3Dプリンティング技術導入支援などを行う3D Printing Corporationが4億円を調達

3Dプリンティング技術導入支援などを行う3D Printing Corporationが4億円を調達

3Dプリンティング技術によって日本の製造業を活性化するというビジョンを掲げる3D Printing Corporationは4月6日、総額4億円の資金調達を発表した。引受先は、大陽日酸、アマダ、みらい創造機構、山梨中銀経営コンサルティング、芙蓉総合リース。

2016年2月設立の3D Printing Corporationは、3Dプリンティング技術・AM(積層造形。アディティブマニュファクチャリング)技術と既存製造業を調和させ、次世代のサプライチェーン構築を目指すスタートアップ。3Dプリンティングによる製造の各工程に必要な中核技術の構築と規格化によって、他社との差別化を図るとしている。

調達した資金により、3Dプリンティングを活用した新製品の研究開発、同社の3Dプリンティングによる製造技術を展開するワンストップのデジタルプラットフォーム構築・サプライチェーン構築を加速させる。また、同社顧客サポートをさらに強化する。

同社プラットフォームは、基盤となる幅広い種類の3Dプリンターと後加工ソリューションの上に構築。3Dプリンティング製造の根幹となる形状設計および工程設計の技術を提供し、製造者がよりスムーズに3Dプリンティング技術を導入し、運用可能となるシステムの構築を目指しているという。

また同社は、引受先企業のネットワークの下、より高性能な製品を、より早く市場投入する方法を探している日本のエンタープライズ企業に対して、3Dプリンティング技術を活用したソリューションを提供できるとしている。

3D Printing Corporationでは、材料および工程選択・意匠・機能・製造効率などの多角的なスキルを持つチームが、3つのサービス「DFAM(AM専用の設計手法)ソリューションズ&コンサルティング」「システム販売」「製造環境の構築と改善」を提供し、顧客のAM利用価値を最大化するという。

関連記事
一般的な樹脂ペレット材対応の超大型3Dプリンター・独自新型3Dプリントヘッドを開発するExtraBoldが約3.6億円を調達
Fortifyが複合材部品を製造する3Dプリンタの量産に向けて21.8億円のシリーズBを調達
3DプリントのDesktop Metalが「健康」にフォーカスする事業を開始
フルカラー造形が可能なUV硬化インクジェット方式3Dプリンターが税別348万円で2021年1月発売
ゼンハイザーがカスタムイヤフォン作成で3DプリントのFormlabsと提携
Formlabsが人工装具・歯列矯正器具向け大型光造形法3Dプリンタを発表
3Dプリントで作られたカーボン製ユニボディ自転車「Ion」の予約受け付け開始

カテゴリー:ハードウェア
タグ:3Dプリント(用語)3D Printing Corporation(企業)AM / 積層造形(用語)資金調達(用語)日本(国・地域)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。