Googleサービスがクラッシュする中、マイクロソフトのOutlookも断続的にダウン

米国時間12月14日のGoogle(グーグル)のサービス停止ほどの規模ではないが、Microsoft(マイクロソフト)のメールサービス、Outlookでも問題が発生していることがわかった。

読者からの報告によると、マイクロソフトのさまざまなOfficeサービスのサイトステータスの最新情報によると、一部のOutlookユーザーは、Active Directoryインフラストラクチャの不具合のために、Outlook.comにサインインして電子メールを使用することができない可能性がある。

マイクロソフトは、今回のサービス停止がヨーロッパのユーザーに影響を与えていることを確認するTechCrunchからのコメント要請に応じてくれた。回避策は、ページをリロードすることだ。

「ごく一部のヨーロッパのユーザーに、Outlookメールへのアクセスが断続的に妨げられている問題に対処しています」とマイクロソフトの広報担当者は述べた。「ユーザーが操作を再試行すると、アクセスできるようになります」。

影響を受けるユーザーの数は不明だが、すべてのユーザーが影響を受けるわけではない(筆者の英国のアカウントに問題なくログインできた)。

「当社では、Active Directory(AD)システム内のインフラストラクチャの一部が影響を及ぼしていると考えています。発生したエラーを分析して、これを確認します」とエンジニアはOutlookサービスのステータス更新ページに書いている。またこのページにはSkype、OneDrive、Teamsといった他のサービスはすべて正常に動作していることが示されている。

グーグルのシステム停止は全体的なもののように見えたが、実際に発生したときと同じくらい突然に修正され始めた(全体的な機能停止は約1時間続いた)。DownDetectorの統計によると、マイクロソフトの問題は少なくとも6時間は続いていたようだが、報告されたインシデントに関してはもっと長いかもしれない。同サイトによると、問題の大半(80%以上)はログイン時に発生しているという。

マイクロソフトのOutlookは、デスクトップ版Outlookとウェブメールサービスと、従来のHotmailのウェブ専用プロダクトを組み合わせたもので、ユーザーがマイクロソフトのすべてのウェブベースサービスにログインするための中心的な手段となっている。Outlookは、かつて独占的だったウェブベース(つまりクラウドベースの)メールの世界で初期の頃から存在していた。

しかしグーグルのGmailが登場し、その高速さ、簡素化されたインターフェース、そして迷惑メールやスパムを排除する性能の高さを気に入ったユーザーに受け、すぐに以前のライバルを追い抜いてしまった。2019年にはOutlookユーザーは約4億人と推定されていたが、Gmailユーザーは約15億人だった。

だからといって、システム停止による影響がないわけではない。複数のサービスに影響を与えたマイクロソフトの最後の停止は、Outlook、Teams、Officeが認証の不具合でクラッシュした2020年9月(未訳記事)だった。偶然にも、今回のグーグルの問題の原因が認証にあるという声もある。

グーグルとマイクロソフトのインシデントは間違いなく解決されるだろうが、それでも重大な問題を浮き彫りにしている。

私たちのコミュニケーションやデータ、生活の多くをひと握りの独自のクラウドベースネットワークに縛られていることの脆弱性、そして究極の不安定さが今回のインシデントで強調された。特に新型コロナウイルスのパンデミックで、私たちはかつてないほどバーチャルを使って生活をしているため、それらがダウンすると、その影響はかつてないほど重く感じられる。

我々はマイクロソフトにコメントを求めている。詳細が判明次第この記事を更新する予定だ。

【Japan編集部】マイクロソフトによるとOutlookのインシデントは現在、解決済み。影響範囲は考えられていたものよりも大幅に小さかったとのこと。

関連記事:Gmail、YouTube、Googleドライブなどが日本を含む複数国で一時ダウン、現在ほぼ復帰

カテゴリー:ネットサービス
タグ:MicrosoftOutlookGoogleシステムダウン

画像クレジット:TechCrunch

原文へ

(翻訳:TechCrunch Japan)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。