投稿者: volareadmin

顧客やユーザーの心理や行動背景を理解し、マーケティングに活かすためにも、定性分析の概要や手法について押さえておきたいものです。

ここでは、定性分析の概要や代表的な分析方法、定性分析のメリット・デメリットなどについて解説します。

定性分析とは

定性分析とは、質的データを元に分析する手法のことを指します。定量分析はアクセス解析や売上業績などの数値データを元にするのに対し、インタビューや口コミ、ユーザーの行動観察など、数値では表せないデータからユーザー心理を読み解きます。簡単にいうと「なぜそうなったのか」を分析するのが、定性分析です。

例えば、ユーザーインタビューを通して商品に対する率直な感想をヒアリングし、「そのときどう感じたのですか？」「なぜそう思ったのですか？」と質問を重ねて、ユーザーの隠れた思いやニーズ、本音を引き出します。その上で、ユーザーのニーズや心理に即した具体的な改善施策を検討していきます。

定性分析の主な分析方法

定性分析では主に以下のような分析方法が用いられます。

ユーザーインタビュー

ユーザーインタビューとは、自社の商材やサイト、アプリなどのユーザーから協力者を集め、インタビューを実施する方法です。実際のユーザーと対面で会話しながら意見をヒアリングできるため、アクセス解析をはじめとする定量分析では得られないユーザーの本音や知見を得られるでしょう。ユーザーインタビューでは一問一答のような質問を行うのではなく、ユーザーの答えに応じて深掘りした質問をすることで、よりユーザーの本音に近づけるはずです。ユーザーが緊張して本音を話してくれない状態は避け、リラックスしたムードを演出するのも重要です。

自由回答式アンケート

アンケート調査の中でも「なぜそう思ったのですか？具体的に回答してください」といったような、自由回答式アンケートの結果も定性調査に役立ちます。ユーザーインタビューのように深掘りした質問を行うことはできませんが、選択式アンケートでは得られないユーザーの思いを具体的に引き出すことができます。

UIレビュー

ユーザーに実際のサイトやアプリを使ってもらい、その際の行動を観察したり意見をヒアリングしたりするのがUIレビューです。サイト制作者や運営担当者が想定していない行動をとったり、見てほしい場所が注目されていなかったりと、自分たちでは気づけない発見が多く得られるものです。ユーザーを集めるのが難しければ、サイトやアプリの運営に携わっておらず、日ごろあまり利用していない社員に協力してもらうのも手です。

SNS上の消費者の声の分析

BtoCの商材の場合、一般消費者がSNS上に感想を投稿しているケースがあります。SNS上の口コミは企業に忖度せず本音で話されているため、率直な意見を知るために役立ちます。

定期的に自社商材のキーワードでSNSをチェックし、参考になる意見をピックアップすることで、具体的な改善施策の検討に活用することができるでしょう。

ヒートマップ調査

ヒートマップ調査とは、ユーザーがサイトのどこをよく見ているのか、マウスやスクロールの動きを元に分析する手法のことです。ヒートマップ調査用のツールを導入すれば、サイトがサーモグラフィのように色づき、よく見られている箇所やあまり見られていない箇所を直感的に把握できるようになります。想定していたところがあまり見られていない場合は、なぜそうなってしまっているのか仮説を立てて、導線やボタン、文言などを変更して効果検証を行いましょう。

定性分析に使えるフレームワーク

定性分析は数値データでは読み解けないユーザー心理を把握するのに役立ちますが、一方で分析が主観的になりやすい傾向にあります。できる限り主観性を排除し、客観的に分析するためにも、以下のようなフレームワークを活用することをおすすめします。

PEST分析

PEST分析とは、自社を取り巻く外部環境の中でも自社で統制できない環境が、どのような影響を与えるのかを分析するための手法です。

• Politics（政治的要因）：法律や条例など政治的・行政的な要因
• Economy（経済的要因）：景気や為替動向など経済的な要因
• Society（社会的要因）：人口や社会インフラ、ライフスタイル、トレンドなど社会的な要因
• Technology（技術的要因）：生産技術やマーケティングなど技術的な要因

上記４つの要因の頭文字をとり「PEST分析」と名付けられました。それぞれの要因の中でも自社にとってポジティブなものは「機会」、ネガティブなものは「脅威」と分類します。いかにして脅威を機会に変化させるか、定性調査で収集したデータを参考に分析を進めるとよいでしょう。

ファイブフォース分析

ファイブフォース分析とは、自社の属する業界の状況や収益構造分析するために用いられる手法です。フォース（force）とは脅威や勢力という意味で、以下の5つの競争要因から多面的に業界を分析します。

• 買い手の交渉力
• 売り手の交渉力
• 業界内の競争
• 新規参入の脅威
• 代替品の脅威

定性分析では競合他社の商材への印象をヒアリングするなど、ユーザーの業界全体への認識を把握できる問いを投げかけることで、自社の強みや立ち位置をより正確に分析できるようになるでしょう。

定性分析のメリット

定性分析にはたくさんのメリットが存在します。その内容を具体的に見ていきましょう。

限られたデータ数でも有効

定量分析は偏りのない分析を行うために、ある程度まとまったボリュームの数値データが必要になります。一方、定性分析は一人ひとりのユーザーの本音を分析することが目的なので、限られたデータ数でも十分有効な分析が行えます。ただし、一人だけの意見を重く受け止めすぎると視野が狭くなってしまう可能性があるため、ユーザーインタビューや自由回答式アンケート、SNSの口コミ調査などを活用してできる限り様々な意見を目にするよう心がけましょう。

定量分析ではわからない背景が知れる

定量分析は数値データを元に客観的な状況を分析できますが、その背景までを正確に読み取ることはできません。定性分析はユーザーの心理や本音を把握するために行う分析なので、定量分析ではわからなかった背景を知ることができます。「なぜそう思ったのか」「なぜそう行動したのか」といったユーザーの意見や感想を参考に、数値データの背景を読み解いて、仮説を立てた上で具体的な改善施策を実行しましょう。

定性分析のデメリット

定性分析にはデメリットも存在します。以下の点に注意して、定性分析のデータを有効活用しましょう。

評価基準があいまいになりやすい

定量分析で扱う客観的な数値データとは異なり、人の意見や感想というものは厳密な評価基準がありません。同じ意見であっても、分析する人によってとらえ方が異なってくる可能性もあります。分析内容にブレを生じさせないためにも、先に紹介したフレームワークを活用したり、定量分析で立てた仮説を検証するために定性分析を活用したりと、評価には一定の工夫が求められます。

主観的な判断になりやすい

人の意見や感想を分析するのは、主観的な判断になりやすいのが事実です。しかし、定性分析を主観的な判断のみで評価すると、チームやプロジェクト内での共通認識が持てず、具体的な改善施策の実施につながらなくなってしまうおそれがあります。評価基準を明確にしたり、分析チームでディスカッションした上で判断を下したりと、できる限り客観的に判断できるようルールを設けましょう。

定性分析で定量分析の不足点を補おう

定性分析はユーザーの本音や心理を読み取る上で重要な分析手法ですが、それ単体では不十分であるといえます。数値データを元にする定量分析で状況を客観的に把握し、課題に対する仮定を裏付けたり、具体的な改善策を検討したりするために定性分析を活用すれば、有効なマーケティング施策につながるはずです。

定性分析とは？主な分析方法やメリット・デメリットを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

数値データを元に客観的な状況を分析する定量分析。事実に基づいた分析が行えるため、説得力が高く関係者間で共通認識が持ちやすいという強みがあります。そんな定量分析には、どのような分析方法があるのでしょうか。

ここでは、具体的な定量分析の手法や分析の際に注意すべきポイントについて解説します。

定量分析とは

定量分析とは、数値データを元に分析・評価する手法のことです。Googleアナリティクスなどのアクセス解析データや売上業績の数値など、数値として可視化されているデータを分析し、課題点を見つけ出したり今後の成長予測を立てたりするために用います。

「昨年同月比でPV数が2倍になった」「昨年度と今年度で売上は130%伸びた」といった数字の結果は誰が見ても明らかで、関係者間で課題や現状に対する共通認識を持ちやすいことがメリットです。また、プレゼンを行う際に客観的なデータを示すことで、説得力が増すのもメリットといえるでしょう。

一方、数値データはあくまで「何が起こったか」を示すものであり、「なぜそうなったのか」という背景や理由は仮説を立てて推測するしかありません。この点を深掘りするためには、ユーザーインタビューなどで定性分析を行い、仮説検証する必要があります。

定量分析の方法

定量分析にはいくつかの代表的な方法が存在します。その内容を具体的に見ていきましょう。

Googleアナリティクスのアクセス解析

Googleアナリティクスのアクセス解析は、定量分析の定番ともいえる方法です。Googleアナリティクスでは、PV数やセッション数、コンバージョン数、サイトの滞在時間など、あらゆる指標をデータとして蓄積することができます。「コンバージョン率は高いもののPV数が低いページがある」「あるページへの導線を強化した結果、先月よりもPV数が50%上昇した」といったように、課題や成果をデータに基づいて評価することができます。

例えば、コンバージョン率が高くPV数が低いページに関しては、SEOを強化したり導線を改善したりといった改善施策を検討できるでしょう。また、PV数が上昇したページの場合はさらにコンバージョン率を高めるため、コンテンツの内容を拡充したり問い合わせフォームへの導線を強化したりといった施策が考えられます。このように、アクセス解析のデータを元に、さらなる改善施策を検討・実施することが重要になります。

選択式アンケートの結果分析

「この商品の満足度を1～10点で評価してください」といったような選択式アンケートの結果も定量分析に用いることができます。顧客の属性や満足度、興味・関心などを数値データとして収集することができ、心情や状況などを分析するのに役立ちます。

選択式アンケートは、店舗やイベントなどでアンケート用紙を配布して協力してもらうもの以外に、インターネット上でアンケートを実施してユーザーから協力を仰ぐものもあります。十分なデータ量を確保するためにも、インセンティブなどを用意してできる限り多くのユーザーに協力してもらえるよう工夫し、アンケートを実施してもいいでしょう。

ABテストの結果分析

ランディングページやウェブ広告などを複数パターン用意し、どのクリエイティブが最もコンバージョン率が高かったのかを分析するのがABテストです。ABテストではクリエイティブごとのコンバージョン率をチェックできるため、「なぜAパターンのほうがBパターンよりコンバージョン率が伸び悩んだのか」「Bパターンが評価されたポイントはどこだったのか」など、仮説を立てながら定量分析を行います。その上で、一本化するクリエイティブを判断したり、今後のクリエイティブの参考にしたりと、今後の施策に役立てましょう。

POSデータの分析

レジを導入している店舗の場合、POSデータも定量分析に活用することができます。POSデータには商品別の売り上げデータや購入者の年代・性別データなどが蓄積されています。例えば、ある商品が30代女性によく売れているという分析結果が得られた場合、「20代女性向けの広告が中心だったところを、30代女性向けのクリエイティブに変更する」「店頭のPOPのテキストを改善して、本来のターゲットにも手にとってもらえるようにする」といったような改善施策が検討できるようになります。

商品のモニタリング調査

選択式アンケートなどによる商品のモニタリング調査は、商品への認識や満足度を数値データ化する上で役立ちます。商品の愛用者からの意見を募ることができ、定期的にモニタリング調査を行うことで、顧客満足度の推移やニーズの変化などを捉えることができます。

定量分析を行う際の注意点

ただ数値データを眺めているだけでは有効な定量分析を行うことができません。定量分析では、以下の点に注意して実施するようにしましょう。

十分なデータ量を確保する

定量分析で正確な評価をするためには、十分なデータ量が必要になります。例えばアクセス解析の場合、2～3日程度のデータでは偏りが発生している可能性があり、誤った判断を下してしまう可能性があります。最低でも1ヵ月～数ヵ月のデータを蓄積した上で定量分析を行いましょう。また、選択式アンケートも数人からの意見では正確な傾向が読み取れません。数百人単位のデータを集められるよう、協力者募集の際には工夫が求められます。

仮説を立てて分析する

定量分析では、さまざまな数値データを扱います。漠然と数値を眺めていても、その数値が何を意味しているのかは読み取れません。仮説を立てながらデータを読み、「なぜこの数値はこうなっているのか」「なぜ想定よりも低い結果になっているのか」と検証しながら分析しましょう。

また、改善施策を実施する際には、その根拠とした仮説をテキストで残しておくことをおすすめします。「こう考えたから、こう改善した」という仮説の記録が残っていれば、その後の効果検証の時に実際にそうなったのかをチェックすることができます。想定通りの結果が出ていればさらなる改善を目指したり、別の課題の改善に着手したりしましょう。想定通りになっていなければ、仮説が誤っていた可能性があるため、別の改善施策を模索していきます。

定性分析も行いデータを深掘りする

定量分析では数値データを元に客観的な状況を分析できますが、「なぜそうなったのか」という点については仮説を立てるしかありません。その弱点を補えるのが定性分析です。

定性分析とはユーザーインタビューや自由回答式アンケートなどを通し、顧客の本音や心理を探る分析手法のことです。定量分析で課題を明らかにし、なぜそうなってしまったのかを定性分析で調査すれば、データを深掘りして具体的な改善施策につなげることが可能です。数値で表すことのできない顧客の心理状況を把握するためにも、適宜定性分析を活用してデータを分析しましょう。

定量分析の方法を理解してマーケティングに活かそう

定量分析にはさまざまな方法が存在することを解説してきました。分析できる対象や活用できる施策が異なるので、それぞれの方法についてよく理解してマーケティングに活用するために実施しましょう。

定量分析の方法とは？具体的な分析手法を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティング活動を強力にサポートしてくれるMAを導入したものの、運用する中で思わぬ課題に直面し、導入の効果をあまり実感できていないという企業は少なくありません。

ここでは、MA導入時の課題とその解決方法について、詳しく解説します。

MA導入後の代表的な課題

まずはMA導入後の代表的な課題について、確認していきましょう。

スコアリングがうまく機能していない

見込み顧客の属性や行動履歴を元にスコアリングして、どの相手に対して重点的にアプローチするかを判断できるようになるのが、MA導入の大きなメリットのひとつです。しかし、このスコアリングの基準については、運用者自らが設定をしなければならず、点数を付ける基準やその大小が入念に練られたものでなければ、うまく機能してくれません。場合によっては、アプローチすべきではない見込み顧客に高い点数が付いて無駄な営業活動をしてしまったり、本来攻めるべき見込み顧客は低い点数が付けられて見落としてしまったりすることもあります。

コンテンツが不足している

自社で用意したコンテンツの種類や量が不足していると、見込み顧客の行動を追うことができず、正しいアプローチができなくなってしまいます。購買意欲の高い見込み顧客に対しては「同業他社の商品と比較したコンテンツ」を用意し、購買意欲の低い見込み顧客に対しては「商品の特徴を解説するコンテンツ」を用意するというような、相手によって使い分けができるレベルのコンテンツ量を確保しておかなければなりません。

機能を使いこなせていない

MAには、作業の自動化などの便利な機能が多数搭載されていますが、その一方で人の手で操作をしたり、設定を考えたりしなければならないものも少なくありません。そのため、MAやマーケティングに関する知識が浅いままにMAを導入したとしても、すべての機能を使いこなすに至らず、ただ単に一斉メールを自動で送るツールになってしまう例も少なくありません。

効果を実感できない

MAは都度効果測定をしつつ、改善を繰り返し、正しく運用してはじめて効果が出るものです。しかし、導入してすぐに効果が出ると思い込んでしまい、期待した結果が得られず、導入は失敗だったとなってしまうケースも多くあります。

MA導入の課題を解決するコツ

ここからはMA導入時の課題を解決するコツについて解説していきます。

MA導入前に要件定義を行う

MAの効果を正しく測定し改善をしていくためにも、何のためにMAを導入するのか、何を持ってMAの成果とするのかという要件定義をしっかりと行うようにしましょう。同業他社が導入しているから、近年注目を集めているからといった理由で導入するのではなく、しっかりと自社の課題と向き合い、その解決策としてMAを捉えていくことが大切です。

自社に適したMAを導入する

一口にMAと言ってもその種類は数多く、搭載している機能の数や種類、得意としている作業などは大きく異なります。そのため、自社の状況ややりたいことなどをしっかりと分析し、最適なMAを選ぶようにしなければなりません。そうしなければ、使わない・使えない機能ばかりが搭載されたMAを導入してしまい、予算を無駄にしてしまう可能性もあるでしょう。

ホットリードの基準を明確にする

どのような状況やアクションをすれば、確度の高い見込み顧客であるホットリードと呼べるのか、その基準を明確にすることも大切です。この基準がぶれてしまっていては、実際にどの見込み顧客に対して重点的にアプローチをしていけば良いかが不明確になり、効率的な営業活動はできません。

また一方で、自社の状況に合わせてホットリードの基準を柔軟に見直していくことも大切です。元々の見込み顧客数があまり多くないところに厳しい基準を設けてしまっては、アプローチすべき対象が数件しかない、などという状態にもなりかねません。

人的リソースを確保する

MAの機能をフル活用するためには、各種情報を分析する、次の戦略を立案する、施策を実行するなど、多くの人的リソースが必要になります。そのため、MAの運用に従事できる人材を確保するなど、運用体制の構築をしっかりと行うようにしましょう。また営業部門やIT部門など、社内の他部門とも連携できる体制を整えておくことも大切です。

コンテンツを拡充する

コンテンツの数や種類は、見込み顧客を育成していく上で非常に重要な要素となります。もしもスコアリングがうまくいっていなかったり、期待する効果が得られていないと感じていたりする場合は、一度コンテンツの内容を見直し、状況に応じて拡充していきましょう。見込み顧客に対して十分な量のコンテンツを投下できる状態になれば、次の戦略も立てやすくなります。

ベンダーサポートを活用する

MAそのものの機能はもちろんですが、それを提供しているベンダーのサポート体制にも注目するようにしてください。ベンダーの中には、サポートの一環として無料でコンサルティングサービスを行ってくれるところなどもあり、導入時の不安や課題を解決するのに大いに役立ってくれるでしょう。最初からすべて自分たちで行おうとうするのではなく、専門的な知識やスキルを持った人に助けてもらうのも、MA運用においては効果的です。

代表的な課題への備えをしっかりと行おう

MA導入に際しての課題は決して少なくはありませんが、一方でそうした課題はしっかりと備えていれば対策できるものばかりです。導入ばかりを急ぐのではなく、自社の状況や実現したいことなど明確にしていきながら、一つひとつ準備をしていくことができれば、噴出する課題を解決するのは難しいことではないでしょう。対策をきちんととり、MA導入による効果の最大化を目指していきましょう。

MA導入後のよくある課題は？どうすれば解決できるかを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

営業活動やマーケティング活動を自動化し、業務の効率化を図るためのMAですが、ただ導入するだけでは運用はうまくいきません。MAの効果を最大限に発揮して業務に役立てるためには、どのような点に注意しなければならないのでしょうか。この記事ではMA導入で失敗する理由やよくある失敗例、MA導入を成功させるポイントを紹介します。

MA導入で失敗する理由

MAは導入すればすべてうまくいくというものではありません。無計画に導入すると失敗してしまう可能性が高いのです。では、なぜMA導入で失敗する可能性があるのか、その理由を見ていきましょう。

すべて自動化されると思ってしまう

MAはマーケティングの自動化ツールなので、マーケティング活動をすべて自動化できると思われがちです。しかし、MAで配信するコンテンツの企画・作成や配信対象の選定、見込み顧客の情報管理などは、人の手で行わなければなりません。

そのため、MAを運用するために十分な人的リソースを割かなければならないのです。MA導入で失敗しないためには、導入するMAで何ができるのか、運用のためには何が必要なのかを事前にしっかりと把握する必要があります。

うまく活用できていない

MAには、メール配信機能や見込み顧客管理機能、セグメント機能、レコメンド機能など、さまざまな機能が搭載されています。どれだけ豊富な機能が備わっていても、それぞれの機能を適切に使い分けなければ効果を発揮することはできません。

「展示会で名刺交換した見込み顧客にはこのコンテンツを配信する」「サイトに2回以上訪問した見込み顧客は、関心が高まっているのでこの情報をレコメンドする」といったように、見込み顧客の状況に応じて機能を活用しましょう。そのためにも、導入前にMAの運用設計を行い、導入後は反応を見ながらPDCAを回して施策を改善していくことが重要になります。

営業とマーケティングの知識が足りない

MAの運用には、営業とマーケティングの知識が不可欠です。MAは見込み顧客に効率的にアプローチし、受注や購買につなげるためのツールです。これまで対面で行っていた営業活動の一部をMAで自動化するため、営業のプロセスや見込み顧客の心理をよく理解しておかなければ、適切なMAの運用設計ができないでしょう。

一方、見込み顧客の属性を分析して、メールやコンテンツを配信するためにはマーケティングの知識が求められます。MAの運用担当者は営業の現場とマーケティング全般をよく理解しておく必要があります。

MAでよくある失敗例

ここからは、MA導入でよくある失敗例について見ていきましょう。

MA導入の目的があいまい

意外とできていないケースが多いのが、MA導入の目的が定められていないという例です。MA導入による効果は大きいですが、目的に合わせて各種機能を使いこなしてこそ達成できるもの。MAを導入しさえすれば、効果が出るわけではありません。導入すること自体を目的にするのではなく、具体的にどういった効果を得たいのかを十分に検討した上でMA導入に踏み切る、という順序を大切にしましょう。

保有リードが足りていない

MAにおいてもアプローチできるリードの数がそもそも少なければ、大きな効果を発揮することはできません。一斉メールの開封率が10％程度だと仮定すれば、100通メールを送っても10通分しか見てもらうことができず、そこから商談へとつなげていくことは簡単ではないでしょう。質の高いメールやコンテンツを提供することで、開封率や成約率を上げる仕掛けも重要ですが、限界はあります。

まずはアプローチしきれないというぐらいの、保有リードを確保しておくようにしてください。

サイトのコンテンツが不十分

サイトのコンテンツが不十分だと、リードの満足度を高めることができないのはもちろん、彼らの行動を細かく追うことができなくなり、適切なアプローチがしにくくなってしまいます。

例えば、商品紹介ページを閲覧したユーザーがいたとした場合、その情報だけでは、本当に興味があるのか、購買意欲があるのかどうかを判断することはできません。しかし仮に、詳しい使い方のページや仕様のページなども閲覧していることがわかれば、興味度合いはかなり高いと判断することができます。コンテンツの量や種類を増やし、そこから顧客の心理を読み取る仕組みを作らなければなりません。

見込み顧客のフォローができていない

マーケティング活動において、メール配信やコンテンツ作成は非常に重要なものですが、それらはあくまでも一方通行のアクションであるということを忘れてはいけません。ただ単純に一斉メールを送るのではなく「このページを見た人にはこの文面を」「このアクションをした人にはあの文面を」といった具合に、見込み顧客それぞれに合わせたフォローをしていくことで、はじめて見込み顧客を顧客へと育成することができるのです。

このフォローが不十分なため、大量にメール配信やコンテンツ作成をしているものの効果を実感できない、という企業は少なくありません。

運用体制が整っていない

MAは単なる作業の自動化ツールではなく、分析ツールに近いものです。そのため、導入後にしっかりと運用していく人的リソースをしっかりと確保しておかなければなりません。運用体制が整っていないままでは、せっかく多機能なMAを導入しても、ただ一斉メールを送るだけのツールになってしまう可能性もあります。

適切な運用でMA導入を成功に導こう

MA導入で失敗してしまう理由の大半は、準備不足や認識のズレによるものです。さまざまな便利機能が備わっているMAですが、それを扱うのはあくまでも人であることに変わりはありません。事前の準備をしっかりと行い、導入後も十分に手をかけてあげて、MA導入を成功に導きましょう。

MA導入で失敗する理由とは？よくある失敗例や成功するためのポイントは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティングを自動化し、見込み顧客への効率的なアプローチや育成を実現するMA（マーケティングオートメーション）。国内外で多様なMAツールが提供されており、どのMAを選べばいいのかわからないと迷っている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、シェア率が高いとされているMAツールを紹介します。さまざまな機能や特徴を有したMAの中から、自社に適したサービスを見つけるための参考にしてください。

人気の高い国産MAツール

国産MAツールは、日本人スタッフや日本語でのサポートに強く、マーケティングやMA初心者の方でもスムーズに導入を進めることができるでしょう。国産MAツールの中でも、人気のサービスを5つ紹介します。

SATORI

テレビCMでもおなじみの「SATORI」は、認知度が高いMAツールです。1,000社以上が導入しているため実績が豊富で、初めてMAツールを導入するという企業にも安心です。SATORIは日本のビジネス習慣に最適化された機能や設計となっているため、システムの操作性や使いやすさという点でも強みがあります。

導入はサイト上に計測タグを埋め込むだけなので、最短で即日から利用開始することができます。見込み顧客のスコアリング機能やセグメントごとのメール配信機能、問い合わせフォーム・LPなどの制作機能、サイト上のポップアップ表示機能など、見込み顧客にアプローチして関係性を深めるための機能が多数搭載されています。日本人スタッフによる使い方や設定サポートが手厚く、導入セミナーや運用支援など幅広いサポートを受けることが可能です。

Kairos3

営業のための商談をつくるツールと銘打つ「Kairos3」は、中小企業から大手企業まで1,500アカウント以上の導入実績があります。営業の活動履歴を記録・分析できるSFA（営業支援システム）機能も搭載されており、営業活動に特化したMAとなっています。システムは非常にシンプルなUIで、画面上に操作ガイドが表示されるため、誰でも簡単に運用を開始できるのも強みです。

カスタマーサポートも充実しており、不明点があれば日本人スタッフが即日対応してくれるため、MA運用担当者の負担を軽減してくれます。初期費用は1万円、月額費用は1万5,000円からとリーズナブルな価格設定となっており、試しにMAを導入して効果を見てみたいという企業にも適しているでしょう。

b→dash

「b→dash」は、SQLなどのコードを使用せずに高度なデータの加工・抽出ができるのが特徴です。マーケティング初心者でも直感的に使いやすいUIとなっており、テンプレートとして用意された機能を選択するだけでデータマーケティングを実現できます。

スコアリング機能やメール配信機能といったMAツールとしての機能はもちろんのこと、経営戦略を立てる上で役立つBI（ビジネスインテリジェンスツール）や、顧客満足度を高めるためのCRM（カスタマーリレーションシップマネジメント）などの機能も搭載されているため、高度かつ幅広いマーケティング施策を実施できるでしょう。

BowNow

無料のフリープランが用意されている「BowNow」は、6,900社の導入実績があり、継続率は98.4%と高い満足度を誇るMAツールです。メールアドレスと基本情報の入力のみで、無期限でフリープランを利用できるため、MAツールを低コストで始めたい企業やMAツールの効果を試してみたい企業におすすめです。

また、有料プランも必要な機能のみに課金する料金体系となっているため、予算内でスモールスタートできるのも魅力のひとつでしょう。フリープランではサイトにアクセスした企業の名前がリスト化され、条件を設定してセグメントを絞ることができます。ユーザーごとのページ読了率なども把握でき、見込み度の高いホットリードも絞り込めるため、自社サイトや見込み顧客の状況分析を行うことができます。

List Finder

上場企業での導入率No.1を誇る「List Finder」は、BtoBに特化したMAツールです。スコアリング機能やメール配信機能といったMAの基本機能から、名刺管理ツールSansanとの連携機能や名刺データ化代行サービスなど、リアルでの営業活動の成果をMAに連携するためのサポートも充実しています。

導入初期は担当コンサルタントが無料で伴走してくれるだけでなく、活用勉強会や個別相談会などのサポートも無料で実施しています。月額費用は3万9,800円からと比較的低価格で、マーケティングや営業活動の効率化につながる機能も一通りそろっていることから、MA初心者でも十分に活用できるツールと言えるでしょう。

人気の高い海外製MAツール

海外製のMAツールは機能が非常に豊富なので、高度なマーケティング活動を実現できます。ここからは、人気の高い海外製MAツールを3つ紹介します。

Pardot

アメリカのセールスフォース・ドットコムが提供する「Pardot」は、SFAで高いシェアを誇る「Salesforce」との連携に強みのあるMAツールです。Salesforceを導入している企業は、これまで蓄積してきたデータをスムーズに連携して活用することができます。

Pardotにはスコアリング機能だけでなくグレーディング機能も搭載されており、担当者の役職や企業規模などによってグレード分けすることが可能です。見込み顧客をより詳細に分析・リスト化することができるため、効率的なアプローチを図ることができるでしょう。

Adobe Marketo Engage

世界中で5,000社以上が導入している「Adobe Marketo Engage」は、アメリカのマルケト社が開発し、アドビシステムズが提供するMAツールです。統合型クラウドソリューション「Adobe Experience Cloud」の機能の一つとして提供されているため、このソリューションを利用している企業はAdobe Marketo Engageの導入がスムーズに進むでしょう。

高度なシナリオ作成やスコアリング設計が実現可能で、700以上のパートナー製品と連携できるため、幅広いマーケティング施策を実施できるMAツールであると言えます。

HubSpot

「HubSpot」はアメリカのハブスポット社が開発したMAツールで、世界120ヵ国以上で12万社以上の導入実績を誇ります。見込み顧客の興味・関心を軸にマーケティングを展開する「インバウンドマーケティング」という概念を提唱した企業で、リード創出に関わる機能が豊富に備わっています。MAツール以外にもCRMやSFA、CMSなど様々なソフトウェアが提供されており、それぞれの機能を組み合わせることで更なる効果向上に期待できます。

リード獲得やメール配信、効果測定が行える無料ツールも提供されているため、まずは使い勝手を試してから導入することも可能です。

MAツールのシェアを参考に導入ツールを選定しよう

MAツールは種類が豊富にあり、その機能や特徴もさまざまです。シェアの高いMAツールはそれだけ活用している企業が多いということであり、使い勝手や機能の面で強みを持っているといえます。どのMAツールを導入すべきか迷った際は、ぜひ参考にしてください。

シェア率が高いMAツール8選！各サービスの特徴を紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブマーケティングを行っている企業や、オウンドメディアを運用している企業では、SEOの業務が発生するケースがあります。

ここでは、SEO担当者の業務と、業務を行う上で大切なポイントについて説明していきます。

今さら聞けない！？SEOの基本

まずはSEOの基本をおさらいしましょう。

そもそもSEOとは？

SEOとは、「Search Engine Optimization」の略で、日本語では「検索エンジン最適化」と呼ばれます。検索エンジンを活用したマーケティング戦略のひとつであり、ウェブ上でユーザーを自社のサイトに呼び込む機会を創出します。SEOを行うことで、自社のサービスや商品をより多くの人に知ってもらい、購買につなげるのです。

サイトが上位に表示されるための仕掛けづくり

サイトの訪問者数を増やすには、自社のサイトや記事を検索エンジンで調べた際、検索上位に自社サイトを表示させる必要があります。日頃GoogleやYahoo!で調べる際、検索結果の上位に出てきたサイトにアクセスすることが多いのではないでしょうか。どんなにユーザーのニーズとマッチしているサイトがあっても、検索結果の下位に表示されていたら、アクセスする機会は減ってしまいます。このような事態を防ぐため、SEOでは、検索エンジンのアルゴリズムを正しく理解し、サイトが上位にくるような「仕掛けづくり」を行います。

SEOがもたらす効果

検索エンジンで検索すると、結果画面には広告サイトと検索によって絞り込まれたサイトが表示されます。この広告サイトを除いた部分を「オーガニック検索」といいます。オーガニック検索によってサイトを訪れるユーザーは、自身のニーズと関連したキーワードを用いて検索しているため、高い目的意識を持っている人たちともいえるでしょう。

つまり、SEOを実施することで、購買などの成果につながりやすい、質の高いユーザーの安定的なサイト流入が見込めます。同時に、ユーザー自身の悩み解消にもつながるので、顧客満足度の向上も期待できます。

SEO担当者にはどんな業務がある？

SEO担当者は、ユーザーの検索意図を正しく把握し、適切なルートで解決へ導くことが求められます。SEOは一朝一夕で効果が期待できるものではありません。粘り強く対策を講じ、効果を地道に検証することが求められます。

ここからは、そんなSEO担当者の業務を5つの工程に分けて説明します。

1　市場調査（競合サイト・検索ユーザーのニーズなど）

市場調査とは、自社と類似する商品・サービスの価格や、それを取り扱う企業の規模と販売手法、プロモーションなどを比較することです。SEOにおいては、サービスそのものではなく、キーワードと検索結果を調査します。

自社の商品やサービスを検索した際に、どのようなサイトが上位に表示されるのかを調べ、検索結果から流入の要因を考えましょう。特に情報の受け手である、ユーザーの特徴やニーズなどに着目し、ターゲットが何を求めているかを分析します。ユーザーのニーズを徹底的に洗い出すことによって、提供する情報の方向性を定めることができます。

2　検索クエリの洗い出し

ユーザーのニーズを調べる際に、チェックしておきたいのが「検索クエリ」です。検索クエリとは、ユーザーが検索をしたときに、実際に使用したキーワードの組み合わせを指します。

検索窓にサジェストされる検索クエリは、ほかのユーザーも多く検索している言葉です。そのため、検索キーワードの組み合わせをつかむことは、ユーザーのニーズを見極めるポイントとなるでしょう。

3　サイトマップ作り設計

次に、サイトマップを作っていきます。サイトの全体の構造が一目で分かるようにまとめたものを、サイトマップといいます。サイトマップを作ることにより、サイト全体が俯瞰でき、ユーザーが求める情報に迷わずたどり着けるか確認できます。

サイトの構成を考える際は、届ける情報を明確にする必要があります。どのようなユーザーに対しどのようなコンテンツを提供するのか、さらにどのような順番で情報発信するのかを整理しましょう。

4　記事内容の企画

サイトの設計が終わったら、洗い出したキーワードをもとに、記事のテーマや方向性を決めていきます。

記事を作成する際は、どんなテーマの記事なのかを検索エンジンに理解させることが重要です。そのためには、サイトに掲載する記事のタイトルや見出し、本文にキーワードを織り込むことが大切です。ユーザーが読みやすく、検索エンジンが理解しやすいようにするのが、SEOにおける記事作成の基本です。

5　サイト・記事の分析

サイトや記事について、定期的に分析を入れていきます。狙っていたキーワードからの流入があるのか、記事ごとに分析していきます。また、アクセス数が多い記事は、どのようなキーワードで検索されているのか、そのキーワードがどれくらい購買に結び付いているのかを調査します。検証には検索順位やリンク数などを確認できるツールを活用するため、こうした計測ツールを使いこなし、分析するスキルもSEO担当者には求められます。

またGoogleやYahoo!といった検索エンジンのアルゴリズムは、定期的にアップデートされています。アップデートに伴い、検索順位が変動することもあるので、定期的にサイトの状態を把握しておく必要があります。

SEO業務は橋渡しとなる

SEO担当者の業務は、ユーザーとサイトを結びつけるための橋渡し役ともいえます。SEOはすぐに結果があらわれるものではありませんが、長期的に見れば会社の資産となり得るものです。効果が出るまで粘り強く取り組んでいきましょう。

SEO業務にはどんなものがある？SEO担当者が把握しておきたいことは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ネット上にはさまざまなSEO関連の情報があふれていますが、すべてを独学で習得するには限界があるのも事実です。SEOについて効率的かつ専門的に学びたいなら、セミナーやウェビナーに参加するのもひとつの方法でしょう。

この記事では初心者向けのSEOセミナー・ウェビナーについて、メリットや学べる内容を紹介します。

SEOをセミナー・ウェビナーで学ぶメリットは？

SEOをセミナー・ウェビナーで学ぶことによって、どのような利点があるのでしょうか。ここでは、SEOセミナー・ウェビナーを活用するメリットについて確認していきましょう。

短時間で効率よく学べる

セミナー・ウェビナーでは、SEOに関するさまざまな知識や技術を効率的に学べます。SEO初心者の人にとっては、SEOの基礎を一から押さえられるため、実践する際にスムーズに活用できます。一方、SEOをより深く学びたいという人にとっても、セミナー・ウェビナーは有益です。独学だけでは身につきにくい、専門的な部分を習得するにはセミナー・ウェビナーでプロから受講することが効率的でしょう。

SEOのセミナー・ウェビナーは、初心者向けのものから中級・上級者向けのものまで、幅広く存在します。受講者自身も、「SEOを体系的に知りたい」「SEOの質を向上したい」といったさまざまな目的があるはずです。自分のニーズにマッチしたセミナーを選ぶことで、SEOの知識や技術を効率的に習得する近道となるでしょう。

情報の信憑性・即時性が高い

SEOセミナー・ウェビナーの担当講師は、SEOの第一線で活躍するその道のプロです。インターネットでもSEOに関する知識・情報が発信されていますが、なかには信憑性の低いものも紛れています。また、本を読んで勉強していても、具体的な施策までは理解することができないという人も多いかもしれません。SEOセミナー・ウェビナーでは、プロがノウハウやテクニックなどの実例を紹介しながら講座を進めていくので、情報の信憑性は担保できます。

同時に、受け取れる情報の鮮度が高いという特徴もあります。特に、現在のSEO事情から今後のSEOの展望など、最新の情報を間近で見聞きすることができるのも、セミナー・ウェビナーのメリットです。

初心者向けのSEOセミナー・ウェビナーで学べること

初心者向けのセミナー・ウェビナーでは、実際にどのようなことを学べるのでしょうか。代表的なものを4つご紹介します。

SEOの基本的な考え方

初心者向けセミナー・ウェビナーでは、SEOの基本的な考え方や仕組みから学ぶことができます。「何から勉強すればいいのか分からない」という人にとっても、必要なことを確実に身につけられるカリキュラムが組まれているので、効率的にSEOのスキルを習得できるでしょう。基礎をしっかり身につけておけば、SEOを深く学んでいこうとする場合にも活かすことができるはずです。

Googleの検索アルゴリズムの仕組み

Googleなどの検索エンジンでは、キーワード検索を行った際、結果のページに現れるサイトの掲載順位が変動することがあります。この掲載順位を決めるシステムのことを検索アルゴリズムといいます。

セミナー・ウェビナーでは、このような検索アルゴリズムに関する仕組みや、含まれている要素についても一から学ぶことができます。

Google アナリティクス・Google Search Consoleの使い方

SEOには、さまざまな分析ツールが存在します。Google検索における分析ツールで代表的なものが、Google アナリティクスと、Google Search Consoleです。

Google アナリティクスは、Googleが提供している無料のアクセス解析ツールです。アクセス状況を、ユーザーの行動や訪問ページ、広告効果など、さまざまな角度から分析します。Google Search Consoleも、Googleが提供している無料のウェブツールで、ユーザーのアクセス情報を収集し、検索結果でのサイトの掲載順位を確認するのに役立たせることができます。

効果が出やすいSEO施策

SEOによって、一定数以上の集客を期待するには、効果的なキーワードの分析などを行うことが大切になります。このようなテクニックは、本やインターネットだけではなかなか習得できないので、セミナー・ウェビナーで実践的に学ぶとよいでしょう。講師による、成功事例に基づいた指導で、成果の出やすいSEOとはどのようなものなのか、初心者の段階から知るができます。また、講師だけが知っているコツなども伝授してくれるかもしれません。

初心者向けのおすすめSEOセミナー・ウェビナー4選

実際に開催されている初心者向けのSEOセミナー・ウェビナーをいくつかご紹介します。ウェブ動画などで体系的に学べるセミナーも開催されているので、手軽に申し込むことが可能です。

SEOマスターProfessional（無料SEOセミナー）

SEOの内部対策ソフトを提供している企業、SEOマスターProfessionalが開講しているセミナーです。セミナーは、パソコンやタブレットなどの機器とインターネット環境が整っていて、Zoomが使用できれば場所を選ばずに参加できます。

SEOに関する基礎知識はもちろん、SEOを取り巻く現状、検索エンジン対策などに関する初歩レベルの内容を2時間かけて体系的に学べることが特徴です。

SEOマスターProfessional

全日本SEO協会 SEOセミナー

一般社団法人全日本SEO協会が主催する、SEOセミナーです。初級者だけでなく、中級・上級者向けのセミナーも開講しています。オンライン・オフラインどちらでも実施しているので、自分のライフスタイルに合った受講スタイルを選ぶことができるでしょう。

特徴としては、無料個別面談や無料診断提案、セミナー後のメールマガジンの配信などサポート体制が充実していることが挙げられます。資料は図解や事例が豊富に盛り込まれており、ダウンロードすることも可能です。「認定SEOコンサルタント」「SEO検定」といった資格取得もでき、SEOについてより深く学ぶことができます。

全日本SEO協会 SEOセミナー

ストアカ　ウェブマーケティング講座・SEOセミナー

さまざまな講座を開講しているストアカが実施しているセミナーでは、SEOだけでなく、ウェブマーケティングに関する講座も実施しています。

大きな特徴は、講座が細かく分かれているため、自分のニーズに合ったセミナーが探しやすく、情報をピンポイントで得ることができるという点です。SEO初心者に向けたセミナーも数多く開講されているので、SEOのなかでも特に興味のある分野や、学びたい分野の講座で、専門的に知識を身につけることができます。

ストアカ　ウェブマーケティング講座・SEOセミナー

ナイル：セミナー・ウェビナー

弊社でも不定期でセミナー・ウェビナーを開催しています。SEO、アクセス解析、コンテンツ制作などのセミナーを開催しています。マーケティング関係者の方におすすめです。

ナイル セミナー・ウェビナー

セミナー・ウェビナーは受講してからが本番

SEOセミナー・ウェビナーでは、独学では身につきにくい知識やスキルを、プロの視点から教えてもらえるだけでなく、SEO業界の今を知ることもできる場です。セミナー・ウェビナーを受けて終わりでは意味がありません。学んだことを実践し、効果を検証することが重要です。受講後も、SEOの精度や質を高めていけるように努めましょう。

SEO初心者がセミナー・ウェビナーで学ぶメリットとは？は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

AIが自動で顧客の問い合わせに返答してくれるチャットボット。カスタマーセンターの人員が削減できる、顧客がいち早く自分が知りたい情報にアクセスできるといったメリットがあります。

しかし、導入を検討しているけれど、導入後の具体的なイメージを抱きづらいという人も少なくないのではないでしょうか？そんな方のために、この記事ではチャットボットを実際に導入した企業の成功事例をご紹介します。

チャットボット導入事例8選

各業界・企業による実際のチャットボット導入事例を見ていきましょう。

【事例】保険業界：ライフネット生命

ライフネット生命では、「コンタクトセンターの営業時間内にしか問い合わせができない」「チャットで気軽に質問したい」というお客様の声に応えてチャットボットを導入しています。

LINEやFacebook Messengerと連携したチャットボットで保険診断・見積もりサービスを提供し、ユーザーからの問い合わせに営業時間外でもスピーディーに対応できるようにしました。有人対応も継続しているため、より具体的な相談は保険プランナーとのチャットで行えるようになっています。

ライフネット生命

【事例】金融業界： 東京証券取引所

東京証券取引所で、ユーザーからの多数の問い合わせにスムーズに答えるため、自社のFAQサイトにチャットボットを導入しています。キーワードではなく文章での検索を可能にしたため、回答候補の絞り込みの精度が増し、ユーザーは必要としている回答に早くたどり着けるようになっています。

JPXサービスデスク

【事例】運送業界：ヤマト運輸

ヤマト運輸で、ユーザーの利便性を高めるため、公式LINEにチャットボットを搭載しています。

料金の確認や、再配達・集荷の依頼、お届け日までの日数のお知らせなど、従来コールセンターで対応していた内容をチャットボットが返答することにより、コストの削減につながっています。荷物の受け取りがスムーズになったことも大きなメリットです。

ヤマト運輸

【事例】交通業界：JR西日本

JR西日本では、電車内や駅構内で落とした忘れ物への対応として、「お忘れ物チャットサービス」を設置しています。従来のセンター問い合わせでは対応できる時間・方法が限られていましたが、24時間スマートフォン・パソコンからの捜索が可能になったことで、忘れ物に気付いたときにいつでも連絡できるようになっています。

JR西日本

【事例】不動産業界：ハウスメイト

ハウスメイトでは、サイトの物件探しページに、タレントをアイコンにしたチャットボットを導入しました。

チャット感覚で物件を探すことができるようになったため、「必要なことを問い合わせるチャットボット」から「問い合わせと一緒に、会話も楽しめるチャットボット」へと進化しました。さらに、希望条件に沿った物件だけでなく、生活で使えるお役立ち情報もサービス内で紹介しています。

ハウスメイト

【事例】SaaS業界：INVOY

請求書・領収書・見積書の発行を無料で行うINVOYは、サイト内にユーザーに対するサービスの説明役としてチャットボットを導入しています。契約前の疑問をスピーディーに解決することで成約率アップへとつなげました。

INVOY

【事例】サブスク業界：Post Coffee

月額制でお客様専用のコーヒーボックスがポストに届くサービスを提供しているPostCoffeeでは、それまで有人のみだったユーザー対応をチャットボットでもできるようにしました。シナリオ型チャットボットと有人対応を並行することで、ユーザーからの問い合わせ対応時間が3分の1にまで削減、契約前の相談件数アップにも貢献しました。

PostCoffee

【事例】自治体：東京都港区

東京都港区では、居住する約2万人の外国籍の方からの問い合わせに対応するため、区のサイトにチャットボットを導入しています。対応言語は英語と「やさしい日本語（外国籍の人にも分かりやすく表現された日本語のこと）」で、内容は戸籍・子育て・健康・福祉・防災からゴミの捨て方まで、多岐にわたり充実しています。

東京都港区

チャットボットを賢く活用しよう

チャットボットはあらゆる業界で導入が進んでいます。うまく活用すれば、社内・社外を問わず、さまざまなメリットを得ることができるツールです。今回紹介した各業界・企業の事例を参考に、自社の課題に合った活用方法をぜひ見つけてください。

チャットボットの成功事例8選！業界別にポイントを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ユーザーからの問い合わせに自動的に返答をしてくれるチャットボット。今回は、富士通株式会社が開発した「CHORDSHIP（コードシップ）」の特徴やサービスについて紹介します。

CHORDSHIPとは？

そもそもチャットボットとは、「チャット（雑談）」と「ボット（ロボット）」を組み合わせた言葉で、自動的に会話を生成するプログラムのことを指します。業務効率化の観点から、多種多様な業界や自治体などで幅広く使われているツールです。

CHORDSHIPは、富士通株式会社が2017年11月8日に発売したチャットボットです。富士通が独自に開発した高性能AIを搭載しているのが特徴です。コンピューターがデータの反復学習によって会話のなかに潜むパターンを見つけ出し、自ら学んでいくので、事前のデータが少ない場合でも高い正答率を出すことが可能です。

CHORDSHIPは、コールセンターなど、企業のさまざまなチャネルの顔となり、業務効率化やユーザーとの接点拡大に貢献しています。また、CHORDSHIPはユーザーの声を集めてログの分析を行うことも可能なため、サービス改善に活用されています。

CHORDSHIP（コードシップ）の特徴

ここからは、CHORDSHIPの特徴を紹介します。

特徴1　ハイブリッドAIによる精度の高い回答

CHORDSHIPは、人が会話するときの法則を見出す対話制御（ルールベース）による絞り込みと、機械学習を組み合わせた「対話・機械学習ハイブリッドAI」です。自らログの分析を行い、自動で学習していくため、使えば使うほどより高性能な返答が可能になります。

通常のチャットボットでは、事前に多量のFAQの入力が必要になります。一方、CHORDSHIPは学習能力が高いため、これまで自社で使用していたFAQだけでも運用が開始でき、企業側への大きなメリットとなっています。

特徴2　顧客体験価値を高めるデザイン

CHORDSHIPでは、コールセンター業務の負担軽減に取り組むだけではなく、ユーザーの体験価値を高められるようアバターデザインにもこだわっています。AIチャットボットキャラクターが、ユーザーの言葉や会話のタイミングに合わせて人間らしい細やかな動きをするため、ユーザーは感情に寄り添ってくれているという感覚が得られるでしょう。

また、運営者向けのチャット分析・管理画面にも工夫が施されています。チャットボットでは随時会話のスクリプトを編集する必要がありますが、専門用語が多く初心者には難易度が高いのがネックです。CHORDSHIPでは、スクリプト編集を初心者でも簡単に行えるよう、分かりやすいアイコンが設定されています。運営者向けのチャット分析・管理画面では、現状のヒット率が大きく表示され、いま何が問題なのかを一目で把握できる仕様となっています。

特徴3　高いメンテナンス性

CHORDSHIPには、ITの知識がない担当者でも簡単に対応できるよう、メンテナンスアシスト機能が備わっています。また、富士通ではチャットボットのチューニングポイントを公開しているため、AIの成長を意図的にコントロールすることも可能です。チューニングに特別なプログラミング技術は必要なく、感覚的に操作できる画面設計がなされている点も使いやすさにつながっています。

特徴4　オペレーターとの分業がしやすい設計

CHORDSHIPがユーザーの意図する回答をできなかった場合は、有人のオペレーターへ速やかに切り替えられます。ユーザーはストレスなくやり取りを続けることが可能です。

特徴5　幅広いサポートメニュー

CHORDSHIPでは、サポートメニューが充実しています。導入にあたり、本稼働する環境のセットアップや管理者向け研修をはじめ、運用に際しては利用状況のレポーティング、有人チャットBPO対応サービスなど、600社以上のコールセンターに関わった富士通ならではのノウハウを活かしたサポートがあります。

CHORDSHIP（コードシップ）でユーザー接点を強化しよう

富士通が提供するCHORDSHIPは、チャットボットの提供のみにとどまらず、コールセンターの外注サポートも請け負ってくれるシステムです。自社の問い合わせ窓口の負担が大きくなっている企業にとって使いやすいサービスとなっているので、業務の効率化やユーザーの満足度を向上させたい場合にぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

富士通のチャットボット「CHORDSHIP」とは？特徴や機能を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

人間に代わり、ユーザーの問い合わせに自動で返信してくれるチャットボット。現在ではさまざまな企業がチャットボットによるサービスを展開しています。

今回は、株式会社リコーが提供している「RICOH Chatbot Service」について紹介します。

RICOH Chatbot Service（リコーチャットボットサービス）とは？

チャットボットとは、「チャット（雑談）」を自動で行う「ボット（ロボット）」のことです。チャットボットサービス「RICOH Chatbot Service」を開発した株式会社リコーは、事務機器・光学機器などを製造するメーカーです。

RICOH Chatbot Serviceは、バックオフィスにおける社内からの問い合わせ対応や、販売サポートにおける顧客対応など、さまざまな問い合わせ対応業務を効率化するAI搭載チャットボットです。RICOH Chatbot Serviceは、専門的な知識がなくても導入・運用ができるというメリットがあります。

RICOH Chatbot Serviceの特徴

RICOH Chatbot Serviceの6つの特徴をご紹介します。

特徴1　導入がスムーズ

RICOH Chatbot Serviceの大きな特徴は、導入がスムーズなことです。通常のチャットボットでは自然な会話を行うために、事前にデータを学習させる必要があります。しかしRICOH Chatbot Serviceでは、リコーが独自に開発した初期学習技術を搭載しているため、事前に多くのデータを記憶させる必要はありません。

また、Excelフォーマットに質問と回答を入力してインポートするだけで利用可能なので、専門知識も不要です。チャットボットを複雑なシナリオ設計・登録作業なしで始められるのは、企業にとって大きなメリットとなるでしょう。

さらにRICOH Chatbot Serviceでは、スムーズに運用を開始できるよう業種・職種別のFAQテンプレートを用意しています。グラフィカルで見やすい管理画面と、直感的なインターフェースは、誰でも簡単に使用できるように設計されています。

特徴2　高性能AIによる精度の高い応答

RICOH Chatbot Serviceでは、リコーの独自技術によって作られた高性能なAIが、類義語・同義語・表記のゆれを自動で理解し、同一の単語と認識するので、精度の高い応答が実現しています。さらに、会社独自の言い回しを追加登録できるので、よりユーザーニーズに適した対応も可能となります。

特徴3　顧客ニーズの可視化

顧客ニーズを可視化できるのも、RICOH Chatbot Serviceの特徴です。管理画面のダッシュボードでは、問い合わせの多い質問やカテゴリ別の回答数など、問い合わせ状況が表やグラフでわかりやすく表示されます。どのようなニーズがあるのかを一目で理解できるので、適切な施策へつなげることに役立つでしょう。

特徴4　さまざまなツールとの連携

RICOH Chatbot Serviceは、さまざまなツールと連携することが可能です。Microsoft Teams、LINE WORKS、LINEなどのチャットツールと連携できる機能があります。

特徴5　サポートの充実

RICOH Chatbot Serviceでは、リコーのサポートセンターが電話・メールでのサポートで、クライアントのチャットボットの機能や使い方、運用に関する不明点を個別に解消しています。FAQ作成や導入後のメンテナンスサービスもあるため、運用開始時も運用後も安心です。

特徴6　無料トライアルが利用可能

チャットボットの導入を検討している企業には、無料トライアルが用意されています。30日間の無料トライアルでRICOH Chatbot Serviceの使用感を確認できるため、導入前に自社にマッチしているかどうかを判断することができます。

「RICOH Chatbot Service」の導入方法

ここからは、RICOH Chatbot Serviceの導入方法を説明します。

STEP1 操作説明・レクチャー

導入前にリコーのスタッフが、マンツーマンでRICOH Chatbot Serviceの操作説明やレクチャーを実施します。サポートがあるので安心して導入を検討できます。

STEP2 FAQの作成

次に、FAQの作成を行います。業種や職種別にすでにテンプレートが用意されていますが、「どのような質問を用意すればいいのかわからない」という場合には、「FAQ作成サービス」を使用することもできます。FAQ作成サービスでは、企業に特化したFAQを最大25個までリコーの専門スタッフが1ヵ月程度で作成してくれます。

STEP3 テスト稼働

用意したFAQと実際にユーザーが聞きたいことが異なるという現象はどうしても起こり得ます。そのギャップを埋めるため、まずは試しに社内の人に設定したチャットボットを使用してもらい、リアルな声を拾っていきましょう。実際に運用して生じたズレは都度調整し、カテゴリの追加や内容の修正を行います。

STEP4 運用改善・レクチャー

専任のサポートチームが運用改善のアドバイスやレクチャーを行ってくれます。アドバイスをもとにサポートチームと二人三脚で改善していきましょう。

STEP5 公開後の定期的なサポート

公開後は、運用が安定してからも定期的なサポートがあり、チャットボットの回答状況の分析や、改善ポイントのアドバイスが得られます。また、専任のサポート担当は、定期的に不明点解消やさらなる活用提案を行ってくれます。基本はメールでのやりとりですが、打ち合わせが必要な場合はリアルタイムでの打ち合わせも対応可能です。

RICOH Chatbot Serviceのプラン・価格​​

「RICOH Chatbot Service」の価格は、プランによって変動します。スタンダードなプランから、価格重視のプラン、手厚いサポートが充実しているプランなど、用途や予算に応じて選択することができます。詳しくは、公式サイトをご確認ください。

RICOH

リコーのチャットボットで問い合わせ対応を効率化

チャットボットを導入すると、社内外からの問い合わせ業務が効率化し、コア業務に人材を充てられるようになります。リコーのチャットボットでは、30日間の無料トライアルもあるため、導入を検討している企業はぜひ試してみてはいかがでしょうか。

リコーのチャットボット「RICOH Chatbot Service」とは？特徴や機能を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ユーザーからの質問に自動会話で答えるチャットボット。さまざまな外部ツールとも連携し、ますます市場を拡大しています。

今回は、そんなチャットボットの中から、LINEで使えるチャットボットについてご紹介します。

LINEチャットボットとは？

チャットボットとは、「チャット（雑談）」と、特定の処理を自動化するためのプログラムである「ボット」がセットになった単語です。ユーザーからの質問に対し、機械が自動で返信することで人的リソースを削減できるため、コールセンターや社内ヘルプデスクなどで多く活用されています。

チャットボットはさまざまな外部ツールと連携できますが、なかでもLINEとチャットボットとの親和性の高さは別格でしょう。LINEはプライベートからビジネスシーンまで、幅広く利用されています。利用者数の多いLINEにチャットボットを設定することで、企業にとっては、ユーザーとの接点増加が期待できます。また、ユーザーにとっても、これまでコールセンターに電話しなければならなかった用件がLINE上で済むため、有益なシステムとなっているのです。

LINEを活用したチャットボットは、2016年にLINEが「 Messaging API」を一般向けに公開して以来、外部の開発者やチャットボット提供会社（ベンダー）の間で開発が進みました。「Messaging API」は、ユーザーとのコミュニケーションを行うアプリを独自で開発することができるサービスです。

LINE上でチャットボットを設定するには、LINE公式アカウントが必要となります。ただ、アカウントを取得さえすれば、「Messaging API」を使ってチャットボットが開発できるため、企業には手軽に始められるというメリットがあります。

LINEチャットボットの機能

LINE公式アカウントで設定できるLINEチャットボットの機能は「応答メッセージ」「AI応答メッセージ」「MessagingAPIを利用したチャットボット」の3種類があります。それぞれの特徴について解説していきます。

応答メッセージ

応答メッセージとは、ユーザーから送られてきたキーワードに反応して、あらかじめ設定した内容を自動返信する機能です。「反応するキーワード」「キーワードに反応して送信するメッセージ」の2つを設定することで、ユーザーが送信したメッセージに対して自動的に対応できます。

AI応答メッセージ

AI応答メッセージは、キーワードを設定しなくてもユーザーから送られてきたメッセージのタイプ（カテゴリー）をAIが判断し、適合する情報を返信する機能です。この機能のメリットは、タイプごとに返信メッセージを設定できる点で、タイプの種類は「一般的な質問」「基本情報」「業種別テンプレート」「予約情報」の4つに分けられます。

Messaging APIを利用したチャットボット

これまで紹介した応答メッセージやAI応答メッセージの機能は、基本的にテキストのやり取りのみです。一方、

MessagingAPIを利用したチャットボットは、メッセージに画像や動画、音声を使用することもでき、使い方の幅が広がります。

LINEチャットボットで利用できるメッセージタイプ

LINEチャットボットには複数のメッセージタイプがあります。そのため、ユーザーはメッセージを入力しなくても、あらかじめ用意されたテンプレートメッセージをタップするだけで特定のアクションが実行されます。

ここからは、どのようなテンプレートがあるのか見ていきましょう。

ボタンテンプレート

ボタンテンプレートは、画像やテキストと複数のボタンが組み合わさったテンプレートです。ボタンを選ぶことにより、電話をかけたり、URLに遷移したりすることが可能で、企業側は事前にそれらのアクションを設定します。

確認テンプレート

確認テンプレートは「はい」と「いいえ」など、2つのボタンを設定できるテンプレートです。ユーザーに、2つの選択肢のなかからどちらかを選んでもらいたいときに利用されます。

企業側は、ボタンテンプレートと同じように、各ボタンを選んだ後のアクションを設定できます。「問題は解決しましたか」という問いに対し「はい」を選択すると終了、「いいえ」を選択すると有人オペレーターへ誘導される、といったスタイルでよく使用されます。

カルーセルテンプレート

カルーセルテンプレートとは、カルーセル（＝メリーゴーランド）のように複数の画像などを並べ、左右にスクロールして表示させる形式です。カルーセルテンプレートでは、ボタンテンプレートを複数並べて1通のメッセージとして送信することができます。

画像カルーセルテンプレート

画像カルーセルテンプレートは、カルーセルテンプレートの画像版で、複数の画像を一度に送信することができるテンプレートです。アパレルや食品系の商品紹介などに適しています。

LINEチャットボットの作成費用

LINEチャットボットは、フリープランは無料で作成可能ですが、メッセージの上限が1,000通・追加メッセージは送信できない、という規定があります。スタンダードプランでは、月額15,000円の費用で45,000通までは追加料金なしでメッセージを送ることが可能です。

詳しくはLINEの公式サイトをご覧ください。

LINE for Business

また、搭載するチャットボットの作成を外注する場合は、公式アカウントとは別に開発費用がかかってきます。

LINEチャットボット導入のメリット

LINEチャットボット導入におけるメリットを紹介します。

ユーザーと親密な関係を作れる

今や日常生活に欠かせないツールとなったLINE。身近なSNSにチャットボット機能を設定することで、ユーザーはまるで家族や友人とやり取りするかのような感覚で、企業と関わることができます。また、1対1のクローズドな環境でコミュニケーションが行われるため、親密感も増すでしょう。

LINEチャットボットは、ユーザーからブロックされない限りは、継続したコミュニケーションを取ることが可能です。そのため、ユーザーからのロイヤリティ向上も期待できます。

多数のユーザーにリーチできる

LINEは国内利用者数が多いため、多くのアクティブユーザーへ接触できます。普段展開しているサイトやECサイトなどではリーチできないユーザーにも情報を発信できる可能性が高く、新たな層の顧客獲得が期待できます。

LINEとチャットボットを活用しよう

LINEとチャットボットの組み合わせにより、ユーザーとの密なコミュニケーションが取れるだけでなく、業務の効率化にもつながるでしょう。自社の問題点を洗い出し、LINEチャットボットで問題が解決できるか検討してみてください。

LINEチャットボットとは？特徴や機能を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

チャットボットとは、コンピュータ（ロボット）と自動的に会話を行うプログラムのことで、AI（人工知能）や言語処理技術の発展に伴い、さまざまなウェブサービスに利用されています。実際に、チャットボットにおける市場規模は右肩上がりになっていて、技術のさらなる発展による将来性の高さが注目されています。

ここでは、チャットボット業界のシェアや成長を遂げている理由について解説していきます。

チャットボットの市場規模は？

私たちが日々利用するサービスでチャットボットが使用されていることからもわかるように、チャットボットのシェアは拡大しています。

国内のチャットボットが本格的に市場で立ち上がったのは、2016年頃です。2018年に発表された矢野経済研究所の調査では、2022年までに国内対話型AIシステムの市場規模は132億円まで拡大すると予想されています。今後ますます、人間が対応していた処理や業務をチャットボットが行うケースが増えてくることでしょう。

チャットボットが注目される5つの理由

シェアを広げ、市場を拡大しているチャットボットは、なぜここまで注目されるようになったのでしょうか。チャットボットが注目される5つの理由について、説明します。

成長が期待できる

チャットボットは、実用化できるようになってから日が浅く、技術面においても開発中の部分がまだまだ多くあります。今後はAIの精度が磨かれ、さらに利便性が高まることが予想できます。また、それに伴う企業の成長も期待できるでしょう。

ユーザーからの評価が高い

チャットボットを実際に利用しているユーザーからは、チャットボットについて肯定的な反応を示す割合が高いというデータがあります。

gooAI×DESIGNが2019年に発表した「チャットボット実態調査」では、「チャットボットを利用してみて便利だと思ったか」という質問に対し、7割以上が肯定的な回答をしたことがわかっています。時間に縛られずに利用でき、人と直接会話する必要がないという点が、主な要因として挙げられました。この結果から、ユーザーはパーソナライズ化された体験や、セルフサービスによる問題解決を望んでいる傾向にあることが見えてくるでしょう。

働き方改革に貢献している

2019年4月から働き方改革関連法案の一部が施行されるようになり、長時間労働が厳罰化されるようになりました。さらに、労働人口の減少により、企業では限られた従業員数と労働時間の中で、効率的に業務を執り行うことが課題となっています。

このような労働環境の改善や見直しのなかで、業務の自動化や機械化は避けられません。チャットボットの市場拡大もこの動きのなかのひとつといえるでしょう。従来は人が行っていた問い合わせ対応などをチャットボットが代用することで、人的コストの削減が期待できます。

多様な業界で応用できる

ひとくちにチャットボットといっても、機能によってシナリオ型とAI型と呼ばれる2種類があります。シナリオ型は、あらかじめ設定者がシナリオに沿って作成した質問にユーザーが回答し、解決策にたどり着くタイプです。一方、AI型は、その名の通りAI（人工知能）を搭載しているチャットボットで、ユーザーから得たデータを元に自動学習します。シナリオ型は定型的なコミュニケーション、AI型はまるで実際に会話しているような柔軟なコミュニケーションが得意です。さらに、サービスによって問い合わせに特化しているものや、マーケティング支援に特化しているものがあり、企業は自社の課題にマッチしたチャットボットを選ぶことができます。

社内外で活用できる

顧客からの問い合わせに対応するイメージが強いチャットボットですが、社内における課題解決策としても活用されます。例えば、部署間からの問い合わせに活用することで、社内の業務効率化が実現できるでしょう。ほかにも、勤怠管理や会議室の予約システムなど、紙ベースで行っていた業務もチャットボットに置き換えることが可能です。テレワークなど多様な働き方が進むにつれて、さらに社内用のチャットボットが普及していく可能性があります。

チャットボットのさらなる成長に期待大

チャットボットは技術開発により、さらにシェアが拡大されることが予想されます。今よりもさらに自然なコミュニケーションが取れるチャットボットも今後は開発されることでしょう。未来では、現在の私たちが予想できないような場面においても、チャットボットが活躍しているかもしれません。

チャットボットの市場規模や業界シェアは？急成長を遂げる理由は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ユーザーからの問い合わせに自動で返答してくれるチャットボット。ヘルプデスクやコールセンターの負担を軽減するため、さまざまな業界で導入されています。一方、チャットボットを提供する企業は数多くあり、「自社でも導入してみたいけれど、どのサービスを選んだらいいのか分からない」という方は少なくないのではないでしょうか？

ここでは、チャットボットを提供している企業選びのコツについて解説していきます。

チャットボット10社を徹底比較！

各企業が提供するチャットボットを、ユーザーからの問い合わせ対応を効率化する「問い合わせ対応型」、CVR（コンバージョン率）向上による売上アップが狙える「マーケティング支援型」の2つに分け、それぞれの機能やコストを紹介していきます。ぜひチャットボット選びの参考にしてみてください。

問い合わせ対応型

ユーザーからの問い合わせ対応を効率化できるチャットボットを3つ紹介します。

hitobo（アディッシュ株式会社）

アディッシュ株式会社が提供する「hitobo」は、AI型チャットボットです。FAQを画面上で入力するか、CSVでアップロードするだけですぐにチャットボットが生成されるため、素早く運用開始できます。表記のゆれも自動で認識するため、運営担当者の大幅な負担軽減が期待できるでしょう。

hitobo

sAI Chat​​（株式会社サイシード）

株式会社サイシードが提供する「sAI Chat​​」はAI型チャットボットです。「担当者の手間がかからない」をコンセプトに開発されており、導入時から高精度のAIチャットボットを運用できます。従来の学習手法に独自の学習方法を組み合わせることにより、少ないデータで回答できる学習能力の高さを持ち合わせています。

sAI Chat​​

KARAKURI（カラクリ株式会社）

カラクリ株式会社が提供する「KARAKURI」は、カスタマーサポートに特化したAI型チャットボットです。東京大学大学院人工知能研究チームの開発した「学習アルゴリズム」を活用しています。この学習アルゴリズムはFAQデータに特化しているため、データが少なくても学習の精度を向上させることが可能です。

KARAKURI

マーケティング支援型

CVR向上による売上アップを目的としたチャットボットを3つ紹介します。

ChatBook​​（株式会社チャットブック）

株式会社チャットブックが提供する「ChatBook​​」はAI型チャットボットです。業種や目的に合わせてテンプレートを選択するだけでチャットボットが作成できるため、プログラミングの知識がなくても導入可能です。独自のアルゴリズムを活用してユーザーとの会話履歴や行動を取得し、見込み顧客となるユーザーを管理できます。

ChatBook

AI.BiS​​（株式会社ジーニー）

株式会社ジーニーが提供する「AI.BiS」は、自社サイトにアクセスした見込み顧客獲得のために作られています。サイトを訪問したユーザーの分析や、チャットの自動話し掛け機能により、特定のユーザーに営業活動することも可能です。

AI.BiS

​​

hachidori​​（hachidori株式会社）

「hachidori」は、LINE、Facebook、ウェブページ上など複数のプラットフォームに対応可能です。特にLINE・LINEWORKSの認定パートナーであるため、LINEとの親和性が高いという特徴があります。国産初となるAIチャットボットで、自治体や企業への導入実績も豊富です。

hachidori

問い合わせ型×マーケティング支援型

問い合わせ型とマーケティング支援型の両方を兼ね備えたチャットボットを4つご紹介します。

chatplus（チャットプラス株式会社）

「chatplus」は、他社製品と比較して低価格で始められるという特徴があります。使用できる機能が多く、タグを埋め込むだけですぐに利用できる手軽さも魅力です。

chatplus

AIさくらさん（株式会社ティファナ・ドットコム）

株式会社ティファナ・ドットコムが提供する「AIさくらさん」は、AI型チャットボットです。社内のヘルプデスクや、会議室の予約、担当者への取り次ぎなど、会社内での業務負担を軽減するために多く用いられています。また、サポート体制が充実しているため導入後も安心です。

AIさくらさん

KUZEN（株式会社コンシェルジュ）

株式会社コンシェルジュが提供する「KUZEN」は、エンジニアではない人でも直感的に操作でき、簡単に構築できる点が魅力です。ユーザーの用途に合わせてさまざまな外部ツールや外部システムとの連携ができたり、個別の情報に自動で対応したりすることも可能です。

KUZEN

chamo​​（株式会社ジーニー）

株式会社ジーニーが提供する「chamo​​」は、シナリオ型チャットボットです。サイト訪問者の情報を収集・分析してユーザーごとに適切なチャットを表示できる機能があり、ウェブ集客に向いています。さらに、EFO（入力フォーム最適化）機能により、チャット上で申し込みや問い合わせ情報の入力ができるため、ユーザーの離脱を減らす効果も期待できます。インターフェースもシンプルで直感的に使用できるため、スムーズに運用を開始できるでしょう。

chamo​

自社の課題に適したチャットボット選びを

チャットボットを選ぶ際は、自社の課題を分析し、解決に向けて必要な要素と、各企業が運営しているサービスの機能が合致しているかを確認することが重要です。この記事で紹介したチャットボットで気になるものがあれば、ぜひ詳細を各社に問い合わせてみてください。

チャットボットの企業選びのコツ！課題ごとのおすすめツールを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「リスティング広告の費用の目安が知りたい」

「費用はどのように支払うの？」

「運用代行を依頼すると手数料はいくらかかる？」

この記事では上記のような疑問のある方に向けて、リスティング広告の費用相場や支払い方法、運用代行手数料の費用相場などについてまとめました。「適切な広告予算を決めたい」という場合は、ぜひ参考にしてください。

また、リスティング広告と同じく検索ユーザーの集客方法として「SEO」があります。リスティング広告と並行して実施すべき施策のひとつです。SEOについては本記事でも触れていますが、具体的な成功事例や実践ノウハウについては「SEOの成功事例・成功法則」の資料でまとめています。ぜひ以下からダウンロードしてください。

リスティング広告とは

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンで検索したキーワードに連動して表示される広告です。インターネット広告の中でも代表的な広告と言えます。検索結果の上部などで「広告」と書かれている部分がリスティング広告です（下図参照）。

リスティング広告の概要については以下の記事で解説しているので、さらに詳しく知りたい場合はこちらを参考にしてください。

リスティング広告の費用相場は月10～100万円程度

リスティング広告の費用相場は、多くの場合、中小企業は1ヵ月あたり10～100万円程度です。

リスティング広告は、基本的に「アカウント作成料」「登録費用」などは発生せず、初期費用は無料です。また、「広告を検索結果に表示するだけ」なら費用は発生しません。

では、どのタイミングで費用が発生するのかというと、「ユーザーが広告をクリックしたタイミング」です。1クリックあたりの金額はキーワードや他の広告出稿者の数など、さまざまな要因によって決定されます。リスティング広告は、基本的にユーザーが広告をクリックした回数だけお金がかかる仕組みなのです。

そのため、想定以上のクリックによって費用が広告予算や支払い能力を超えてしまわないよう、リスティング広告は設定限度額や、前払い（チャージ）金額の範囲内で運用することになります。

リスティング広告の費用の支払い方式

リスティング広告は、基本的に最低出稿金額は決まっていません。そのため、何円からでも配信を開始できます。

一方で、費用の支払い方式は媒体によって異なります。ここでは、リスティング広告の中でも代表的なGoogle広告とYahoo!広告、それぞれの支払方式を確認していきましょう。

Google広告の費用の支払い方式

Google広告の費用は使った分だけ請求される、後払い方式です。支払情報（カード情報）を登録しておくことで、利用金額が自動で決済されます。決済のタイミングは、「最後の決済から30日が経過する」または「あらかじめ設定した金額（限度額）に達する」のどちらかです。このどちらかが先に発生した時点で、自動的に決済が行われます。

Google広告の費用や始め方については、以下の記事でも詳しく解説しています。「まずはGoogle広告を始めたい」と考えている方はぜひ参考にしてください。

Yahoo!広告の費用の支払い方式

Yahoo!広告の費用は、利用する分を事前にチャージ（入金）する前払い方式となっています。広告がクリックされる（利用料金が発生する）と、料金がチャージ金額から消費されていく仕組みです。

またYahoo!広告では、チャージ金の不足を防ぐための、クレジットカードによる自動入金（月定額一括入金）サービスも用意されています。自動入金サービスを利用する場合の最低金額は、3,000円以上です（3,000円以上の金額であれば1,000円単位で設定可能）。

リスティング広告にかける費用の決め方

リスティング広告を始める際に、「1ヵ月の予算はどうやって決めるべきか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。ここではそのような悩みを解決するために、リスティング広告にかける費用の決め方について解説します。代表的なリスティング広告の費用の決め方2種類を、以下から確認していきましょう。

決め方1　目標件数とコンバージョン単価から算出する

決め方のひとつは「目標件数とコンバージョン単価から算出する」という方法です。

• 目標件数：広告で販売したい商品数や問い合わせ数などのこと。コンバージョンとも呼ばれる
• コンバージョン単価：コンバージョンを1件獲得するのにかかった金額のこと

この目標件数とコンバージョン単価を使用して、以下のような計算を行います。

こうすることで、ざっくりと必要な予算を把握することが可能です。

ただ、配信を行う中で、目標のコンバージョン単価でコンバージョンを獲得できないケースもあります。その場合は、

• 目標とするコンバージョン単価を見直す（予算を増やす）
• 配信キーワードを精査する
• 広告文などの配信内容を見直す

といった改善を検討しましょう。

決め方2　キーワードのクリック単価とクリック数から算出する

もうひとつの決め方は、「キーワードとクリック単価から算出する」という方法です。

• 「キーワード」とは……広告を配信する検索ワード
• 「クリック単価」とは……広告1クリックあたりにかかる金額

この場合は、Googleのキーワードプランナーというツールを利用して、キーワードの想定クリック単価と想定クリック数を確認します。その上で、以下のように計算を行います。

この方法で費用を算出する場合は、「コンバージョン単価が大体いくらになるか」まで考えて計算する必要があります。

そこまでシミュレーションを行わないと、想定以上にクリック単価が高くなってしまう可能性があるためです。業界の平均や自社サイト全体のコンバージョン率などから想定のコンバージョン率を見積もり、しっかりとシミュレーションを行いましょう。

リスティング広告の運用代行手数料の費用相場

自社での広告運用が難しいと感じた時は、運用代行を依頼することもひとつの方法です。

リスティング広告の運用代行にかかる費用の相場は、広告費の20%程度です。例えば、1ヵ月の広告費が50万円の場合、手数料は10万円となります。また手数料のほかに、初期費用を設定している会社もあります。これは、いちから広告運用を始める際にはアカウント開設やタグの設定、大量の広告入稿など、多くの作業が発生するためです。

リスティング広告の運用代行については、以下の記事でより詳しく解説しています。費用相場はもちろん、運用代行を検討している場合は、ぜひ参考にしてください。

大きな損失を防ぐために「撤退ライン」を決めよう

リスティング広告を始める際は、自社で運用を行う場合も、運用代行を依頼する場合も、具体的な「撤退ライン」を決めておくことが、大きな損失を防ぐことにつながります。

ただし、運用開始の初月から撤退ラインを適用することは危険です。理由として、以下の2つが挙げられます。

• リスティング広告は「配信結果を見る→配信前の仮説と照らし合わせる→差分の原因を考える→改善する」、いわゆるPDCAサイクルの流れで効果を改善する工程が必要なため
• Google広告やYahoo!広告の機械学習機能によって配信が最適化されるまでに、ある程度の期間と掲載実績（クリック数やコンバージョン数）が必要なため

場合にもよりますが、3ヵ月程度は様子を見ることがおすすめです。

長期的な集客には「SEO対策」がおすすめ

ここからは、リスティング広告とよく比較される集客方法「SEO」についてお伝えします。SEOとは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにホームページの内容を理解してもらえるように最適化することです。SEOを実施することで検索結果での順位が上がり、多くの人がホームページに訪れてくれる可能性が高まります。

リスティング広告は比較的短期で効果が出る集客方法ですが、SEOは中長期的に実施する集客方法です。効果が出るまでに数ヵ月以上の時間はかかりますが、「自社の資産となる高品質なウェブサイトが構築できる」「作れば作るほど右肩上がりに集客しやすい」といった、リスティング広告にはないメリットもあります。

「検索結果からの集客」という観点では同じではあるものの、「広告はそもそも見ない」というユーザーも存在するため、リスティング広告と並行して実施するのがおすすめです。リスティング広告とSEOの詳しい比較内容やそれぞれのメリット・デメリットなどについては、以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

また、「SEOに興味がある・試してみたい」と感じた方に向けて、弊社ではSEOの実践的なノウハウをまとめた「SEOの成功事例・法則」（無料）を配布しています。以下から、ぜひダウンロードしてみてください。

価格相場を把握して適切な予算を設定しよう

リスティング広告を始めるにあたって、「予算をいくらに設定するか」は広告の成功・失敗に関わる非常に重要なポイントです。少なすぎれば十分な結果が得られず、多すぎれば利益が少なくなってしまいます。一方で、まずは配信を実施して、結果から柔軟に調整・改善していくという心構えも大切です。費用相場をある程度把握したら、実際に配信しながら予算を調整していきましょう。

リスティング広告の費用や運用代行の手数料は？価格相場を解説！は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

リスティング広告は検索エンジンの検索結果に表示できるテキストベースのインターネット広告であり、ウェブ集客の強化には必須の施策といえます。とはいえ、その複雑な仕組みをいまいち理解できない方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、リスティング広告の基本的な仕組みや、始める際の注意点などについて解説します。リスティング広告をこれから始める方に向けてわかりやすくまとめたので、ぜひ参考にしてください。

リスティング広告が表示されるまでの仕組み

まず、リスティング広告はどのような仕組みで表示されるのかを理解していきましょう。ユーザー視点では、リスティング広告は以下のプロセスで機能します。

リスティング広告では、広告主はまず、ターゲットとなる「キーワード」https://www.seohacks.net/?post_type=blog&p=11793&preview=trueと広告として表示されるテキストやリンク先、そして「上限クリック単価（入札単価）」を設定します。上限クリック単価とは、その広告がクリックされた際に支払う上限金額のことです。

例えば、広告主が「人気 スニーカー」のキーワードをターゲットに、上限クリック単価500円で設定をしたとします。そうすると、「人気 スニーカー」と検索したユーザーに対して広告が表示され、ユーザーが広告をクリックすると広告主のウェブサイトへ遷移します。

このとき広告がクリックされたタイミングで、設定した上限クリック単価500円を上限に広告主に対して広告費が請求される、といった仕組みです。

リスティング広告の掲載順位が決まる仕組み

続いて、リスティング広告の掲載順位が決まる仕組みについて解説します。

リスティング広告では「設定したキーワードが検索されれば広告が100％表示される」というわけではありません。広告枠は限られており、検索ボリュームの大きいキーワードや成約につながりやすいキーワードは、多くの広告主が掲載を希望し、広告枠が争奪戦となるからです。

ここでは、その掲載順位を決める仕組みについて解説します。

「広告オークション」によって掲載順位が決まる

Googleのリスティング広告では、検索結果の上下に最大4つずつの広告枠が用意されています。そこで、ユーザーの検索が行われるたびに、この広告枠をかけて「広告オークション」が発生します。オークションという名のとおり、広告枠を競りにかけて、表示する広告とその順位を決定するプロセスが自動的に行われるのです。

広告オークションは「広告ランク」によって競われる

ただし、広告オークションといっても「上限クリック単価（入札単価）」、つまり「お金」だけで上位の掲載順位が競われるわけではありません。Googleリスティング広告では、それぞれの広告に「広告ランク」という指標が割り当てられて掲載順位が決まります。この広告ランクは上限クリック単価のほか、後述する複数の要素によって決まります。

さらに、「広告ランク」は常に一定ではありません。広告オークションにかけられるたびに、その時点での競合状況やユーザーの検索背景が加味され、広告ランクは毎回変動します。そのため、同じキーワードを別のユーザーが検索すると、広告の掲載順位は大きく変わることもあるのです。

次の項では、複雑な要素で決まる「広告ランク」について解説しましょう。

上位表示に必要な「広告ランク」を決める4つの要素

リスティング広告で上位表示されるために必要な広告ランクは、以下の4つの要素で算出されます。それぞれ順番に解説していきます。

要素1　上限クリック単価（入札単価）

上限クリック単価を高く設定するほど、広告ランクは高くなります。上限クリック単価とは、広告主が設定する「その広告がクリックされた際に支払可能な上限金額」のことで、入札単価とも呼ばれます。上限クリック単価はいつでも変更でき、広告ランクの値を決定する要素のなかでもコントロールしやすい指標です。

要素2　広告とランディングページの品質（品質スコア）

「広告とランディングページの品質」も広告ランクの値を決定する要素の1つです。いわゆる「品質スコア」と呼ばれるもので、「広告の関連性」や「推定クリック率」、「ランディングページの利便性」により数値化されます。つまりユーザーの検索意図と外れた広告は表示されないように考慮されている、ということです。

品質スコアは1〜10段階で評価され、スコアの値はGoogle広告の管理画面で確認可能です。品質スコアが高いほど、広告ランクも高くなります。

要素3　ユーザーが検索に至った背景

広告ランクの算出においては、下記のようなユーザーが検索に至ったさまざまな背景も反映されます。

• ユーザーが入力したキーワード
• 検索時のユーザーの所在地
• 使用しているデバイス
• 検索が行われた時刻
• 検索語句の性質
• 同じページに表示される他の広告や検索結果

キーワードと広告の関連性は当然ですが、そのほかの要素が複雑に絡みます。例えば、日本国内で検索が行われた場合、当然ながらアメリカで配信している広告は除外されます。また、関西エリアをターゲットとした広告は、関東のユーザーにとって関連性は低いといえるでしょう。

そうした考慮がより細かいレベルでなされ、検索に至った背景と広告とのマッチング度合いによって、広告ランクが変動する仕組みです。

要素4　広告表示オプションの効果

広告表示オプションや広告のフォーマットも広告ランクに影響を与える要素です。広告表示オプションとは、広告文には書ききれないアピールポイントや電話番号などの追加情報を広告に掲示できる機能です。オプションを適切に設定することで広告ランクの向上が見込めます。

リスティング広告を始める際の3つの注意点

ここでは、リスティング広告を始める際の注意点を3つ、紹介します。

注意点1　リスティング広告は継続的な予算の投下が必要

リスティング広告は始めるとすぐに広告表示が可能ですが、裏を返すと停止すればその瞬間にサイトへの流入がなくなってしまいます。継続して効果を得るためには予算を投じ続けなければなりません。

また、リスティング広告は「配信結果を見る→配信前の仮説と照らし合わせる→差分の原因を考える→改善する」、いわゆるPDCAサイクルの工程を踏むことで効果が上がる施策です。

そのため、投じる予算が少なすぎると充分な配信量を確保できず、分析・改善が難しくなります。リスティング広告は分析するためにも必要な広告費をかけ続けることが重要です。

リスティング広告の具体的な予算の組み方について以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

注意点2　リスティング広告は専門的な知識が必要

リスティング広告で成果を出すためには、専門的な知識が求められます。本記事で解説している仕組みや広告ランクに関する知識はもちろん、アカウントの構成や配信キーワードの設定など実践と経験にもとづいた知識も必要です。

自社で運用者を育てる時間や予算の余裕がある場合は問題ないですが、そうでない場合は代理店への外注依頼をおすすめします。リスティング広告の運用代行を依頼する際に知っておきたいポイントは、下記記事にてまとめています。こちらもあわせて参考にしてください。

注意点3　リスティング広告は継続的な運用の改善が必要

リスティング広告を成功させるためには予算と知識だけではなく、継続的な運用の改善も必要です。特に運用初期の段階は成功パターンを確立できておらず、短期間で多くの施策を試行錯誤していかなければなりません。ある程度成果が出るようになったとしても、競合の増加や検索ボリュームの増減など、環境が変わることで成果が悪化することも考えられます。

そのため運用している間はずっと「予算と知識を持った人材」に稼働してもらう必要があります。

リスティング広告とSEOの違い

リスティング広告とよく比較される集客手法に「SEO」があります。SEOとは自然検索結果の上位表示を狙う対策のことです。どちらも検索エンジンからの集客施策ですが、ここでは両者の違いを解説していきます。

比較項目	リスティング広告	SEO
上位表示の即効性	◯ 開始と同時に上位表示が可能	△ 上位表示に数ヵ月の時間を要する
上位表示の確実性	◯ 予算を投じれば上位表示は確実	△ 上位表示は不確実
流入獲得の継続性	× 予算を投じなければ表示がされなくなる	◯ 一度上位表示されると上位表示が続く
費用対効果	△ 費用対効果は一定	◎ 中長期的に費用対効果が高まる
運用コスト	× 配信している間運用しつづけなければならない	◯ 上位表示された後の運用の手間が少ない
施策実施の柔軟性	◎ 予算やキーワードなど柔軟に変更できる	× 対策ワードの変更などは困難
ブランディング効果	× 期待できない	◯ 期待できる

簡単にまとめると以下のとおりです。

• リスティング広告……即時で確実に上位表示できるが、広告費がかかる
• SEO……安定的・継続的な流入確保を無料でできるが、上位表示対策に時間がかかる

このように、リスティング広告とSEOは異なる性質を持つため、併用することで両者のデメリットを補えます。例えばリスティング広告で成果を短期～中期的に出しながら、その間にSEOで長期的な集客基盤を作っておくなど、得意分野を活かした進め方が効果的です。

下記記事にてリスティング広告とSEOの有効なシーンや相乗効果など、より具体的に解説しています。こちらも参考にしてください。

また、「SEOの基礎知識や実践ノウハウを知りたい」という方に向けて弊社では無料で資料を配布しております。以下のボタンからお気軽にダウンロードしてください。

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リスティング広告の仕組みを理解して活用しよう

リスティング広告は、上手に活用することで大きな効果を得られる可能性の高い集客方法です。今回紹介した内容は、リスティング広告を実施する方は必ず理解しておくべき基本的な知識といえます。ぜひ、本記事で得た情報をもとにリスティング広告を挑戦してみてはいかがでしょうか。

リスティング広告の仕組みとは？初心者にもわかりやすく解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブサイトのアクセス状況を測る指標である「セッション」。アクセス解析の際には重要なものですが、PVやユーザー数など、他の指標とどのように違うのか、しっかり理解していない方もいるのではないでしょうか。

セッションについて把握できるように、わかりやすく解説していきます。

セッションとは

セッションとは、「そのサイトを何回訪れたか」を示す数値で、「訪問数」とも呼ばれます。

特定の期間内に同一のブラウザを用いてユーザーが同じウェブサイトに複数回訪れたら、その回数だけセッション数としてカウントされます。

また、セッション数は「最初に訪れたページ」に紐づけられます。一度の訪問で何ページ閲覧しても、カウントされるセッション数は「1」です。

セッションは30分放置すると終了と見なされる

あるサイトを訪問して、新たなページが開かれ続ける間、セッションは継続していると見なされます。しかし30分間放置されると、そこでセッションは終了したものと見なされます。そして30分以上経って、新たなページが開かれる、あるいはページを再読み込みした場合、そこから「新たなセッションが始まった」と見なし、セッションが加算されます。

なお、Googleアナリティクスでは30分でセッション終了とするのがデフォルトですが、この数値は変更することが可能です。しかしセミナーや講演会など、長時間におよぶ動画を置いてあるページでは、数十分以上にわたって操作しないことが多いはずです。こんな場合にセッション期限を短くしてしまうと、実際以上にセッション数が増えてしまうことになりかねません。

コンテンツの内容やユーザーの利用のしかたなどを踏まえて、セッション終了の時間を検討したほうがいいでしょう。

セッションの計測方法

セッションの計測方法について把握していきましょう。

ユーザーが「B→A→C」と閲覧した場合。最初にアクセスしたページBにセッション数1がカウントされます。「C→A→B」なら、ページCにセッション数1がカウントされます。

「B→A→（30分以上中断）→C」の場合、「B→A」と「C」の2つのセッションがあったと見なされますから、ページＢにセッション数1、ページCにもセッション数1が、それぞれカウントされます。

セッションとそのほかの指標の違いは？

ユーザーのサイトへのアクセス状況、流入状況を示す数値は、セッション数のほかにもいくつかあります。それぞれどのような意味を持つのか、整理してみましょう。

PV（ページビュー）数

PV数はアクセス状況を示す数値として広く知られているもので、ページが表示された延べ数を表します。たとえ同じページでも、新たにページを開くたびにカウントされます。

PV数は多いほうがいいのはもちろんです。しかし、例えば同じ5,000PVでも「5,000人のユーザーが1回ずつ訪れている」というのと「500人のユーザーが10回ずつ訪れている」のとでは、意味合いが違ってきます。そのため、単純にPVだけで比較はできません。

PVの計測方法は、ユーザーが「B→A→B→C→A」と閲覧した場合、ページAとページBのPVはそれぞれ2、Cには1がカウントされます。

ページ別訪問数

ページ別訪問数とは、1回の訪問につき、そのページが1回以上表示された場合にカウントされる数値です。別の言い方をすれば「ユーザーの重複を除いたPV数」です。ページにどれほどの流入があったのかを表す、実状に近い指標といえます。

例えば、1人のユーザーがサイトを訪れ「A→B→A→C」と閲覧して離脱した場合、ページAのPV数は「2」ですが、ページ別訪問数では「1」となります。1回の訪問で同じページを何度閲覧しても、カウントはされません。

ユーザー数

ユーザー数は、ページにアクセスする個々のユーザー数を示す数値です。ユーザー数は、ユニークユーザー数（UU）とも呼ばれます。

どのような順序で、どれほどのページを閲覧しても、ユーザー数は1とカウントされます。ただし同一人物であっても、別のブラウザでアクセスすると、それは別ユーザーとしてカウントされます。ですから一人のユーザーがChrome、Edge、Firefoxとブラウザを換えてアクセスすれば、そこで「ユーザー数3」としてカウントされます。

セッション数を解析に活用するには？

セッション数はアクセス解析にあたり、いろいろな形で活用できます。その例を挙げておきましょう。

サイト内の回遊率を調査する

まずは、サイト内の回遊率を調査するときに、セッション数を活用する方法です。1人のユーザーがサイトを訪れ、離脱するまでに、どれほどのページを閲覧するかを表す数値が回遊率です。回遊率はGoogleアナリティクスでは「ページ/セッション」と表示され、平均PVとも呼ばれます。

例えば、3人のユーザーが次のようにサイトを閲覧した場合、回遊率はどうなるでしょうか？

＜ユーザーのアクセス状況＞

ユーザーA……3PV

ユーザーB……5PV

ユーザーC……7PV

＜平均PV＞

（3＋5＋7）÷3＝5

一般に、回遊率は高いほうがいいといわれます。それはサイトを訪れたユーザーが「ほかのページも見たい」と思って行動した結果だからです。

回遊率の向上は、コンバージョン率だけでなく、検索順位の向上、ユーザーの再訪問が期待できます。そのためにはコンテンツの見直しやサイト内リンクの設定など、改善を加えようという行動にもつながっていきます。

こうしたアクションを導き出すためにも、セッション数による解析が重要なのです。

改善ページのあぶり出し

セッション数を把握することで、改善すべきページのあぶり出しに活用します。ユーザーが最初に開いたページを見ただけで、そのサイトを離脱してしまう割合が、直帰率です。直帰率と平均セッション時間との組み合わせによって、改善すべきページをあぶり出すことができます。

例えば「直帰率が高く、平均セッション時間が短い」というページは、課題があるかもしれないので調査を進めます。訪れたユーザーが他のページに移動することなく「ここは違うな」と判断していると考えられるためです。

セッションからさまざまな可能性を想定する

セッション数を解析に活用した、ふたつの例を説明しました。いずれの場合にも共通するのは、「さまざまな可能性を想定する必要がある」ということです。回遊率は高いほど良いとは限りませんし、直帰率は高いから良くない、とも言い切れないのです。

アクセス状況を測る指標は多々ありますが、それらが表すのはユーザーの行動です。なぜユーザーがそのように行動したのか、その理由は推測するしかありません。だからこそ複数の指標を使い、多くの可能性を想定して、仮説を立てることが大切になります。

セッション数の理解と活用でさらなる改善を

サイトのアクセス解析にあたっては、セッション数は重要な意味を持ちます。ほかの数値と併用することで、さまざまな解析を行うことができるからです。セッション数を有効に活用し、自社サイトの状況をより精密に把握して、さらに改善を加えていってください。

セッションとは？意外と知らない計測方法について解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

HTMLに手を付けず、ページに埋め込んだタグの編集を行う、タグマネージャーはいくつもの製品が登場しています。

ここでは、誰でも無料で利用できるGoogleタグマネージャーに絞って、その概要や使い方について解説します。

Googleタグマネージャーとは？

Googleタグマネージャー（GTM）は、その名の通りGoogleが提供しているタグマネージャーです。タグマネージャーとは、HTMLを編集せずにタグの追加、編集、削除ができるタグ管理システムのこと。

Googleタグマネージャーは、十分な機能を持ちながら誰でも無料で利用でき、サイトの規模による利用制限もありません。またGoogle製ということから、ほかのGoogleアナリティクスやGoogle広告などの連携がスムーズなのも、メリットのひとつです。

ウェブ広告からの流入状況やサイト内でのユーザーの動きを計測する場合、各種のツールが正確に計測できるよう、サイト内に指定されたタグを埋め込みます。しかしタグを追加したり削除したりするたびに該当ページを編集するのは、時間も手間もかかります。運営サイトがいくつもあり、使用するタグが増えていけば作業負荷は大きくなるばかりですし、管理もたいへんです。そうした事情から生まれたのがタグマネージャーです。

Googleタグマネージャーでできること

大きく分けると、Googleタグマネージャーでできることは次の3つです。それぞれについて、簡単に説明します。

HTMLを編集せずにタグの追加、編集、削除ができる

HTMLを編集せずにタグの追加、編集、削除ができるのは、Googleタグマネージャーの基本機能です。通常、ウェブページにタグを埋め込む場合、HTMLを編集しなくてはなりません。しかしGoogleタグマネージャーを使うと、ツールの管理画面からHTMLに手を入れることなく、タグの追加や編集、削除ができます。そのため手間と時間がかからず、入力ミスのリスクも抑えられます。

プレビューモードでタグ動作を確認できる

どのページに、どんなタグが埋まっているか、Googleタグマネージャーであれば、これらの情報を把握することができます。

公開前のページであっても、プレビューモードで、タグのGoogleタグマネージャーの管理画面で動作確認が可能です。エラーが出たら、タグを調整してから、ページ公開できるため、トラブルを事前に防げます。

権限付与できるので外部のコンサル会社などに依頼しやすくなる

Googleタグマネージャーを使えば、権限付与がしやすくなるため、タグの設定作業を外部のコンサル会社などに依頼しやすくなります。

タグの設定作業にかかる人的リソースを大幅に削減できることにつながるでしょう。

Googleタグマネージャーでスクロール率を計測する

Googleタグマネージャーを使うことで、それらのタグを効率良く管理でき、精密な計測ができるようになるのですが、代表的な2つの方法を解説します。

スクロール率を計測する

まずは、スクロール率の計測です。スクロール率とは、ユーザーがページ上部からページのどこまでスクロールしたかを示す数値です。そのページに遷移して最初に表示されるファーストビューの画面から、下に向かってどこまでスクロールされたかを「％」で示す数値です。つまりスクロール率が50％であれば、それは「ページの縦寸法の50％までスクロールされた」ことを表します。

スクロール率測定の設定は、スクロール率測定のタグを作成し、それを特定のページあるいはすべてのページに適用する、という手順になります。

手順1

まず、Googleタグマネージャーのワークスペース画面から「変数」を選び「設定」をクリックしてください。

手順2

「組み込み変数の設定」から「スクロール」の3つの項目「Scroll Depth Threshold」「Scroll Depth Units」「Scroll Direction」をチェックします。

手順3

次に「トリガー」をクリックして、新規で作成してください。

手順4

トリガータイプとして「スクロール距離」を選択します。

手順5

さらに「縦スクロール」「割合」を選びます。例えば「20,40,60…」と数値を入れると「縦方向のスクロール率を20％ごとに計測する」設定になります。

手順6

あとは、このトリガーをすべてのページに発生させるか、あるいは特定のページのみにするかを設定し、タグとして追加します。合わせて「タグ」に非イントタラクションヒットを「真」に設定してください。

クリックイベントを計測する

次に、Googleタグマネージャーで作成したタグを使って、クリックイベントを計測する方法を紹介します。クリックイベントは、ページ内に設置されたボタンが、どれくらいクリックされているのかを把握することができます。

クリックイベント測定の設定方法を確認していきましょう。

手順1

Googleタグマネージャーのワークスペース画面から「変数」を選び「設定」をクリックしてください。

手順2

組み込み変数の「クリック」にあるすべての項目「Click Element」「Click Classes」「Click ID」「Click Target」「Click URL」「Click Text」にチェックを入れます。

手順3

「トリガー」を新規作成します。ここではトリガータイプとして「リンクのみ」を選択します。「リンクのみ」はリンクのついたボタンのみ効力があり、画像やテキスト、リンク以外のギミックを発生するボタンは対象外となります。

手順4

さらに「タグの配信を待つ」にチェックを入れてから「一部のリンククリック」を選択します。それからトリガーの条件を設定し「特定のページ上で、指定したURLへのクリックが発生した場合、トリガーが配信される」という形にしておきます。

手順5

Googleタブマネージャーのワークスペースウィンドウに戻り、新規のタグを作成して、先ほど設定したトリガーを選択します。タグタイプを「Googleアナリティクス：ユニバーサルアナリティクス」、トラッキングタイプを「イベント」として、Googleアナリティクス設定を行えば完了です。 合わせて「タグ」に非イントタラクションヒットを「真」に設定してください。

タグの動作は必ず確認すべき

Googleタグマネージャーでは、タグを設置したページを公開する前に、動作確認ができる「プレビューモード」という機能があります。タグの追加や削除などを行った場合には、ページを公開する前に必ずこの機能で確認することが大事です。また公開してからも、正しく計測ができているかどうか、Googleアナリティクスで確認することを忘れないでください。

各種の計測タグは、測定したいトリガーによってきちんと動作することで、正しい数値を計測・記録することができます。作業の手間を無駄にしないためにも、プレビューと動作確認はしっかり行っておきましょう。

サイト改善のためには不可欠なツール

Googleタグマネージャーは無料で使え、十分な機能を持ち、しかもGoogleアナリティクスなど、他のGoogleツールとの相性も抜群です。常にサイトの改善を図り、コンバージョン率の向上を目指すなら、ぜひ活用してみてください。

Googleタグマネージャーの使い方は？データ取得の方法を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

Googleデータポータルは、使い勝手がいいBI（ビジネスインテリジェンス）ツールです。Googleツールとの相性がよく、無料ながら十分な機能を持っています。

ここでは、Googleデータポータルについて、レポート作成方法を中心に解説していきます。

Googleデータポータルのレポート作成手順

Googleデータポータルでのレポート作成の手順をご紹介しましょう。

トップページから設定する

まずは、Googleデータポータルのトップページから、設定作業を進めていきます。

手順1

まず、Googleデータポータルのトップページから「無料で利用する」をクリックします。Googleにログインしていない場合、ここでログインを促されますから、Googleアカウントでログインします。

Googleデータポータルのホーム画面に移動します。

手順2

画面左側の「Template」、あるいは右上の「テンプレートギャラリー」をクリックすると、豊富に用意されたテンプレートを一覧できます。手早くレポートを作りたい場合には、これらのテンプレートを利用すると良いでしょう。

ここではテンプレートを使わず、新規にレポートを作成することにします。

手順3

画面左上の「作成」をクリックすると、プルダウンメニューが現れます。ここでは「データソース」を選んでください。するとGoogleコネクタの一覧画面に移動します。

手順4

ここで、Googleデータポータルで連携したいデータソースを選択します。

手順5

例えば、Googleアナリティクスを選択すると、紐づけられているサイトのなかから選択する画面に移動します。選択し終えたところで画面右上の「接続」をクリックし、さらに次の画面で右上の「レポートを作成」をクリックします。これでGoogleアナリティクスに接続・連係し、指定したサイトのデータをデータポータル上で表示することができます。

グラフや表を活用してレポートを作る

ここから先は、レポート画面を構築していく作業です。

手順1

「グラフを追加」メニューに用意されている多種多様なグラフを使って連携しているデータを視覚化し、ページ上に配置していきます。

手順2

グラフや表は、さまざまな形で表示できます。レポート上に配置したグラフを選択すると、レポート画面右側にグラフ形式の選択肢のほか、どのデータを紐づけるかを決める「データ」、カラーや書体を変更できる「スタイル」などが表示されます。これらを指定していくことで、より見やすいレポートに仕上げることができます。

Googleデータポータルで視覚化できるデータの例

Googleデータポータルは、実に幅広いデータを扱い、視覚化できます。どのように使うかはアイデア次第ですが、多くの企業で活用できると思われる、3つの例について説明しておきましょう。

Googleスプレッドシートからレポートを作る

売上実績を管理しているGoogleスプレッドシートをデータソースにしてGoogleデータポータルに連携すれば、さまざまな切り口で売上状況を分析できます。

収集したデータをグラフ化する際には、「ディメンション」と「指標」を指定します。ディメンションとは「どの範囲でデータを区切るか」を指定するもので、たとえば指標を販売数にし、ディメンションを「日付」にすれば「日ごとの販売数」を示すグラフができます。ディメンションを「商品名」にすると「商品ごとの販売数」をグラフ化できます。このふたつを組み替えることで、さまざまなグラフを作成することができるのです。

Googleアナリティクスの解析情報をレポートにまとめる

GoogleデータポータルとGoogleアナリティクスを連携して、解析情報をレポートにまとめます。「ディメンション」と「指標」の組み合わせを選ぶことで、さまざまな解析情報をレポートにまとめることが可能です。

例えば、「ディメンション」に「ページ」を設定すれば、ページごとのデータが得られます。そして指標をセッションや離脱率など、知りたい情報に設定すれば、「ページごとのアクセスと離脱率」を視覚化したレポートを作れます。

Google Search Consoleで検索状況をつかむ

Googleデータポータルと、Google Search Consoleを連携して、検索状況をつかむ方法です。

マンスリーで各キーワードの掲載順位を追うには、ピポッドテーブルから、列のディメンション「Date」、行のディメンション「Query」、指標「Average Position」を選択してください。

また、各クエリの掲載順位とCTAを見たい場合、ディメンション「Query」、指標「Average Position」「CTA」を選択してください。

Googleデータポータルの共有設定を行う

レポートが関係者にも見られるように、共有設定を行う方法を確認しておきましょう。

手順1

データポータルでの共有設定には、いくつかの方法がありますが、画面右上の「共有」をクリックすると、5つの方法の中から選ぶことができます。

• 他のユーザーを招待
• メール配信をスケジュール
• レポートへのリンクを取得
• レポートを埋め込む
• レポートをダウンロード

手順2

共有方法は、どれがいいかはケースバイケースです。常に閲覧・編集に関わってほしい相手であれば「他のユーザーを招待」、定期的にレポートをメールで送信したいなら「メール配信をスケジュール」がいいでしょう。

「レポートへのリンクを取得」は、このレポートを見てほしい人に対してリンクを伝えるだけですから、いちばん手軽で簡単な共有方法といえます。

まずはGoogleデータポータルを使ってみよう

Googleデータポータルは多くのツールと接続でき、幅広いデータを扱えるツールです。まずはシンプルなレポート作成から始め、Googleデータポータルの操作に慣れていきましょう。それとともに少しずつ複雑なレポートに挑戦していけば、やがて見やすく効率の良いレポートを作成できるようになるはずです。

Googleデータポータルのレポート作成方法をわかりやすく解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

サイトのデータ分析を行う上で、Googleデータポータルを活用することで、表やグラフなどを使ってデータをオリジナルにカスタマイズしながら可視化できるため、直感的にサイトの現状を把握できるようになります。

ここでは、Googleデータポータルの特徴と活用法について、解説します。

Googleデータポータルとは？

Googleデータポータルは、Googleが無料で提供しているBI（ビジネスインテリジェンス）ツールです。

Googleデータポータルならば、さまざまなツールと連携してデータを収集した分析が可能です。分析結果は、表やグラフで可視化できるため、誰もが視覚的にサイトの現状を把握できるようになります。Googleデータポータルは、多種多様なデータを収集し、統合して視覚化し、共有・管理することができるツールです。PDF出力ができますから、レポートとして残したり、クライアントに定期報告したり、といった使い方もできます。Googleデータポータルを活用することで、リアルタイムの分析結果をもとに、次の一手を迅速に打ち出すことができるでしょう。

Googleデータポータルでできること

Googleデータポータルは、無料ながら多くの機能を備えています。数多くあるGoogleデータポータルの機能の中から、把握しておきたい機能を紹介します。

各サービスと連携できる

Googleデータポータルは、ほかのGoogleサービスとの互換性が高いツールです。

例えば、Googleアナリティクスからデータを引き出すことで、どのようなルートでどれほどのユーザーを獲得したか、どんなコンテンツがアクセスされているのか、Googleデータポータル上でまとめることができます。ほかにも、Google Search ConsoleやGoogle広告との連携が可能です。

また、Googleサービスだけではなく、MySQLやPostgreSQLといったデータベース管理システムとの連携もできます。これまで蓄積してきたExcelデータも、Googleスプレッドシートに読み込むことで、Googleデータポータルに持ち込めます。多くのデータソースと連携できるだけでなく、過去のデータ資産も活用して分析することができるでしょう。

データを統合しやすい

Googleデータポータルは、データを統合しやすいといった特徴があります。

例えば、商品情報や売上データなど、複数の部門で別々に管理されているデータがGoogleスプレッドシート上にあれば、Googleデータポータルにデータを取り込み、「商品ごと」あるいは「時系列」などの項目沿ってデータ統合ができます。

参考：データポータルのヘルプ データの統合について

データを共有しやすい

Googleデータポータルは、分析結果を共有しやすいといった特徴があります。

Googleポータルのデータを共有して、閲覧や編集を共同で行うことができるため、関係するメンバーが最新の情報をもとに、次のアクションを検討・判断・行動できるようになります。もちろん「閲覧のみ」「編集可」という具合に制限コントロールをかけることも可能です。

また、分析レポートはPDFで出力できますから「会議での配布資料にしたい」「印刷して保管しておきたい」というニーズにも対応できます。

Googleデータポータルの使い方

Googleデータポータルはどのように使い、活用すればいいのでしょうか。作成する・分析する・共有するといった項目に分けて解説します。

作成する

まずは、Googleデータポータルを作成する作業になります。

手順1

Googleデータポータルのトップページから「無料で利用する」をクリックします。

手順2

「作成」をクリックすると、プルダウンメニューが現れますので、「データソース」を選んでください。するとGoogleコネクタの一覧画面に移動します。

手順3

データポータルで連携したいデータソースを選択します。例えば、Googleアナリティクスを選択すると、紐づけられているサイトのなかから選択する画面に移動します。選択し終えたところで画面右上の「接続」をクリックし、さらに次の画面で右上の「レポートを作成」をクリックします。これでGoogleアナリティクスに接続・連係し、指定したサイトのデータをデータポータル上で表示することができます。

手順4

メニューに用意されている多種多様なグラフを使って連携しているデータを視覚化し、ページ上に配置していきます。

分析する

Googleデータポータルは、「どこから、どのようなデータを収集するか」「集めたデータをどのように可視化するか」という組み立てさえ作っておけば、リアルタイムで情報を集め、設計した通りに可視化・表示してくれます。

Googleデータポータルのダッシュボードにまとめておけば、関係メンバーがいつでも最新情報をチェックできます。図やグラフでビジュアル化されるため、サイトの現状をつかんで、施策を検討していきましょう。

共有する

Googleデータポータルには、複数の共有方法が用意されています。あるレポートをメンバーと共有したい場合には、状況に応じて最適な方法を選択できます。

・招待して共有する

共有したい相手に招待メールを送り、メンバーになってもらう方法です。ただし、ここで使用する相手のメールアドレスはGoogleアカウントに紐づいていることが必要です。

複数のメンバーでひとつのファイルを編集する場合には、この方法が便利でしょう。

・レポートをメールで送信する

参加メンバーにレポートをメールで送信します。送信のタイミングを決めておけば、自動的にレポートが送信されますから、定期的なチェックが必要なデータを共有するには便利です。

・PDFに書き出す

レポートをPDFで出力する方法です。クライアントに資料として渡したり、会議の席上での資料としてプリントアウトしたりする場合に適しています。パスワード設定ができますから、セキュリティの面でも安心です。

・URLを通知する

共有したいレポートのURLを、共有したい相手に通知すれば、そのレポートのみを共有できます。ただしこの場合も、共有する相手のメールアドレスはGoogleアカウントに紐づいていなくてはなりません。

・ウェブページに埋め込む

作成したレポートをコードに変換して、特定のウェブページ内に埋め込む方法です。レポートの内容を広く公開するには適した方法です。ただしパスワードなどでガードできませんから、重要なデータを公開してしまわないよう、注意する必要があります。

Googleデータポータルを活用するにあたっての注意点

Googleデータポータルを活用する上で、注意すべきポイントもいくつかありますので、しっかり把握しておきましょう。

使用できるグラフ数には上限がある

Googleデータポータルは、1ページあたりのグラフの数は50個までに制限されています。条件によっては「ピボットテーブル」などは1ページに3個までの制限があります。円グラフや表組はもちろん、スコアカードを使っていると、すぐに上限に近づいてしまいますから、注意が必要です。

上限に達しそうな場合はレポートのレイアウトを工夫するか、使用するデータソースを絞り込むなど、対策を施してください。

データ量が多いと動作が重くなる

収集・統合するデータ量が大きいと、Googleデータポータルの動作が重くなります。これは単純にデータ量の大きさによるものですから、根本的な解決策はありません。少しでも軽減するなら、自動更新の頻度を長めにするといった方法を試してみてください。また、Googleデータポータルで分析すべきデータを絞るといったことを検討してみましょう。

閲覧権限を制限する

Googleデータポータルでは、レポートを共有し閲覧・編集できる権限を、細かく設定できます。共有のしかたによって違いはありますが、次のようにレベル分けされたアクセス制限を設けることができます。状況に合わせて、閲覧権限を制限しておきましょう。

＜Googleデータポータルのアクセス制限レベル＞

1. ネット上に公開され、誰でも検索・閲覧・編集できる。
2. ネット上に公開され、誰でも検索・閲覧できる。編集はできない。
3. データのリンクを知っている者だけが閲覧・編集できる。
4. データのリンクを知っている者だけが閲覧できる。編集はできない。
5. 特定のユーザーだけがアクセスできる。ユーザーごとに、閲覧・編集権限が設定される。

Googleデータポータルを活用しよう

Googleの各種のツールとの相性がよく、必要充分の機能を備え、しかも無料で使えるGoogleデータポータル。ぜひサイト分析で、Googleデータポータルを活用してみてください。

Googleデータポータルの使い方や閲覧方法をわかりやすく解説！は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

見込み顧客に的確にアプローチし、マーケティングや営業活動を効率化するMA（マーケティングオートメーション）。MAの効果を最大限に発揮するためには、見込み顧客の興味・関心度合いを可視化するスコアリング機能を活用することが重要になります。

この記事では、MAのスコアリングの概要や使い方について解説します。

MAのスコアリングとは

MAにおけるスコアリングとは、見込み顧客の興味・関心度合いに応じて点数化し、状況を可視化するための機能です。スコアが高ければ高いほど見込み顧客の興味・関心度合いは高く、優先的にアプローチすべきといえます。スコアリングには「属性スコア」と「行動スコア」の2種類があり、それぞれ適切に点数づけを行います。

• 属性スコア：どのような属性なのかを把握するためにスコアリングする
• 行動スコア：興味・関心度合いの強い行動に対してより高くスコアリングする

「属性スコア」は「資本金1億円以上の企業は5点」「部長クラスは3点」といったように、ターゲットにマッチした属性の見込み顧客や決裁権を持つ見込み顧客をより高くスコアリングします。「行動スコア」は「資料請求は5点」「サイト訪問は1点」といったように、興味・関心度合いの強い行動に対してより高くスコアリングします。このように、見込み顧客を状況別に分かりやすくスコアリングし、点数によって的確なコンテンツでアプローチすることで、関係性の構築や育成につながるでしょう。

MA運用においてスコアリングが重要な理由

MAの効果を最大化するためには、スコアリングは重要になってきます。MA運用でなぜスコアリングが重要になるのか、その理由を見ていきましょう。

営業効率を高めることができる

見込み顧客の興味・関心度合いがわからなければ、営業は手当たり次第にアプローチしなければなりません。展示会でたまたま名刺交換した見込み顧客と、サイトから資料請求を行った見込み顧客では、アプローチの優先順位も方法も異なってきます。MAでスコアリングを行えば、興味・関心度合いの高い見込み顧客が一目瞭然なので、受注確度の高い見込み顧客から優先的にアプローチすることができ、営業効率を高めることが可能になります。

また、スコアが急速に伸びている見込み顧客は、現在積極的に情報収集していることが考えられるので、早急に商談につなげるなど適切なアプローチをとることができます。

顧客の取りこぼしを防ぐ

スコアの高い見込み顧客にアプローチするのが最優先ですが、スコアの低い見込み顧客を放置してしまっては、大きな機会損失を生んでしまいかねません。スコアの低い見込み顧客に対しては、継続的にMAでメールやコンテンツを配信するなど、育成してスコアを伸ばす施策を実施します。見込み顧客の興味・関心度合いを引き上げ、顧客化するという視点もスコアリングでは重要になります。

営業部門とマーケティング部門の連携強化になる

マーケティング部門がさまざまな施策で獲得した見込み顧客を営業部門に連携し、効率的に受注につなげるというのが理想のスタイルですが、現場での認識がそれぞれ異なりうまく機能していない組織は多く見られます。MAのスコアリングでは、営業部門とマーケティング部門が連携することが重要になります。それぞれの現場の意見をくみ取りながら、どのような状況の見込み顧客であれば受注につながりやすいのか明文化し、そこに至るまでの行動をスコアに落とし込みます。そして見込み顧客の定義を明確にした上で、「スコアが〇〇点以上の見込み顧客は営業がアプローチする」といったようにルール化することで、営業効率化につなげることができるでしょう。

効果的なスコアリングの方法

MAのスコアリングは戦略的に設定しなければ、見込み顧客の状況を正確に判断できなくなってしまいます。ここからは、効果的なスコアリングの方法について紹介します。

スコアの基準を定める

「属性スコア」と「行動スコア」のスコアの基準を定めます。受注に近い属性や行動であればあるほど、得点を高めるのが基本です。

属性は企業規模や所属部門、役職などがスコアリングの対象になります。役職に関しては、決裁権に近い人と導入決定の判断に近い人、どちらを重視するかによって配点が変わるため、営業部門とマーケティング部門で連携して決定する必要があります。

行動はサイト訪問やメール開封、導入事例の確認、資料ダウンロード、料金表ページへのアクセス、セミナーへの参加などがスコアリングの対象になります。受注に近い行動に対して得点を高くすることで、正確な状況を把握できるようになります。

スコアリングの期間を定める

商材や営業活動、マーケティング活動の傾向に応じて、自社にとって適切なスコアリングの期間を定めることが大切です。同じ50点であっても、1ヵ月で到達した見込み顧客と3年かけて到達した見込み顧客では、興味・関心度合いに大きな差があります。より正確に見込み顧客の状況を理解するためにも、スコアリングの期間を定めるようにしましょう。

効果検証を行う

スコアリングは一度設定して終わりではありません。営業部門とマーケティング部門で連携し、スコアと実際の受注確度に大きな差異がなかったか効果検証を行います。営業部門からのフィードバックを参考に、属性・行動の配点を見直すことで、MAの効果改善につながります。

MAに備わったスコアリングをサポートする機能

スコアリングをより効果的なものにするためのサポート機能が備わったMAが多数リリースされています。MA導入の際は、これらの機能が搭載されているかもチェックしておくことをおすすめします。

スコアリングする行動を細かく設定できる

スコアリングを運用していると、ホットリードに雑音が入ってしまい特定の行動を除外したくなるケースがあります。例えば、採用情報ページを閲覧する学生は見込み顧客ではないものの、「サイト訪問は1点」と配点しているせいで、学生ばかりがホットリード上位を占めてしまう、といったようなケースです。スコアリングする行動を細かく設定できるMAの場合、特定の行動をとったユーザーはスコアリングから除外することが可能です。また、「問い合わせページから離脱した」「メールからサイトに遷移して別ページも閲覧した」といったような、詳細な行動もスコアリングできるMAであれば、より戦略的なマーケティングを実施できるでしょう。

属性をフィルタリングできる

スコアリング画面から属性をフィルタリングできるMAであれば、どのような見込み顧客の情報を蓄積できているのかをすぐに把握でき、属性ごとにメールやコンテンツを配信することができます。スコアリングだけに頼らない、より幅広いマーケティング施策を実施することができるでしょう。

通知機能でホットリードを取りこぼさない

ホットリードに関する通知機能が搭載されたMAであれば、日々の活動に忙しい営業でも見込み顧客の取りこぼしを防ぐことができます。担当顧客をフィルタリングし、ホットリードを通知する設定にして、アプローチのタイミングを見逃さないようにしましょう。

MAのスコアリングを有効活用しよう

MAのスコアリングは受注件数増加の生命線ともいえる機能です。営業部門とマーケティング部門で連携し、現場に即したスコアを定めることで、見込み顧客の取りこぼしを防いで効果拡大することができるはずです。

MAの効果を最大化するスコアリング方法を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。