳の層の方が高い。年長の子はコミュニケーションに関心があり、年下の子はオーディオビジュアルなコンテンツを見たりゲームをすることに関心が集中しているようだ。そんな一般的な傾向の中でもしかし、年長グループにおいてもタブレットの利用は増加している。

12~15歳層では大多数(62%)がスマートフォンを保有し、その保有率は昨年と変わりないが、この層においてもタブレットの保有率は急増し、昨年の7%から今年は26%(ほぼ4人に一人)にはね上がっている。

しかしタブレットの利用者の増加はむしろ低年齢児童において著しく、5~15歳の層全体ではタブレットの利用者率が14%から42%に増加している。3~4歳の幼児では28%がタブレットを利用しているが、この層は、親のタブレット使う機会も多いと思われる。

タブレットの利用は5~7歳の層でも急増し、昨年の11%から本年は39%となっている。8~11歳の層でも、利用者率は13%から44%に増えている(タブレット保有率は18%)。これらの若いインターネットユーザは、家でインターネットにアクセスするときタブレットを使う機会の比率が、前年の4%に対し本年は19%に増加している。ほぼ5倍である。

“タブレットコンピュータの人気が急速に成長し、すべての年齢層の子どもたちにとって、必須のデバイスになりつつある”、と報告書は書いている。

タブレットの利用の増加とともに、従来的なデバイスによるインターネットアクセスは減少している。すなわち、子どもたちがラップトップやネットブックやデスクトップコンピュータを使ってインターネットにアクセスしている比率は、2012年の85%から本年は68%へと落ち込んでいる。それに対しタブレットやモバイルでインターネットにアクセスする率は昨年に比べほぼ倍増し、それぞれ、13%、11%となっている。

さまざまなデバイスによるインターネットアクセスが増えるに伴い、子どもたちのエンタテイメントの源泉としてのテレビの役割は低下している。昨年と比べると、テレビではなくラップトップやタブレットや携帯で番組を見る子どもたちが増え、5~15歳の層ではほぼ半数(45%)がそうしている。昨年のこの比率は、34%だった。

ソーシャルの変化

子どもたちのソーシャルメディア行動も、変わりつつある。12~15歳の層の、ソーシャルメディア上に自分のプロフィールがある者の率が、初めて81%から68%に低下した。

子どもたちによるソーシャルメディアのメディアミックスにも変化があり、同じく12~15歳層では、Facebookにプロフィールがある者の比率が前年からほぼ横ばいで97%、しかしBeboは8%から4%に低下した。そしてTwitterは、25%から37%に増加している。

Twitter以外にも、YouTube、Instagram、Tumblrなどでプロフィールの増加が見られる(下図):

この年齢層では、インスタントメッセージングの人気が上がっている。すなわち12~15歳層では毎週ソーシャルネットワークを訪れる者の比率が75%から67%に減少し、IMの利用は45%から55%に増えている。

スマートフォンを持っている子どもは、一週間に平均184通のインスタントメッセージを送っていると推計される。またSMSの人気も依然として高く(キャリアには朗報!)、同じく12~15歳層では毎週平均で255通のショートメッセージを送っており、昨年の193通に比べて増加傾向にある。

子どもたちはインターネットを何のために使っているのか? 8~11歳の層では、週に一度以上は学校の勉強のために利用する、が75%、次位がゲームの54%、情報を見つけるため、が45%だった。

インターネット電話やインターネットによるビデオ電話の利用も増加傾向にあり、週一回以上の利用は昨年の5%から今年は10%に増加した。また写真共有サイトの利用も、2%から5%に増加している。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


IDC、ファブレットやウェアラブルの影響を考慮にいれて、2013年タブレットの出荷台数を2億2700万台に下方修正

一般消費者および企業の意識が急速にタブレットに向かう状況を迎え、PC業界というのはかなりの勢いで縮小しつつあるように見える。iPadのような軽量デバイス、ないしAmazonのKindle Fireのような安価なデバイスが、より大きく、そして高価なコンピュータデバイスからシェアを奪いつつあるようだ。しかし、そのような状況の中、IDCはタブレットの年内出荷台数予測を減らすこととなった。

IDCによると、今回の分析の背景には「競争の激化」があるとのこと。タブレットと競合するのは、大きな画面を備えたスマートフォン(最近はファブレットという呼び方が定着してきた)や、スマートウォッチのようなウェアラブルコンピューターであるとしている。そうした先進デバイスへの期待と、さらにはQ2の間に大きな話題となるタブレットが登場しなかったこともあって、2013年におけるタブレットの出荷台数予測を2億2930万台から2億2740万台へと、200万台減らすこととなった。

下方修正といっても、ほんの少しの減少に過ぎないというのは正しい。「予測」の話なので、大した意味はないという意見にも一理ある。もっといえば、下方修正した数値であっても、2012年比で57.7%増ということになっている。しかし、IDCが予測を下方修正することになった原因については、なるほど興味深い事実があるようだ。たとえば、いくら安価になったとはいえ、依然として一般消費者にとっては、タブレットが高価なものなのだ。また、PCから無駄を省いたというのがタブレットのウリ文句のひとつであるが、それでも一般消費者からするとオーバースペックである面もあるということだ。利用者の拡大を狙うに連れ、価格面の問題が一層強調されるに至っているのが現状であるようだ。

ちなみに、企業利用面で言えば、タブレットというデバイスは現状ではマイナーな存在だ。しかし徐々に存在感を増している。IDCによれば、とくに教育や小売産業によるタブレット購入は、2012年の販売台数のうちの10%程度だ。2017年までには、少なくとも20%まで増加するだろうという見通しもある。

そうした見込みはあっても、先進諸国では既に急激な成長というのが望めない段階に達しているともIDCは見ている。「アメリカなどの成熟市場はアジア太平洋地域に対してシェアを失っていくことが予測される」とのこと。新興国にて2017年までには4億700万台のタブレットが出荷されることになる中、タブレット先進国においては製品の飽和状態に達するだろうとのこと。

短期的に見れば、ファブレットなどとの競合により、タブレットのさらなる低価格化が実現されるだろうとIDCは予測する。「低品質で使い勝手も良くないながら、低価格で勝負を挑もうとするタブレットメーカーに対抗するために、メジャーなメーカーもパーツの低価格化によるコスト削減を行ってくるはずだ」とタブレット関連でリサーチディレクターを務めるTom Mainelliは言っている。

地域的にみれば、これまでタブレット市場の牽引役であった北アメリカ、西ヨーロッパ、そして日本での売り上げはシェア面で減っていくことになると見ているようだ。これまでを引っ張ってきた主要国の売り上げ割合は、現在でこそ60.8%となっているが、2017年にはこれが49%までに下落するだろうと見通している。そして残りの51%は現在の発展途上国が担っていくことになるだろうとのこと(Google、Facebookなどもそうした新興市場をターゲットにしたプランを種々実行に移している)。

「先進国での飽和状態をうけて、タブレット市場の年次成長率というのは取り敢えず落ち着きを見せる状況になる」と、IDCのWorldwide Quarterly Tablet Tracker部門リサーチアナリストを務めるJitesh Ubraniは述べている。「そして消費地域の構造が変わることになり、販売シェアは世界平均を上回る成長を期待される中国などが担っていくことになるだろう」とのことだ。

原文へ

(翻訳:Maeda, H)


このまま行くと2014年第二四半期にタブレットの売上台数がPCを抜く

PCの市場は不調で、消費者はタブレットが好きだ。予測は当たらないこともあるが、今のトレンドが続けば、2014年の第二四半期には売上台数でタブレットがPCを上回る。

でも、トレンドが今後横ばいでなく上向きであると想定すると、その時期はもっと早いかもしれない。以下に、今の動向を見ていこう。

Next WebのEmil Protalinksiは、Strategy Analyticsのデータを使ってタブレットの最新の売上数値を分析した。それによると、2013Q2では、タブレットが全世界で5170万台売れた。1年前の2012Q2では、3610万台だった。

その間、ふつうのPCはどうだったか? 2013Q2のPCの売上台数は約7600万台だった。7550万台という数字もあるが、両者は接近しているので、どちらを使ってもいいだろう。

しかしその7600台という数字は、前年同期比で11%減を意味している。これに対し同じ四半期でタブレットは、前年同期比43%の増だ。なお、増加分中のシェアはAndroidが大きい。Microsoftはわずかながら数字を計上できているが、一方Appleのタブレットは飽和状態に近い。このタッチコンピューティングという分野で今後の成長を引っ張っていくのは、どうやらAndroidのようだ。

[NextWebより]:

IDCは2013年における前年比でのPCの売上減少率予測(台数ベース)を最近、1.3%から7.8%へと‘改訂’した。しかしそれでもなお、楽観的すぎるかもしれない。2013Q2の11%減がそのままだいたい、2014Q2にも引き継がれると仮定し、またそのときタブレットの前年同期比が30%増ぐらいだと仮定すると、2014Q2ではPCが6760万台、タブレットが6720万台となる。ただしこの数字は、2013Q2に達成されたタブレットの増加率43%に対し、2014Q2では30%という控えめな増加率を想定している。この想定に根拠はなく、また向こう1年でタブレットの伸びがやや軟調になりそうな要因も、見当たらない。だから冒頭で述べたように、トレンド横ばい(増加率43%を継承)なら、2014Q2でPCとタブレットは逆転する。

IDCの別の調査では、2013全年のタブレットの売上増加率の予想を大きく59%としている。PCの不調が続くという想定では、この大きな増加率ならタブレット/PCの逆転はもっと早く来るはずだ。しかしIDC自身のPCの売上予測が相当楽観的なので、同社のPC/タブレット逆転予測年は2014ではなく2015年となっている。Microsoftは、こっちの方の数字を使いたいだろう。

第二ではなく第一四半期(2013Q1)では、PCの前年同期比減少率は14%だった。Q2が11%である。ほとんど、致命傷的なトレンドだ。

というわけで、上のように、タブレットの今後の成長率をIDCの予測59%よりも(そして2013Q2の実績43%よりも)低めに見積り、またPCの減少率が今後も現状維持(10%台)と想定すると、上記のように2014年の第二四半期でタブレットとPCの売上台数が肩を並べる。まだポストPCとは言えないまでも、PCとタブレットが互角になること自体、たしかに市場の激変だ。

画像クレジット: Cameron Norman

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


BBCのオンデマンドサービスiPlayerで初めてタブレットがモバイルを抜く

ここにも、タブレットの急速な普及の兆候が見られる。イギリスのBBCがインターネットから番組をオンデマンドで提供しているサービスiPlayerでは先月、初めてタブレットがモバイルを抜いた。番組リクエスト数はタブレット4100万に対して、モバイルからが4000万だった。PCなどすべてのデバイスを合わせると3月の番組リクエスト数は2億7200万だった(番組本体のみ、紹介編などを除く)。

3月のリクエスト総数の中でタブレットとモバイルはどちらも約15%を占める。下のグラフを見ると、長期的な傾向としてタブレットとモバイルは、これまでの主なiPlayerアクセスデバイスであるコンピュータ(PC)のシェアを蚕食していることが分かる。2012年3月ではPCのシェアは59%、今年の3月では47%だ。同じ時期にタブレットは6%から15%に、モバイルは9%から15%に伸びている。

これはBBCだけの特異な現象ではなく、業界全体としてもPCの売上は落ち込み、タブレットやスマートフォンのようなネット接続型のスマートデバイスが売れている。Gartnerの予測では今年の全世界のタブレットの売上台数はほぼ2億で、前年比70%の伸びとなる(IDCの予測では78.4%増)。これに対しPCの売れ行きは今年7.3%減少する。今回のBBCの数字と似た例としては、先月Adobe Digital Indexの場合、やはりタブレットからのアクセスが初めてスマートフォンを抜いている。

BBCのオンデマンドTVは、今放送中のテレビ番組と放送後の過去番組を見られるサービスだが、デバイスの形状やサイズからして、いかにもタブレット向きのアプリだ。ポータブルでありながら、画面サイズと解像度は不満感を与えない。BBCのiPlayerのデータでも、タブレットは圧倒的にラジオよりはテレビ番組用に使われている。

上記のデータはすべてiPlayer全体だが、テレビコンテンツに限ると、タブレットは3月の番組リクエストの19%を占め、モバイルは17%だった。一方ラジオだけでは、タブレット4%に対してモバイル10%だ。ラジオではPCのシェアが68%と高く、iPlayerが主に仕事などのバックグラウンドとして利用されていることがうかがわれる。PCの画面は、お仕事用に使われているのだろう。

iPlayerの利用のされ方でもうひとつおもしろいのは、テレビは主に(3月ではリクエストの88%)過去番組を見るために使われ、今放送中の通常番組の視聴は少ない。これに対しラジオでは、リクエストの83%でその日の通常番組が聴かれている。

iPlayerで今放送中の通常番組を見るためには視聴料を払わなければならない(ラジオは無料)。しかしその通常番組の視聴料収入はこのところ一貫して減少傾向にある。また通常のテレビ視聴者に比べてiPlayerの視聴者の年齢は下の方に偏っていて、2012Q4ではiPlayerユーザの76%が55歳以下だった。昨年8月にはiPlayerの通常番組視聴者がテレビリクエスト全体の32%(平常時の倍以上)に急増したが、それはおそらくオリンピックのためだ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


2013年のスマートフォン総台数は14億, 3位Windows Phoneは4500万, 4位BlackBerry 2000万

ponies

ABI Researchが、世界のスマートフォンとタブレットの市場動向に関する2013年の予測を発表した。まず、ユーザが日常使用している総台数はスマートフォンが14億台、タブレットが2億6800万台、前者ではAndroidがリード、後者はAppleの支配が続く。MicrosoftとBlackBerryはささやかなシェアで市場に残るが、デベロッパにそっぽを向かれるほどの小ささではない。ABIの報告書は、“2頭の馬と2頭のポニーのレースだ”、と言っている。

ABIの数字がIDCStrategy AnalyticsGartnerなどのそれと違うのは、製品の出荷数ではなくて、ユーザの手元数に着目しているところだ。そこで、ABIによると、MicrosoftのWindows PhoneとBlackBerry 10は、小さくてもまだゲームを続けられるだけの力はある。

2013年の終わりには、世界中でWindows Phoneデバイスは4500万台、BlackBerry 10は2000万台がユーザの手中にある。そのマーケットシェアはそれぞれ、3.2%と1.4%だ。Androidは7億9800万(57%)、iOSは2億9400万(21%)だから、2頭のポニーはとても小さいが、でもデベロッパが手を出す気になるだけの数は維持している。消費者がスマートフォンに求めるものはアプリだから、この点は重要だ。

“MicrosoftとBlackBerryは、シェアが小さすぎてデベロッパが関心を向けず、それに伴って新しいアプリが登場せず、将来の売れ行きがさらにダウンすることを恐れていたが、弊社の見解としては、これだけのインストールベースがあれば両者は十分、ゲームに残れる”、ABIのアナリストAapo Markkanenがこう書いている。

Windows PhoneのハンドセットのトップメーカーであるNokiaとBlackBerry(旧社名RIMから社名を変更)二者は、これを読んで複雑な心境だろう。それは、行けるかもしれないという希望の兆候であると同時に、今のAndroidの勢いを見るかぎり、マーケットシェアが二桁になるのは近未来ではなさそうだ。相当長期間デベロッパの関心をつなぎ止めるためには、さらなる投資と労苦が必要だろう。

Markkanenは本誌TechCrunchの取材に対して、“現在の販売予測から見て、BBやWPのインストールベースでのシェアが向こう5年以内に二桁になることはない。伸びるとしても急激には伸びない。むしろ、二人の弱者が生き残りを賭けて食い合いをすることもありえる。市場は、よく言われる2頭の馬のレースではなく、3頭でも4頭でもない。2頭の馬と2頭のポニーのレースかもしれない”、と語った。

2013年のタブレットに関しては、IDCが今朝(米国時間1/31)、昨年の最終四半期に売れたタブレットの過半数がiOS製品だ、と報告した。ABIのユーザの手元数の数字でも、iPadは1億6600万台強の62%に対し、Androidタブレットはわずかに7500万台だ。Windowsタブレットは、今年の終わりで現用数が550万台、という予測である。

スマートフォンとタブレットは全体として今年も大きく売れ行き〜現用台数を伸ばすので、その大きな成長カーブには、MicrosoftやBlackBerryにとっての機会もある。ABIが予測する成長率は、スマートフォン44%、タブレット125%だ(対2012年比)。

画像: Flickr

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))