リコーは3月8日、社内起業家とスタートアップを支援する事業共創プログラム「TRIBUS 2020」において、同社社内チームが、現実空間に全方位映像を映し出せる投影装置を開発したと発表した。同投影技術による立体映像の認知度拡大と市場性の検証をするため、まずはデジタルサイネージ用途で、2021年3月から「WARPE」（ワープイー）ブランドとしてビジネスパートナーを募り、市場探索を開始する。今後、2021年度中に試作機による実証実験や試験的な稼働を始め、2022年度中の実用化を目指す。
同システムは、装置の真下から上に向けて光を投射し、独自開発の特殊な回転スクリーンに当たった光の残像で立体化させた映像（立体映像）を表示させる体積走査型の投影装置という。これにより、全方位から立体映像を見ることが可能としている。
現在実用化に向けて開発を進めており、現時点では、人の頭のサイズ（直径200mm、高さ250mm）で立体映像のカラー動画表示を実現している。
また従来は、特殊な眼鏡や専用ヘッドセットを通して立体映像を見るものが多かったが、同社装置では全方位から裸眼で立体映像を見ることが可能という。
装置イメージ図
三次元酔いを起こさずに、完全立体表示を実現することにこだわる
リコーは、コロナ禍でEC化が急速に進み、小売店やショールーム、展示会などのリアルな場所では、集客力向上のための新たな価値の創出が課題となっていると指摘。このような状況を受け、リアルの場所は、物を展示・販売するだけの場から、デジタルと融合した「体験を提供する場」への急速な変化が求められているとした。
今回開発した装置については、世界的に急増している仮想空間の三次元デジタルコンテンツを、現実の世界に同化するかのように立体投影し、顧客とコミュニケーションをすることで、新たな体験価値を提供し、ワクワクできる場所へと進化させることに寄与するものとしている。
開発にあたっては、三次元酔いを起こさずに、現実空間に実在するような完全立体表示を実現することにこだわったそうだ。映像は現時点で約3.7億ボクセル（三次元像を構成する画素の数）のカラー動画立体表示を実現している（フルハイビジョンの平面映像では、二次元像を構成する画素の数は約207万画素）。
2022年度中の実用化を目指す
今後、2021年度中に試作機による実証実験や試験的な稼働を始め、2022年度中の実用化を目指す。さらに将来的には、働く場における立体映像によるリモート会議や立体構造物のシミュレーションやモデリング支援、教育分野における立体構造把握支援、エンターテインメント、家庭用バーチャルアシスタントなど、幅広い用途で、デジタルコンテンツを使ったコミュニケーションの高度化に貢献していく。
また同システムで投影した映像や公開イベントは、「WARPE」サイトやFacebook上において順次告知する。
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