求人検索エンジンIndeed（インディード）の日本法人Indeed Japanは3月24日、国際女性デー（3月8日）に合わせて、IT技術関連職におけるジェンダーギャップに関する実態調査を行ったと発表、その結果を公表した。日本企業におけるIT技術者の女性比率が非常に低いことの背景が示唆されると同時に、男性優位の職場でのデメリットばかりでなく、実際に技術者として働く女性のメリットも見えてきた。
情報サービス産業協会（JISA）の「2020年版情報サービス産業基本統計調査」によると、日本のIT企業で働く技術者の女性比率は21.1％と低い。OECDの「図表で見る教育2021年版」では、日本の高等教育機関の新規入学者で、工学、製造、建築を専攻する女性は16％と、OECD加盟国の中で最下位となっている。この実態調査は、そうした男女格差をなくしたいと考えるIndeedの活動の一環として実施された。
調査は、職場の男女比、就職前のジェンダーギャップ、就職後のジェンダーギャップ、IT技術関連職での女性のメリットについて、IT技術関連職に就く20代から40代の男女それぞれ721人（計1442名）を対象に行われた。職場またはチームの男女比は、もっとも多い21.2％が男性7割。全体として、6割以上は男性の割合が73.2％だった。また女性のみの職場も4.7％あった。
高校時代において、IT技術職は「理系の人が就く仕事」だと考えていた人が男女とも差がなく約60％だった。また最終学歴での理系と文系の比率では、理系は男性が約50％、女性が約30％だった。
就職前に、IT技術関連職は「男性のほうが活躍しやすい」と考えていた人は、「あてはまる」と「ややあてはまる」を含め、男性が約39％、女性が約54％。また、プログラミングに興味があった人、IT技術職に興味があった人は、どちらも1割ほど女性が低かった。「男性の方が女性よりも、早い段階から現在就いている仕事とそれに関連する技術に興味を持ち始めていた傾向が高い」とIndeedは話している。
就職後、性別によるメリットを感じた人は男女ともほぼ同数だったが、内容には下の表のように違いが出た。
反対に性別によるデメリットを感じた人は、男性が約26％なのに対して女性は約37％と多くなっている。特に女性の場合は、昇進しにくい、給料が安い、仕事をまかせてもらえないなど、裁量権に関する不満が多く見られた。
仕事での困りごとでは、1位はどちらも急ぎの仕事が多いこと、2位は長時間残量の常態化と同じだが、女性の3位である「本職以外の仕事を割り振られる」という点には性差が感じられる。
しかし、女性のメリットについてはポジティブな面が現れた。育児との両立のしやすさについて、約49％が子育てに関連する休暇を申請しやすいと答え、約40％が子育てを理由にした勤務時間の調整がしやすいと答えている。また約42％は、産休、育休などの長期休暇から戻ってきても復職しやすい、未就学児童がいる場合に業務上適切な配慮をしてもらえると回答した。Indeedでは「女性がキャリアを考える際、（中略）両立しやすさという面において、IT技術関連職は1つの選択肢になるのではないでしょうか」とコメントしている。
最後に、女性が活躍することで生まれるメリットについて調査したところ、男女とも約6割が、多様な働き方が許容されるようになる、多様な視点で事業の開発や推進ができると答えた。「女性が増えることで多様性がもたらされることに期待を持つ人は多い」とIndeedは言う。
女性が職場にもたらすメリットとしては、30代の情報通信関連の男性は、「考え方が違うのでアプローチを変えて取り組むきっかけとなりやすい」と肯定的な考えを述べている。また女性としてのメリットについて、40代の情報通信関連の女性は、「年齢を重ねると女性は転職や就職をしづらいが、IT職は事務職と比べ給与は高いのと需要が長いので、即戦力としてとってもらえるので、転職しやすくなる」と話している。
この調査結果を踏まえてIndeedは、「今後も仕事探しや就業における男女格差を含むあらゆる不公平やバリアを無くしていくための活動にも尽力してまいります」と述べている。
