Apple、批判の的のテンプレート・アプリ禁止条項を修正――実質はほぼ変化なし

Appleは昨日(米国時間12/20)、App Storeにおけるアプリ・レビューのガイドラインを修正した。このガイドラインはテンプレートその他を用いるアプリ・ジェネレーション・サービスによって作成されたアプリの登録を禁止するもので、大きな議論を引き起こしていた。

Appleが今年に入ってApp Storeの利用規約を改正したのは低品質のアプリやスパム・アプリが登録されるのを防ぐ狙いがあった。しかしこの方針は 当初の目的を超えてはるかにおおきなマーケットに影響を与えることになった。つまりレストラン、NPO、クラブ、その他、オリジナルかつ高品質のアプリをインハウスで開発する専門知識、資金その他のリソースを持たない各種スモールビジネスがネガティブな影響を受けている。

Appleの新しいガイドラインは「App Storeで受け入れられないアプリ」の定義をさらに詳しく述べている。

改正前のガイドラインの当該部分、4.2.6 App Store guidelineは以下のとおりだった。

4.2.6 商用のテンプレートによって作成されたアプリ、またはアプリ・ジェネレーション・サービスによって作成されたアプリは受け入れられない。

これに対して、今回改正された文言は以下のとおり。

4.2.6 商用のテンプレートによって作成されたアプリ、またはアプリ・ジェネレーション・サービスによって作成されたアプリは受け入れられない。ただし、アプリの登録がアプリのコンテンツ提供者自身によって直接申請される場合はこの限りではない。〔アプリ・ジェネレーション・〕サービス等はクライアントを代理して登録の申請を行ってはならない。また〔これらのサービスは〕クライアントがカスタマイズしてイノベーティブかつ独自のユーザー体験を提供するアプリを作成できるツールの提供に努めなければならない。

テンプレートのプロバイダーはクライアントのコンテンツを一つのバイナリーに統合するいわゆる“picker”モデルを利用することもできる。たとえばレストランの情報アプリであれば、それぞれのクライアントのレストランがが独立のカスタマイズされたページを持つ単一のアプリを登録申請することは可能であり、イベント情報アプリであれば、それぞれのクライアント・イベントが独立のページとして表示されるような単一のアプリを登録することはできる。

これによってAppleがテンプレート・アプリについてどう考えているかがよく分かる。

根本にある考え方は、スモールビジネスがテンプレートや仲介者(アプリ作成サービス事業者)を通じてアプリを作成するのはかまわないが、テンプレートのプロバイダーが実際のビジネスに代わってアプリを登録することをは許されない、というものだ。

AppleはApp Storeに登録されるアプリはコンテンツの元となるビジネス自身が登録申請すべきだと考えている(この考え方は以前も述べられていた)。つまり、地域のピザショップであれ教会であれフィットネス・ジムであれ、アプリを登録しようとする組織はApp Storeのガイドライン、規約その他の文書を熟読し、登録プロセスに積極的に関与しなければならないということだ。

Appleでは2018年早々にもアメリカ政府・自治体諸機関およびNPOについて99ドルのデベロッパー手数料を免除してこの新方針を受け入れやすいものにするという。

またテンプレート・サービスのような仲介者もすべて排除されるわけではない。テンプレート・サービスがアプリを作成する手助けをするのはけっこうなことだ―Appleはアプリが「どのようにして」作成されたかにはさして興味を抱いていない(ウェブページを単にアプリ化したものでないかぎり)。Appleが審査するのは「その結果」だ。

App Storeに登録されるためには、アプリは高品質で優れたユーザー体験をもたらさねばならないというのがAppleの考え方だ。つまりアプリにはそれぞれ独自性が必要であり、多数のアプリがそっくりな外見を呈してはならない。つまり互いにクローンであってはならない。また、されに重要な点は、ウェブページやFaceookページをそのままアプリ化したものであってはならないということだ。

Appleは「アプリは単なるウェブページ以上の深く豊かな体験をユーザーに与えるものでなければならない」と信じている。

上図:AppMakrで作成されたThe Official Lumineersアプリ

ただし、このルールが適用されるべき範囲を巡っては見解の相違が残る。

たとえば、現在多くのユーザーが「テンプレート・アプリ」を使っている。お気に入りのタコショップ、所属する教会、地元の音楽クラブ、学校、その他のアプリだ。ユーザーはこれらのアプリが単一のテンプレートから作成され、相互にそっくりだと知らないし、知ったところでそもそもそんなことは気にかけないだろう。

またある種のアプリが互いにそっくりであることはユーザーにとってかえって使いやすくなっているという議論もある。たとえば「モバイルから注文」がそれぞれ独自のデザインで独自のプロセスだったら使いにくいだる。どこからメニュー表示をさせればいいのかアプリごとに探す必要があるのがユーザー体験の向上だろうか?

しかしAppleはApp Storeに無数のコピーキャット、クローン・メーカーがはびこっっているのを強く嫌っている。クローン・アプリが優勢になれば、わざわざ高品質のアプリを作成するデベロッパーが不利になる。テンプレート・プロバイダーが単一のデベロッパー・アカウントで一挙に2万件ものアプリを登録するといった事態はApp Storeを窒息させかねない、と考えている。

しかし低品質のアプリの大群を規制する必要があるにせよ、App Storeにおけるテンプレート・アプリ全般の禁止は行き過ぎでありエコシステムにネガティブな影響を与えるとする意見も強い。

この問題はTed W. Lieu下院議員( カリフォルニア、33選挙区) の注目を引いた。Liew議員はAppleについて「〔規制の〕網を広げ過ぎている」と述べた。スパム・アプリ、違法アプリの排除の必要は認めるものの、「App Storeに対しなんら危害を加えておらず、これまで長年にわたって役立ってきた正規のデベロッパーを排除するものだ」とLiew議員は批判している。

しかし一方でAppleはネット中立性を支持して、何人も平等かつ自由なインターネットへのアクセスの権利を持つと主張している。にもかかわらずApp Storeレビューの新しい方針はスモールビジネスや小規模なNPOに対して不利に働く。しかもモバイル・デバイスからウェブへのアクセスは次第にモバイル・アプリを経由する傾向を強めている(上記グラフ参照。ブラウザは時代遅れになりつつある)。【略】

なるほど、ピザショップはUber Eatsを使うこともできる(高額な手数料を払えばだが)。ネールサロンは店をYelpに掲載できるし、パパママ・ストアもFacebookページを作れる。また事実作っているだろう。しかし全体としてこれはスモールビジネスが巨大アグレゲーターの支配下に置かれるるという傾向をますます強めるトレンドだ。

最近、TechCrunchはApp Storeにアプリを登録している多くの会社が 2018年1月1日という締め切りを言い渡されたことを報じた。この期限までにアプリを新しいガイドラインに対応させないかぎり、レビュー・チームはアプリをApp Storeから排除するという。一部のアプリはすでにこの禁止条項を適用され、登録申請を却下されている(すでにライブであるアプリは次のアップデートまで適用を除外されているが、この状態がいつまで続くのかは不明だ)。

Appleの新方針のために一部の会社は運営停止に追い込まれている。

今回修正された後の字句をみても、影響を受けた会社が以前のとおり運営を続けられるようになったとは思えない。 こうしたサービスはやはり「クライアントがカスタマイズしてイノベーティブかつ独自のユーザー体験を提供するアプリを作成できるツール」を新たに提供する必要がある。

言い換えれば、Google Sites のようなシンプルな構成ではなく、Squarespaceのような凝った構成にせよ(ただしアプリだが)ということだ。

テンプレート・ベースのアプリの例。 一般ユーザーはテンプレートだと気づくだろうか?

しかし今回影響を受けた会社は、すべてがスパム・メーカーというわけではない。一部はウェブページをラップしてアプリにするだけのツールを提供していたものの、一部はグレーゾーンだった。

これにはChowNowのような、特定のバーティカルに属するスモールビジネスがApp Storeを利用することを助けようとするものが含まれる。CowNowは近隣のレストランがモバイル経由で注文を受けるためのアプリだが、同様のアプリはフィットネス・ジムや教会、スパ、コンサート、政治家など非常に幅広い分野に存在する。

こうしたビジネスはApp Storeガイドラインの4.2.6(ときおり4.3)項によって登録を拒絶されつつある。こうしたアプリの申請者によれば、Appleに対し電話などで直接説明を求めようとしても困難だという。

修正以前の4.2.6項は、テンプレート・ベースのアプリ全般を禁止し、4.3項はスパム・アプリ全般を禁じる網羅的条項だった。4.3項はAppleがあるアプリを排除したいが、アプリ作成ウィザードやドラグ・アンド・ドロップなどによって一挙に作成されたものだということを証明できない場合に用いられることを意図したものだということだ。

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Appleがこの方針をWWDCで発表したとき、テンプレート・プロバイダーの多くは自分たちに影響が及ぶとは考えていなかった。この禁止方針はクローン・アプリ、スパム・アプリを締め出すためのものだと考えたからだ。そのため、App Storeのレビュー・ガイドラインがテンプレート・プロバイダー自身もApp Storeから締め出されれることを明らかにしたためパニックが広がった。これらのテンプレート・プロバイダーは自分たちがスパマーだとは考えていなかった。

修正後のApp Storeのガイドラインは、字句の訂正により明確化されているものの、本質的なAppleの意図は変わっていない。

ともあれアプリが実質的にはウェブページそのものである場合、あるいは他のアプリとデザインがそっくりである場合、申請の手間をかけるには及ばない。App Storeがそういうアプリを排除することは動かない。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Facebook、クローキングを禁止――クローラーを騙して偽サイトを表示する行為を発見すれば追放

「クローキング(cloaking)」といえば何やらSFっぽい術語に聞こえるかもしれないが、スパムサイトが現在ひんぱんに使っている騙しの手口だ。スパマーは検索エンジンやコンテンツのキュレーターに対して健全なサイトを表示する。ところがユーザーが実際にこのサイトを訪問すると広告やマルウェアを満載した別のバージョンに導かれる。

たとえば、あるスパマーがFacebookのレビューチームを欺こうとした場合、Facebookに掲載されるURLや広告のランディングページとして無害なコンテンツのIPが割り振られる。ところがFacebookのレビューチーム以外の一般ユーザーがこのサイトを訪問すると、怪しげなダイエット薬だのFacebookの利用約款に反するポルノの広告だのが表示されるという仕組みだ。

そこで今日(米国時間8/9)、Facebookはクローキングの取締に乗り出した。Facebookの広告プロダクト担当ディレクターのRob Leathernは私のインタビューに答えて、「あるサイトがクローキングを行っていることを発見した場合、われわれはその広告アカウントを無効にしてFacebookから蹴り出す。連中のFacebookページも削除する」と述べた。

クローキングを対象とした監視システムでは人間の専門家と拡張された人工知能の双方が用いられる。ただしスパマーを利するおそれがあるため、クローキングを認定するための具体的なテクニックや基準などは公開されない。

正常なビジネスには一切影響はないという。「クローキングに正当な用途はない。クローキングを行っているのが誰だろうと問題ではない。定義からしてそんなことをやるのは悪いやつ、スパマーに決まっている。つまりどんな方法だろうと誰だろうとクローキングをしていたらわれわれのプラットフォームから追い出す」とLeathernは言う。つまりFacebookはサイトのコンテンツがなんであれ、それとは関わりなくクローキング行為自体を禁止し、違反者をFacebookから排除するということだ。

Facebookのニュースフィードのメカニズムがフェイクニュース、クリック詐欺、スパム、劣悪なコンテンツなどとの戦いを進める一貫として今回の変更が行われた。Facebookに対しては2016年の大統領選挙以来、フェイクニュースを放置しているという批判が高まっていた。スパムサイトへのトラフィックを遮断することはサイトの収入源を断つこととなり、金儲けのためだろうと特定の政治的目的だろうと、偽情報を広めるような悪事を働くグループの活動を抑制するために効果があるはずだ。

BuzzFeedは最近、過激に党派的な政治的ニュースを掲載するサイトに投稿された400万の記事を調査した結果、「このようなサイトのパブリッシャーはFacebookがクリックベイトやフェイクニュースの取締に力を入れ始めたことにきわめて神経質になっており、アルゴリズムの変化を注視してこのソーシャルネットワークから追放されることがないように気を配っている」と結論している。

もちろんクローキングはFacebookだけの問題ではない。そのためFacebookでは他のテクノロジー企業とも協力し、手口に関する情報や対策を交換してクローキングの締め出しに役立てたいと考えている。私の取材に対してFacebookは「〔業界内でのこの協力関係は〕まだ始まったばかりであり、さらに効果的な方法を模索している段階だ。しかしクローキングを、児童ポルノやテロリストのコンテンツと同様、指紋化して実行者を同定することができるようにしたい。 Facebookは膨大なユーザーベースから得られた知見をインターネットの他の組織と共有することで有効な対策を立てることに貢献できると考えている」と述べた。

〔日本版〕クローキングに関してはWikipediaにエントリーがある。

画像:: Bryce Durbin/TechCrunch

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Google曰く、Gmailのスパムとフィッシングメールは機械学習を使って99.9%ブロックしている

本日(米国時間5/31)Googleは、同社の機械学習モデルがスパムとフィッシングメールを99.9%の精度で検出できるようになったと発表した。

これは、まだ1000通に1通はすり抜けることを意味しているが、かなり良い数字だとGoogleは言っている。私もそう思う。Google自身のデータによるとGmailが受信するメールの50~70%はスパムだ。各種の検出モデルはGoogle Safe Browsingツールにも組み込まれており、悪質なURLへのリンクを検出している。

フィッシング検出性能をさらに改善すべく、GoogleはGmailの配信を少し遅らせて、さらに詳しくフィッシング分析をするシステムを作った。フィッシングメールは、総合的に分析したほうが検出が容易なため、Googleは疑わしいメールの配信を遅らせ、リアルタイムにアップデートされたアルゴリズムを使うことでさらに詳しい分析を行おうとしている。なお、この対象になるメッセージは全体の0.05%にすぎない。

GoogleがGmailに加えようとしているもう一つの新機能は、主として企業が自社のデータを保護することを目的としている。社外の定期的にやりとりしていない相手からのメールに返信しようとすると、Googleは警告を表示して本当にこのメールを送る意思があるかを確認する。Googleは以前から企業向けにこの種の意図しない(および時として意図的な)データ共有を防ぐために高度なフィルター群を提供してきた。しかし、これを設定したくない企業にとって、この新システムは少なくともある程度の保護になるだろう。

そして最後にもうひとつ、Googleはマルウェアサイトにつながる悪意あるリンクをクリックしようとしていることを知らせる新しいクリック時警告も追加した。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Facebookは‘偽いいね!’をばらまくスパマーたちと6か月戦ってやっと勝利を宣言、数字は発表せず

Facebookが今日(米国時間4/14)、過去6か月間同サイトをスパムしていた“高度で組織的な”悪行に終止符を打った、と誇らしげに発表した。

Facebookのセキュリティチームはブログの記事で、不正なlike(いいね!)は、バングラデシュやインドネシア、サウジアラビアなど複数の国のアカウントから来ている、とほのめかしている。これで、出処(でどころ)は分かった。かなり頭が良くて、ログインしたアカウントは数ページをlikeし、スパムし、それから沈黙する。プロキシなどの方法で、これらの偽アカウントが主犯一人の仕業ではないふりをしているが、もちろんボスは一人だ。

そのブログ記事は、用心深く、実際の数を挙げていないが:

残りの不正likeを削除すると、1万以上のlikeのある被害ページの99%が3%未満減るだろう。

何を言ってるのか、よく分からないけど、分かった方はコメントでお教え頂きたい。これまでに削除した不正likeとアカウントは、どれだけなのか? 被害ページは何ページあるのか? 元々likeの少ないページは、被害も少なかったのか、それとも多かったのか? ほかに今現在、同じようにしてFacebookが戦っているいたずらネットワークはあるのか? あるなら、それらは、どれぐらいまで減ると期待できるのか?

確かにみんなにとって良いニュースだけど、ボットやスパマーの数については、Twitterがそうであったように、曖昧だ。たぶん、すごく大きな数だろうと思うが、仮にまあまあの数であったとしても、そのまあまあが、アカウント数1000万とか2000万、1億なら、ユーザーも投資家も平静ではいられない。

このいたずらネットワークの解体は、同社が今週初めに、スパムとフェイクニュース対策を強化する、と発表した直後に発表されたのだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

GoogleのAndroidフォーンにスパム(迷惑電話)検出&ブロック機能が加わる

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知らない番号から電話がかかってきて、不愉快なセールストークを長々と聞かされる。それは、その日最悪の不運だ。しかしそんな不愉快な事件も、今度Googleが導入したAndroidアプリを使ってスパム電話を事前に検出すれば、減るかもしれない。

Androidのスマホアプリは、2013年のAndroid KitKatに発信者番号通知サービス(caller ID)が加わってから、大幅に良くなった。そして今回は、スパム認識がぐんと便利になったのだ。ただし最初は、NexusとAndroid Oneのデバイスだけだ。

スパム検出アプリを作っているTruecallerは、電話をかけることをよりスマート(お利口)にするためのアプリをいろいろ作っているヨーロッパのスタートアップだ。製品はとくに、インドや途上国で人気がある。Truecallerが提供する、入呼に対するcaller IDは、ユーザーからクラウドソーシングされた番号の目録を利用している。Googleによると、今回の新しい機能により、スパム番号を認識するだけでなく、それをブロックしたり、報告してりできる。報告機能があるとユーザーの貢献で、怪しい番号の候補(目録)がどんどん増えはずだが、Android用のアプリではそんなクラウドソーシングな機能がない。でも、Androidフォーンのユーザーにとっては、これまでそんな機能がまったくなかっただけに、けっこうありがたいだろう。

Appleも今度のiOS 10では、スパム起呼を同定できるようになる。このアプリはすでに、ベータにもあるから、デベロッパーアカウントの人は使える。一般供用は、脱ベータからだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

Throttleは、面倒なメールを1日分まとめてダイジェストにしてくれる

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満杯の受信箱より悪い唯一の物は何か? 読みたくないスパムっぽいニュースレターで一杯の受信箱だ。

Throttleは、それを解決するプラグインで、ユーザーが何かを購入したり、ニュースレターに登録した時に独自のメールアドレスを生成する。

そして、そのアドレスに送られてきたメールは、1日分のダイジェストにまとめて送られてくる。Throttleは、このメールを同社ウェブサイトでも読めるようにしていて、数十種類のカテゴリーに効率よく分類されている。

このサービスは、メールを送ってくる相手の会社毎に個別メールアドレスを生成するので、どこの会社があなたのメールアドレスを売ったかがすぐわかる。そして、もし個別アドレスのどれかがスパムに使われていることがわかった時は、Throttleがアクセスを遮断し、ワンクリックでその個別アドレスを停止できる。

ExtensionInAction

マーケターの中には、購読者がThrottleを使うことは自社にとっても有益だと考える人もいるというのは興味深い。実質的に配信率100%が保証され、コンテンツが実際に読まれる可能性がずっと高くなるからだ。

サービスが開始したのは1月だが、今日(米国時間3/22)から誰でも使えるようになった。さらに同社は月額3.99ドルのProバージョンの提供を開始し、複数メールアカウントのダイジェスト、ダイジェストを待ちたくない時のための即時転送、およびカスタムドメインの利用を可能にしている。

Throttleのブラウザー拡張機能は、現在Safari、ChromeおよびOpera版が用意されており、Firefox版は開発中とのこと。同社によるとモバイルアプリも開発中で、Proバージョン契約者には一般公開前にベータ版を提供する予定だ。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Pinterestの複数のアカウントがハックされてお尻の写真だらけに

Pinterestにログインしたら、お友だちが突然、下の図のように、痩身プログラムの広告やお尻の写真にはまってしまっていた。そんなときは、これらのピン(投稿)たちをクリックしてはいけない。

1時間前ぐらいから複数のアカウントがハックされ、スパムで埋め尽くされた。本誌の副編集長のアカウントもだ*。今、Pinterestにこの件でコメントを求めている。〔*: 今は、アカウント本人がスパムを掃除してしまったみたい。〕

Pinterestの人気が上がるにつれて、そのアカウントにいたずらをする悪いやつも増えている。最近Better Business Bureauが発行した警告は、いつもと違うな、変だな、と感じる友だちのピンを見たら、クリックしないように、と言っている。

ハッカーがアカウントにアクセスする方法はいろいろあり、セキュリティホールのあるサードパーティのアプリケーションを利用したり、ほかのサイトの“Pin This”ウィジェットに悪質なコードを潜ませるなどが典型的、とBBBは言っている。

あなたのアカウントを、求めてもいないお尻などから守るためには、怪しいピンを報告すること。サードパーティのアプリケーションに用心すること。コンテンツをリピンする前に行き先のリンクをチェックすることだ。

[副編集長の被害状況]

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Google、スパムSEOのRap Geniusへの制裁を解除―ツールを開発して17万以上のURLを削除して謝罪

Googleはスパムを処罰するより一般ユーザーの利便性を優先することにしたようだ。SEOスパム行為があったとして検索ランキングを大幅にダウンされていた歌詞等の注釈共有サイト、Rap Geniusが10日ぶりに以前の位置に返り咲いた。

このまま続けばRap Geniusにとって「死の宣告」になりかねない制裁だったが、意外に早く解除されたのは不当なリンクをすべて削除するなど真剣な反省の態度が認められたものだろう。今日(米国時間185)、RapG eniusは、どういうスパム行為をしたのか、またスパムリンクをどのようにして一掃してGoogleから制裁解除を取り付けたのかについて詳しく公表した

問題はRap Geniusが始めたブログ・アフィリエイトというプログラムだった。これはブロガーがRap Geniusの注釈投稿へのURLを多数含む記事を公開すれば、見返りにその記事のURLをRap GeniusがTwitterなどのソーシャルメディアに投稿してプロモーションするというものだった。たとえばRap Geniusはメール・フィルタリング・サービスのファウンダーのMarbachにJustin Bieberの新曲に関する注釈投稿のURLを末尾に多数埋め込んだ記事を公開するよう依頼した。

しかしGoogleは「記事内容と無関係に検索アルゴリズムに影響を与える目的でリンクを操作する」ことを検索スパムとして厳禁している。Marbachがブログ記事で公表したRap Geniusのブログ・アフィリエイト・プログラムはまさにこれだった。

Rap Geniusはただちに謝罪したが、Googleは 検索ランキングを劇的に下げる制裁を発動した。それまで常に検索順位のトップ近くを占めていた注釈投稿や歌詞の検索結果は5ページ目から6ページ目に転落し、た。制裁はクリスマスを直撃し、Rap Geniusのトラフィックには壊滅的打撃を与えた。Quantcastよると、それまで毎日70万前後だったユニーク訪問者が制裁によって10万以下になったという。

このときRap GeniusはTechCrunchに「われわれはGoogleと協力して問題解決を図っている」と語ったが、その交渉は最後には成功したようだ。今日公開された長文のブログ記事でRap Geniusは詳しく事情を説明している。

その記事によると、共同ファウンダーのMahbod Moghadam、Tom Lehman、Ilan Zechoryは当初ブロガーにリンク入り記事を書いてもらうよう依頼することは問題ないと考えていたようだ。しかし「すぐにわれわれはやり過ぎをしたと気づいた。制裁を受けたのは当然だった。馬鹿をやったことについてGoogleとわれわれのファンにお詫びしたい」と述べている。460万人分のデータ流出を起こしても絶対に謝らないSnapchat流とは対照的な危機管理だ。

Googleは「Rap Geniusのサイトに対して不自然、人為的、欺瞞的なリンクが多数発見された」廉でその検索順位を手動で下げる制裁を課した。その解除のためにRap Geniusはスパムと認定されたリンクをすべて削除し、記事のソースにnofollow属性を付加しなければならなかった。 しかしブログ・アフィリエイトで収集したリンクは何十万にも上りウェブ中に散らばっていた。そこでRap Geniusは知り合いの優秀なウェブマスターに応援を求め、スパムリンクを発見して削除するスクレイパー・ツールを開発してもらった。そのリンクうちでRap Genius側で削除したりnofollow属性を付与したりできない分についてはリストにしてGoogleのDisavowツールに引き渡した。このツールはリンクが検索結果に影響を与えないようにすることができる。.

イェール大学で学んだくせにマーク・ザッカーバーグに「くたばれ」などと悪態をつく 連中がAndreessenから1500万ドルも集めた秘密がスパム問題の処理によく現れている。RapGeniusはNokogiri、Typhoeus、Herokuのツールと巧妙なコーディングによって急遽、きわめて効率的なスパム削除ツールの開発に成功し、15分間ですべてのURLを突き止めたという。そのコードのスニペットはブログで公開されているが、こうした対応RapGeniusが採用を狙っているギークな人材に好印象を与えるかもしれない。

結局、ツールが発見し、処理したスパムURLは17万7000に上った。そしてこれでGoogleを満足させることができたらしい。

とはいえ、Rap Geniusがシリコンバレー最強のベンチャーキャピタル、Andreessen Horowitzの支援を受けていることも有利に働いたはずだ。なんのコネもない無名のスタートアップだったら、こう素早く許してはもらえなかったのではないかという声も出ている。

なにかまだ制裁の影響が残っているかどうか詳細には調べていないが、当面Rap Geniusのサイトは“Kanye West Blood On The Leaves Lyrics”などをキーワードに検索するとトップに表示されるようになった。.

結局Googleは一般ユーザーの利便を第一にしたのだろう。Rap GeniusのSEO戦術は遺憾なものだったが、ライバルに比べればはるかに良質なサイトだ。いつまでも制裁を続けるとユーザーは他の、もっと品質の劣るサイトに流れてしまう。AZlyricsやMetrolyricsなどのライバルのサイトは月額9.99ドルなどという法外な料金の着メロ広告が満載だ。さらに怪しげなSEOをしていることも疑われている。たとえば上のスクリーンショットはAZLyricsだが、ミュージック・プレイヤーのように見えるのは別のサイトにジャンプさせるための偽装ボタンだ。ご用心あれ。

For more on the absurdity of Rap Genius, check out:

When Growth Hacking Goes Bad

スパムSEOを働いた人気歌詞注釈サイトのRap GeniusにGoogleが厳しい制裁

Video Interview: Ben Horowitz And The Founders Explain Why A16Z Put $15M Into Rap Genius

Rap Genius Is Getting Into Breaking News Analysis With News Genius

Rap Genius Reveals One Of Its Business Models Will Be ‘Enterprise Genius’ Collaborative Tool

[Image Credit: Danny Ghitis]

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


TwitterでURL入りDMが送れなくなったのは、多発するDMスパムへの(一時的)対応策らしい

昨夜あたりから、Twitter上ではURLの入ったダイレクトメッセージが送れないという問題が発生している。昨日も、この問題についての記事を掲載したが、以後も不満の声をあげる利用者も多くなっていったようだった。

新たに明らかになったところによると、どうやらこの問題はURLを送信する云々によるものではなく、ダイレクトメッセージによるスパムへの対応を行う際に生じた問題であるようだ。しばらく前に多くのアカウントが乗っ取られる事象が発生していたが、これにともなってDMスパムも大量発生していたようなのだ。DMには、受信者の個人情報を入手するためのリンク情報(URL)が記載されていた。ReadWriteの記事では、このURL入りDMの大量発生が、URLを送れなくなったことの原因であると報じていた。

URL入りスパムは蔓延して、Twitter社の経営管理層にもDMスパムを受け取る人が出てきたそうなのだ。そうしたこともあって、自体が落ち着くまでURL入りのDMを排除するという動きに繋がったようだ。

昨日TechCrunchの記事を掲載した時点では、問題の原因がバグなのか、それともスパム対策によるものなのかがはっきりしていなかった。どうやらスパム問題を解決するために行われた対策が原因であったということらしい。但し、現在のところこの対応策がどの程度続くのか、それとも永久的なものなのかについては情報を入手できていない。

ちなみに、DMでURLを送ることができる人もいるというのは、認証済みのアカウントであるとか、広告主である場合にはURL入りDM禁止というルールから外されているということのようだ。広告ツイートからもURL入りDMを排除するというのは、確かに多くの問題を招くことになってしまう。URL入りDMを送らないと、広告自体のフローが成り立たなくなる場合もあるのだ。たとえばアルコール系の広告の場合、URLで示したリンク先にて年齢認証をを行うという仕組みをとっているのが一般的だからだ。また、ReadWriteの記事にあるように、Facebook、Instagram、そしてTwitterへのリンクは問題なく送信できるようだ。そうしたものはホワイトリストに登録されているようで、おそらくは他にもいくつか登録されているサイトがあるものと思われる。

現在、DMスパムの現状と、それに対する対抗策についての詳細をTwitterに問い合わせているところだ。

Image Credit: 55Laney69 / Flickr CC

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(翻訳:Maeda, H


TwitterのDMが古典タンゴから自由なモダンダンスへ–フォローしてないフォロワーからでももらえる

Twitterが、ぼくのようなジャーナリストや、Twitterを公開とプライベートの両方のコミュニケーションに使いたいと思っている人にとて、とても便利な機能を実装した。このソーシャルネットワークではこれからは、自分のフォロワーの誰からでもダイレクトメッセージをもらえるのだ。自分がその人をフォローしている・いないに関係なく。

これにより、その人(フォロワー)をこっちからもフォローしなくては、その人からのDMをもらえないという、長年の面倒がなくなる。ときにはこのことを、DMハニーポット(蜜壷)として利用するユーザもいた。価値ありそうな情報をちらつかせて、フォロワー数を稼ぐ、という手口だ。これからは、フォロワーの誰からでもDMを受け取れる。そのためにはTwitterのアカウントのメインの設定ページへ行って、次のようなチェックを入れる(下図):


〔日本語版にはないよう(10/15現在)。〕

DMを自分がフォローしている人にしか送れないことには、二つの利点があった。ひとつは、フォローすることの義務化によりネットワークの成長が促されること。しかしもっと重要なのは、プライベートメッセージによるスパムの防止だ。それゆえ、従来のDMは、フィッシングが紛れ込んだり、ヘンな人をフォローしちゃったなんて場合を除き、比較的きれいだった。

今回のオプションを有効にすると、Twitterのインボックスがオープンな草刈り場になる可能性もある。だから、デフォルトでは無効なのだ。でもスパムを適当にあしらうことができれば、これは新しいコミュニケーションチャネルの開通であり、むしろ歓迎すべき変化だ。

出典: Verge.

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Google、 Playストアから低品質アプリ6万件近くを削除―スパム撲滅に本腰

Googleはスパム・アプリその他Googel Playストア利用の約款に違反しているアプリに対し、ここ数週間で大ナタを振るったようだ。たとえば2月のアプリの登録削除数は6万件と、これまでの月間削除数の最高を記録している。近く行われるものと予想されているGooglePlayのv 4.0へのアップデートに先立ってこのニュースが飛び込んできた。

業界の事情に通じたある会社からわれわれは今回のアプリ大量削除に関する情報を得た。

念のため言っておくと、消えたアプリのすべてがGoogleによって削除されたわけではない。Sprintのバンドルのアプリなどいくつかは開発者自身によって取り下げられたのだろう。しかし6万件という総件数をみれば、やはり大多数は直接Googleによって削除されたと見なければならない。

カテゴリー別に見ると、もっとも削除数が多いのはMP3/着メロだ。この分野には、非常に婉曲に言っても、理想的な振る舞いをするとはいえないデベロッパーが多い。

Apple同様、Googleもアプリを事前審査しているものの、これまではマルウェアや露骨な性的内容が含まれているなど明らかにサービス約款に違反したものをそのつど削除するに留まっていた。

Googleはアプリの削除について一切コメントを出していないが、Google検索と同様、アプリの審査のアルゴリズムの改良を続けてきたものとみられる。Appleは人海戦術で人間による事前審査を行っているが、Googleはアプリが公開された後でスキャンをかけるというまったく対照的なアプローチを取っている。GooglePlayストアが拡大するに従い、Googleの収集したデータも増え、スパム判定アルゴリズムも強化されたはずだ。

スパム・アプリはGoogleの約款の多くに違反することになるので削除される可能性がある。事実、Googleはサービス約款に1章を設けてスパムを定義している。

デベロッパーはGoogleにおける優れたユーザー体験を維持する上で重要なパートナーなので、

  • 同一コンテンツを繰り返し投稿してはならない。
  • アプリの説明は誤解を招き、あるいはストアにおける関連性検索順位を操作するためのキーワードを含んでいてはならない
  • デベロッパーはストアにおける表示順位を操作するためにユーザーに複数回の評価を投稿させたり、評価を高め、あるいは低めるための見返りをユーザーに与えたりしてはならない。
  • 自動アプリ作成ツール、ウィザードの提供者が他人に代わってそのようなツールで作成されたアプリを登録してはならない。
  • 主たる目的が以下のようなアプリを登録してはならない: 自分が管理していないウェブサイトへのアフィリエイト・トラフィックないしページビューを誘導するもの(そのサイトの運営者、所有者から明示的に許可を得ている場合はこの限りでない)。
  • ユーザーにおる内容の確認と承認なしでユーザーの名前で他人にSMS、メール、その他のメッセージを送信するアプリ

スパムで悪名高い着メロアプリ分野に大量の削除が行われたことからみみると、Appleとは違ったやり方ではあるが、Googleもアプリストアの品質維持に本腰を入れ始めたようだ。

ちなみに、これだけアプリが増えてくると、各ストアにおけるアプリの絶対数はさして意味を持たなくなってくる。2月にAppleのApp storeには80万件が登録されていた。昨年10月のAndroidの公式数字は70万件だった。最近の推計ではこの数字は80万件とも67万6000件とも言われている。ただしGoogleの今日の発表では依然として70万件という数字が使われている。

一般ユーザーにとっては60万件だろうと80万件だろうと変わりはない。その大部分はどのみちいわゆる「ロングテール」に属する。現在のAndroidユーザーにとっての関心事はそれよりもダウンロードしようとしているアプリの品質だ。Googleのアルゴリズムによる自動的なチェックが品質管理にどのような効果を上げるか注目だ。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Googleが検索の仕組みを楽しいインフォグラフィックで説明, 結果から削除したスパムサイトの実例も

how search works

Googleの、検索に関するホームページと言えるInside Searchが今日(米国時間3/1)アップデートされ、Googleの検索の仕組みや原理を分かりやすく説明する対話的教材のようなコンテンツが載った。今、Web上のページの数が30兆を超えていることは、もしかしてあなたも知らなかったのでは? Googleが行う検索の回数が月に一千億を超えていることも? Googleが検索のために作って使っているインデクスの量が一千億ギガバイトを超えていることも? こんなクイズネタ的な情報が好きな人は、長い巻物のようなインフォグラフィック“How Search Works”を頑張ってスクロールしよう。そこにあるリンクの先には、たとえばスパムの現状やGoogleのスパム対策をビジュアルに説明したページなどがある。

昨年はこれと同じように、Gmailの仕組みをThe Story of Sendで説明した。今回のはそれよりもやや高度な内容で、ユーザがGoogleの検索ボックスに何かをタイプしたあとに、一体何が行われているのかを、一般人向けにかみ砕いて説明している。

説明はGoogleの検索の仕組みだけでなく、その背後のアルゴリズムや、技術の特徴、検索に関するGoogleのポリシーなども図解している。また、検索結果の選択や順位付けについては、43ページものドキュメントで解説している(これの内容はあまりにも専門的すぎるかもしれない)。

でも、たぶんいちばんおもしろいのは、スパムのリアルタイム実例集 〔日本語〕 だ。Googleがスパムと認定したサイトの例が約50例、スクリーンショットと共に紹介されている*が、それはほんの数分前に検索結果から削除したやつだ(そう言う意味で、このスライドショウはライブ〜リアルタイムだ)。スパムはもぐらたたきのように、次から次に出てくる。それをつまみ上げるGoogle検索の動きが、またおもしろい。〔*: それらのリンクはChrome上でもFirefox上でも無効化され、実物のスパムサイトを見ることはできない。〕

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ついでに、みんなが今、何をググっているかリアルタイムで分かったら、おもしろいのにね、…..

私、今、ちょっとやばいこと、言ったかな???

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))