アメリカ国外からでも「Paper」をダウンロードして使ってみる方法

Good news:Facebookの素晴らしいスタンドアロンアプリケーションのPaperがリリースされた。

Bad news:どういう理由だかわからないが、Paperはアメリカ国内でのみダウンロード可能となっている。

Good Newsパート2:但し、アメリカ国内限定という制限を回避するのはさほど難しいことではない。

(Paperのリンクを探していて本記事にたどり着いた方、ダウンロードリンクはこちらとなっている)

これまでにもApp Storeでの地域制限を回避したことのある人は、今回もその方法で大丈夫だ。そんなことをしたことがないという人も、実は簡単にできることなので、どうしてもダウンロードしてみたければすぐに試すことができる。

なすべきことは、iTunesをアメリカ国内から利用しているように見せかけることだ。有料アプリケーションのダウンロードをする場合、これは少々難しい話になる。アメリカ国内での住所、クレジットカードなどが必要となるからだ。しかし幸いなことにPaperは無料だ。この場合は支払情報などが必要ないので簡単に処理を続けることができる。

注意:国情報を変えると、iTunesに登録しておいたクレジットカード情報も消えてしまう。元に戻す際にすぐに詳細情報を入力できるように、利用クレジットカードを手元においておいた方が良いだろう。ギフトカードの残額がある場合、国情報変更前に残額を使うように促されることにもなる。

方法を以下に記す(訳注:具体的方法については、原文のままの掲載といたします。また、訳者環境における動作確認は行っていません)。

  • Grab your iPhone/iPad. Open up the App Store
  • Scroll to the bottom of the screen.
  • Tap the button that says “Apple ID: [your email here]”
  • Tap “View Apple ID”.
  • Enter your password
  • Find the section that keeps track of your country. Tap the “Change country or region” button.
  • Change your country to United States
  • When it asks for your payment info, just choose “None”. Like we said above: if you’re trying to get a paid app, you’ll need to find legit payment info tied to a US address for this part. But since Paper is free, you’re good to go.
  • Hurray! You’re now on the US App Store. Go download Paper, then you can change your settings back by following the same steps again.
  • Here’s the direct link to the app’s page, if you need it

以上で完了だ。但し、もしFacebookが「本気で」このアプリケーションの利用をアメリカ国内に限定しておこうと思っているのであれば、ダウンロードした後でも国外から使えなくする仕組みを実装することは可能だ。しかし(希望的観測かもしれないが)、そこまで徹底的に制限する意味はないのではないかと思う。

アメリカに住んでいる方も、今回のトリックは覚えておいて良いかもしれない。テスト版などをリリースする際に、アメリカのプレスなどに情報が上がることを避けるために、アメリカ国外限定としてリリースされることがあるからだ。どこかの国限定で公開されたアプリケーションをどうしても手に入れたい場合、今回の方法でダウンロードできるようになるケースがほとんどだろう。

原文へ

(翻訳:Maeda, H


投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。