【告知】TechCrunch Japanでは寄稿(ゲストコラム)を募集しています

ライターとアルバイト募集の告知をさせていただいたが、TechCrunch Japanでは寄稿も随時募集しているのでお知らせしたい。日本のスタートアップ界隈やテック・ビジネスも賑わってきていて、色んな意味でTechCrunch Japan編集部だけでカバーできる領域や量なんてしれてるなということだ。

ぼくらがいちばん求めている記事は、特定領域を専門に見ている人が書く、市場や業界の全体像と今後のトレンドの解説だ。海外の見聞録やイベントレポートも受け付けている。市場動向やデータ、体験に基づく知見を広くシェアすることで、産業界やスタートアップ業界、起業家、投資家、ビジネスパーソンなどの日々のビジネスやサービス開発に利するものを掲載できればと思う。

エッセイよりも分析記事が良いのだけど、読者に気付きを与えるものなら何でも歓迎だ。自分の体験に基づく問題提起や、吐露せずにいられない公憤をぶちまけたいというのでもいい。

掲載する執筆者にとってのメリットは、氏名や所属組織名、Twitterアカウント、サービス名とリンクを露出してTechCrunch Japanの読者に広められること(ネット上で使い続けているペンネームがあれば、それでもOK)。新しいビジネス領域であれば市場自体の認知ということもあるかもしれない。寄稿については原稿料はお支払いしていない。定期的に執筆するのであればライター契約をお願いすることになるので、これは別途ライター募集記事をご覧いただきたい。

原則として単発記事が寄稿の対象で、連載は受け付けていない。扱うテーマも「この辺のことを書きたい」ではなく、「モバイル決済の業界見取り図を作ったのでシェアしたい」「深センのIoT事情について現地視察のレポートを書きたい」といった具体的な形で提案していただいたほうが掲載できる可能性が高い。原稿をもらった後に、内容によっては不採用とさせていただく場合もあるし、たぶんぼくらは他媒体に比べて「ノー」という率が高いと思う。

自社や自社サービスの宣伝は、全体のバランスを取った上でお願いしたい。場合によっては、こちらで宣伝臭の強い部分を削除することもあるし、そこはバランスを取ってほしい。まあ分かりますよね?

これまでの寄稿記事の例を少し掲載しておこう。こういうのじゃなきゃダメってわけでもないけど。

POSデータをめぐる日本の決済業界とアドテク業界の攻防
日本人は世界一アプリにお金を払う人種? 1,000万ダウンロード分析して気付いた日本と海外の違い
日本の数年先を行く、米FinTech業界の次のトレンドは?
米西海岸と急接近、中国深圳や香港、台湾に根付くハードウェアスタートアップの今
シリコンバレーや東京にできない「地方スタートアップ」の戦い方とは
ユーザー獲得をハックする

ついでに書いておくと、TechCrunch Japanへのタレコミ、プレスリリース送付、取材依頼などは、引き続き tips@techcrunch.jp まで送ってもらえればと思う。本家TechCrunchへの掲載でグローバルにプロダクトをローンチしたいという相談は、 ken@techcrunch.com で、明示的にぼくに送ってもらえれば。


投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。