学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が使い放題になる「Studyplusブック読み放題」発表

学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が読み放題になる「Studyplusブック読み放題」開始スタディプラスは9月15日、勉強記録・学習管理サービス「Studyplus」(Android版iOS版)において、学習参考書など電子教材が使えるデジタル教材プラットフォーム「Studyplusブック」を発表した。同プラットフォームでは、月額980円(税込)で参考書200冊以上を利用できる「Studyplusブック読み放題」、紙版を購入すると電子版を提供する「Studyplusブックコード」の2サービスを提供する。提供開始時期は、2022年1月(一部サービスは2021年11月より先行リリース予定)。

「Studyplusブック」プラットフォーム

Studyplusブックでは、Studyplusの本棚に並ぶ書影から、そのまま電子教材ビューアを開くことが可能。ビューアは目次機能、ページめくり、見開き表示、拡大縮小など標準的な機能を搭載。ビューアの利用を終了すると、ビューアを開いていた時間をそのまま勉強時間として記録できる。

また通常のビューア以外に、一問一答形式の教材に対応する「暗記チェック機能」も提供予定(一部の教材のみ対応予定)。問題に対する回答が確認できるほか、問題ごとに正誤記録を残せるため、「間違えた問題だけをやり直す」「正答率から自分の理解度をチェックする」といった使い方も可能。音声再生機能、しおり機能も採用している。

対応環境(2021年9月時点)としては、iOS 13.0以上、Android 7.0以上としているが、ウェブブラウザー対応も予定しているという。学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が読み放題になる「Studyplusブック読み放題」開始

またStudyplusブックは、個人はじめ学校や塾などでの法人利用にも対応し、教育機関向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」と合わせて利用可能。これにより、学校や塾をはじめとする教室で「Studyplusブック」のスタディログに基づいた指導を実現できるとしている。

なお、スタディプラスが2019年9月から提供している電子参考書サービス「ポルト」は、Studyplusブックに統合する。単独サービスとしてのポルトは段階的にサービスを終了する予定(スケジュールはサービス内で告知予定)。

月額980円で参考書200冊以上が使い放題の「Studyplusブック読み放題」

Studyplusブック読み放題は、月額980円(税込)で電子版の学習参考書200冊以上が使い放題になるサービス。前身である「ポルト」から引き続いて18の出版社が参画する予定。

提携出版社(2021年9月時点)は、アルク、旺文社、学研プラス、KADOKAWA、河合出版、かんき出版、京都書房、研究社、講談社、新興出版社啓林館、水王舎、スタディカンパニー、世界思想社教学社、Z会ソリューションズ、第一学習社、東京書籍、ブックマン社、山川出版社。学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が読み放題になる「Studyplusブック読み放題」開始

対象の紙版参考書を購入すると、電子版も利用可能となる「Studyplusブックコード」

Studyplusブックコードは、出版社と共同で電子版教材の普及に取り組むサービスで、対象の紙版参考書を購入すると、Studyplus上で利用できる電子版(Studyplusブック教材)を提供する。Studyplusブックコードを導入することで、これにより、デジタル参考書と紙版とを用途によって使い分けられるようになる。学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が読み放題になる「Studyplusブック読み放題」開始

これまでの発行コード数は30万コード以上で、全国約550の学校がブックコードを利用しているそうだ(前身であるポルトコードからの実績。2021年9月時点)。Studyplusブックコード提携出版社(2021年9月時点)は、京都書房、Z会ソリューションズ、第一学習社、山川出版社。2022年度にさらに提携出版社を拡大予定。学習管理アプリ「Studyplus」が月額980円で電子参考書200冊以上が読み放題になる「Studyplusブック読み放題」開始

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TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。