昨年11月、GoProは同社のドローン製品Karmaを発売16日後にリコールした。バッテリーに問題があったためだ。CEO Nick Woodmanによると、粘着テープで修理できるらしい。
問題の原因はバッテリーが数ミリ飛び出してドローンの電源が遮断されることだったと、CESのTechCrunchのステージでWoodmanが語った。だから、まだドローンを送り返していないユーザーは（本誌の服従しない編集者、Matt Burnsはもちろんそう）、修理したければ電源が切れないようにするだけでよい。Burnsがバッテリーパックをテープで止めればいいかと尋ねたところ、どうやらそれでOKらしい。
「バッテリーが外れる機構的問題があるなら、バッテリーが数ミリメートル外れないようにする方法を見つければそれでいい」とWoodmanは壇上で言った。
ともあれ、Karmaドローンは〈今も〉リコール中であり、GoProは今年同機を再発売すると言っている。今回の騒ぎはGoProに壊滅的打撃を与えた。大切なホリデーシーズンを前に、看板ドローン製品を出荷できなくなったのだ。その結果と期待外れのホリデーシーズン売上があいまって、GoProは大きく株価を下げ上場企業としてよからぬ状態にある。
Woodmanにとってそれは、会社の目標をリセットし、少数の製品に集中せざるを得なくなったことを意味した。その一環として同社は従業員の15%をレイオフし、GoProで撮影した動画をスマートフォンに即座に転送できるツールを開発している。現在は分単位の時間がかかっている。
「GoProは成功している。公開株式としては成功していない」とWoodmanは言った。「ビジネス自体は非常に好調。みんなの期待に沿っていないだけだ。その違いは大きい」。
瞬間を切りとる新しい周辺機器が続々登場する今、これは致命的だ。一番はっきりとしたライバルはおそらくSnapchatのSpectaclesだろう。Woodmanは認知度が高まるのはいいことだと言ったが、直接的な脅威だとは認めていないようだ（明らかに脅威なのだが）。ドローンについてWoodmanは、ドローンに載った良いカメラを作ろうとしただけと言っている。
「ドローンを飛ばしたい人のための最先端技術を使ったドローンを作ろうとしたのではない。われわれが作ったのは、空中からスムーズな手持ち撮影がしたい人のための個人制作ソリューション」とWoodmanは話した。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）
