プレゼン向けビジネス動画編集クラウド「Video BRAIN」（ビデオブレイン）を運営するオープンエイトは9月13日、テキストと動画だけでは伝わりにくいビジネスコンテンツの調査を行い、動画活用の実態とVideo BRAIN導入による定量成果を発表した。
企業での社内向けや取引先に向けた資料での動画の活用が進んでいるが、動画制作は外注するのではなく「スピーディーな実行の決め手は内製化」とオープンエイトは断言する。同社による調査結果の一部がこのたび公開されたので紹介しよう。
調査概要
- クロス・マーケティングによるアンケートモニターを使ったインターネット調査（期間は2021年5月7日から5月10日、対象者は一都三県、二府四県、東海三県居住の会社勤務者、サンプル数14272
- オープンエイト調査（2021年1〜3月期）
テキストと画像だけでは伝わらない内容トップ5は、自社HPやSNSの情報（66％）、自社製品・サービス説明（65％）、採用コンテンツ（62％）、社内向け情報発信（62％）、取引先への提案資料（60％）。
動画制作の目的は、上位からプレゼン資料、商品・サービス紹介、マニュアル、営業資料、広告・キャンペーン、採用・求人、施設紹介、ニュース、IR・PR、CSR、その他。
動画活用を開始した理由は、上位からオンラインでのコミュニケーション増加、静止画や文章での表現の限界、プレゼンの強化、他社の影響、対面で説明する機会の減少、静止画や文章より投資対効果が高い、採用力の強化、メディアやSNSに利用、経営からの指示、チームの提案力強化、社内横断業務で必要。
動画活用と制作を行わない理由トップ3は、予算が採用されていない、見当判断の知見が社内にない、体制が整っていないという（オープンエイト調査）。
